複業とは?体験談や成功事例、メリット・デメリット、始め方を解説!

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キャリア形成の主体が組織から個人へと移りつつある今、スキルや経験を活かして2つ以上の仕事を組み合わせて働く「複業(パラレルワーク)」という考え方が浸透し始めています。

この記事では、これから複業を始めたい方に向けて、複業に関する情報をまとめてお届けします!

 

目次

複業(パラレルワーク)とは?

複数の本業を組み合わせて働く、新しい働き方のこと。

”平行”という意味を持つ英単語parallelから「パラレルワーク」とも呼ばれ、複業の実践者を「パラレルワーカー」と呼ぶこともあります。

 

複業と副業、兼業、伏業の違い

複業と似た言葉に副業、兼業、伏業がありますが、それぞれ異なる意味を持ちます。

副業(サイドビジネス)

本業以外の仕事のこと。

2018年1月に厚生労働省が「モデル就業規則」を改訂し、「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という規定を削除したこと、また、副業に関する規定を新設したことを機に副業を認可する企業が一気に増加しました。
政府・企業が副業解禁へと舵を切った2018年は、「副業元年」と呼ばれています。

兼業(ダブルワーク)

2つ以上の仕事に従事すること。

副業と兼業に法律的定義の違いはありませんが、一般的に副業は「本業をメインにサブで仕事をする」、兼業は「本業と同程度の仕事を並行して行う」というニュアンスで使われます。

伏業

勤務先の会社に伏せて別の仕事をすること。

日本の最高法規である日本国憲法は職業選択の自由を保障しており、本業の労働時間外に仕事を行うことは個人の自由とされています。他方で、個人を雇用する企業が就業規則上で複業を禁止するケースが見られ、そうした企業に勤める社員が勤務先に報告・申請せずに他の仕事をする場合などに使われます。

 

複業の種類

複業にはどのようなパターンがあるのでしょうか?ここでは形態別に3つのパターンをご紹介します。

個人+個人

個人事業主やフリーランスなど個人で事業を行っている人が、個人で別の仕事を行うパターン。

お店を経営しながらライター業を行う、WEBデザイナーとして働きながら翻訳業やコンサル業を行うなど、一人一人のキャリアやスキルを組み合わせ、多様な職業選択が可能です。自由度が高い一方で、安定的に仕事を獲得できるだけの職業スキルや自己管理能力が問われます。

個人+法人(組織)

個人で事業を行っている人が企業等に所属して働く、もしくは企業に勤務している人が新たに個人で事業をスタートさせるパターン。

個人事業を通して自らの可能性を自由に広げつつ、会社員として安定した収入を得ることができ、組織ならではの大型案件や長期プロジェクトに関わるなどの機会に恵まれることでスキルや経験値向上等のメリットが見込まれます。その反面、企業に属すことで自由に使える時間が限られる、責任が増すなどの制約が生まれる可能性もあり、個人・組織それぞれのバランスをどのように取るかが問われます。

法人(組織)+法人(組織)

企業に所属している人が、別の企業にも所属するパターン。

一つの仕事で培った人脈やスキルを他の仕事に活かして新しい価値を生み出すなど、自分ならではの相乗効果を生み出しやすい一方、仕事中心の生活になりやすく、職種や雇用条件によってはプライベートの時間や家族と過ごす時間の確保に工夫が求められます。

 

複業の実態

複業はどの程度浸透し、どれくらいの関心を集めているのでしょうか?ここでは、副業・兼業に関する調査結果をご紹介します。

半数以上の企業が認可

2022年に「一般社団法人 日本経済団体連合会」が全会員企業 1,509社を対象に行った「副業・兼業に関するアンケート」によると、自社の社員が社外で副業・兼業することを認めている企業は53.1%、「認める予定」と回答した企業は17.5%にのぼり、調査上では半数以上の企業が認めていることが分かります。また、常用労働者数が5000人以上の規模の企業では、2020年に「認めている」または「認める予定」と回答した企業が50.6%であったのに対し、2022年には83.9%の企業が「認めている」または「認める予定」と回答しています。

数値の伸びにはコロナ禍による業績不振や雇用状況の不安定化等、社会情勢による影響もあると考えられますが、パラレルワークは社会全体で浸透しつつあると言えそうです。

※参考:一般社団法人 日本経済団体連合会「副業・兼業に関するアンケート」
https://www.keidanren.or.jp/policy/2022/090.pdf

30~40代の68%が興味あり

人材採用エージェント「エン・ジャパン株式会社」が、ミドル世代(30~40代を中心とした)のための転職サイト『ミドルの転職』のユーザー2,250名を対象に行った「パラレルキャリア/副業」に関するアンケート調査によると、「今後、どのような働き方をしたいですか?」という問いに対し、68%が「本業以外にも第2の仕事・活動をしたい」と回答。

また、パラレルキャリア/副業をしていない方に本業以外の活動についての興味を伺ったところ、87%が「興味がある」(パラレルキャリアに興味がある:13%、副業に興味がある:30%、パラレルキャリア/副業いずれも興味がある:44%)と回答しました。さらに「パラレルキャリア/副業が許可されている企業は転職先として魅力的だと思いますか?」という問いに対し、88%が「魅力的だと思う」と回答しています。

現役世代は本業以外の第2の仕事・活動に対して高い関心を抱いており、各企業におけるパラレルキャリアや副業への理解が転職先としての企業価値を判断する指標の一つになり得ることが伺えます。

※参考:エン・ジャパン株式会社「『パラレルキャリア/副業』実態調査」
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2022/29193.html

 

複業が注目される背景

なぜ多くの企業が複業を認め、現役世代の多くが関心を抱いているのでしょうか?主な理由を整理します。

人手不足解消の必要性

日本の総人口は2008年の1億2,808万人をピークに減少傾向に転じ、2021年3月1日時点では1億2548万人。このままのペースで進むと、2050年には1億人を下回ることが予測されています。
※参考:総務省統計局「統計が語る平成のあゆみ 人口減少社会、少子高齢化」
https://www.stat.go.jp/data/topics/topi1191.html

既に医療・介護・福祉、建設、飲食、物流業界における人材不足が指摘されて久しいですが、2023 年に「株式会社帝国データバンク」が全国の11,719社を対象に行った「人手不足に対する企業の動向調査」によると、同年1 月時点で正社員の人手不足を感じている企業の割合は 51.7%にのぼり、人手不足が原因で倒産する「人手不足倒産」は、2022年度に146件(前年度118件、23.7%増)発生しています。
※参考:人手不足に対する企業の動向調査(2023 年 1 月)
https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/p230207.html

現状で労働人口が不足しているのにも関わらず、今後さらに働き手が減少していくことが見込まれる以上、スキルと意欲を持った複業人材を積極的に活用することで深刻化する人手不足問題に解決の糸口が見えてくるかもしれません。

自律的なキャリア形成の重要性

終身雇用が過去のものになりつつある中、人生100年時代を迎え、社会情勢に左右されず長期安定的に稼げてキャリアアップできる仕事を求める声は、特に現役世代の間で高まり続けています。こうした状況の中、政府も「学び直し」を意味するリカレント(recurrent)教育に補助金制度を設けるなど一人一人のキャリア開発を積極的に支援しており、個人が自律的かつ継続的にキャリア形成を行う環境も整いはじめています。

個人が自らの意志で新しい仕事・働き方に挑戦できる複業は、自立的なキャリア形成の手段の一つとして注目されています。

 

複業をするメリット・デメリット

複業は働き手にどのようなメリット・デメリットをもたらすのでしょうか?

働き手のメリット①:スキル・経験・収入アップ

「収入を増やしたいから」という理由で複業を始める方も多いですが、新しい仕事に取り組む中で得たスキル・経験・人脈を別の仕事に活かしたり、より条件の整った企業への転職や独立・起業時に活用するなど、さまざまなキャリアアップの可能性が考えられます。

働き手のメリット②:リスクヘッジ

大企業でも倒産し得る時代。一所に収入を頼る働き方では勤務先の企業の業績が悪化したり倒産したり解雇されたりした場合に収入が途絶えかねません。複業のようにいくつかの仕事を組み合わせて総収入を得る働き方をしていれば、一つの収入源が途絶えた場合も別の収入源を頼ることができます。

働き手のデメリット①:長時間労働化の懸念

職種や個々人のスキルにもよりますが複数の仕事を掛け持ちするということは、仕事に割く時間の割合が増すということ。特に会社員をしながら複業する場合、社員としての仕事で残業が多い方や休日出勤が発生しやすい方等は過重労働に陥る可能性があります。

人生をより豊かなものにするための複業なのに、仕事に暮らしが埋もれてしまっては本末転倒。自分にとって心地良い範囲で仕事ができるよう、自分なりのバランスを探りながら進めていく必要があります。

働き手のデメリット②:自己管理力が求められる

自分がどの程度のスキルを持っていてどの仕事にどれくらいの時間が掛かるのか、何が得意で不得意なのか、体調管理も含め客観的な視点から自分自身を理解して案件をこなしていく自己管理力が必要になります。また、複業によって得た収益額によっては確定申告等の手続きも発生するため注意が必要です。複業をする際の注意点についてはこの記事の最後にまとめます。

 

地方×複業 実践者の体験談・成功事例

複業をする上で、スキルを活かして新しい仕事がしたい、社会貢献につながる仕事がしたいと考える方におすすめしたいのが、地域と関わる仕事をすること。都市部では得られないような新しいヒト・モノ・コトとの出会いから、新しい可能性が見えてくるかもしれません。

TURNS vol.49では「地方複業の時代」と題し、一冊まるごと複業を特集しました。
ここでは記事の一部をご紹介します。

【秋田県大館市】会社に所属しながら地域おこし協力隊に挑戦!

ANA

いつか故郷や縁のあるところで地域に根ざした仕事がしたい。でも、今の仕事を手放すリスクも心配……。そう考えて一歩足を踏み出せずにいる人も少なくありません。

一方で近年、大企業でも複業を認める仕組みも広がり始めています。なかでもANAでは、地方創生や大企業の複業解禁が声高に叫ばれるようになる以前から「地域活性化事業」としてANAの社員を各地に派遣し、地域課題の共有や解決に当たってきました。

籍は会社に置きつつ地域に入り、スキルアップや経験を増やすなかで、個人のキャリアデザインに生じる変化とは。
秋田県大館市で地域おこし協力隊として働く五名にお話を聞きました。

文:石倉 葵 写真:高橋 希

【東京都中央区】都市部に拠点を置き、地方で複業をする

ワークデザインラボ

会社に属しながら、会社の外でも他の仕事をする複業という考え方が珍しくなくなってきた昨今。なかでも、都市部に拠点を置いて地方で複業をするスタイルは人気があります。

しかし、そもそもどのように複業をはじめ、地方と関わればいいのか?コロナ禍で地方と関わるとはどういうことなのか?

複業ワーカーと地方をつなぐ一般社団法人「ワークデザインラボ」代表理事の石川貴志さんは今、地方複業の環境は大きく整備されつつあると語ってくれました。

文:山田 宗太朗 写真:Ban Yutaka

長野県千曲市】ワーケーションを機に新しい働き方をはじめる

ふろしきや×信州千曲観光局

ワーケーションという言葉はコロナ禍で多くの人々に認知され、昨年は新語・流行語大賞にもノミネートされました。
すでに実践したことがある人も少なくないでしょう。ワーケーションはいまや、観光地で休暇を取りつつテレワークをするだけのものではなくなってきています。

長野県千曲市で行われている興味深いワーケーション事業と、そこから生まれている新たな働き方を紹介します。

文:山田 宗太朗 写真:内田 麻美

福島県】複業という解決策が地域に生む、新しい繋がりと生き方、拡がる未来

パラレルキャリア人材共創促進事業

都市部ではすでに一般化しつつある「複業」という働き方。
その複業に行政として果敢に仕組みを構築し、地域に根付かせようと働きかけているのが、福島県。
マッチングサイトを通して繋がりを持った人材はまもなく、のべ千人に達します。地域課題を解決するのに、これほど良い解決策はない。
そう信じて、ゼロ地点から複業を地域に浸透させようと奔走し、一つの道筋をつけた立役者たちに話を聞きました。

文:吉澤 志保 写真:ミネ シンゴ

【静岡県熱海】複業が変える熱海の今とこれから

サーキュレーションライフ〘静岡県熱海〙

東海道新幹線で品川駅から38分。
熱海は、温暖な気候に海浜別荘地として栄えた往時の寛容な雰囲気を残し、時代を超えて外からの人や文化を受け入れてきた土地。
ここ熱海と東京を往来し、循環するように働き、暮らす人たちがいます。
複業という古くて新しい関わり方をする人たちは、この地域に何をもたらすか。
そこには地方が元気になるヒントが隠されていました。

編集:宮部 誠二郎 文:中村 早紀 写真:Aya Petitte

【山梨県北杜市】山梨から目指す「暮らし方をDIYする人を増やす」ための実践

LivingAnywhere Commons 八ヶ岳北杜

札幌・熊本への地方移住、東京での家なしバンライフ……。
「こうでなければいけない」という社会の見えない縛りから脱して、自分らしい暮らしを自分たちでつくりあげてきた渡鳥ジョニーさん。
山々を望む、自然に囲まれたワーケーション施設の運営を通して、自分が望む土地で、自分が心地よいと思える仕事の仕方や暮らし方で
「人はもっと自由に心地よく生きていける」ということを伝えてくれます。

文:ヒラヤマ ヤスコ 写真:五味 貴志

 

複業のはじめ方

これから複業をはじめたい方へ。複業を始めるまでのステップをご紹介します。

SETP1:現状を把握し、目的を整理する

会社員の場合、まずは就業規則に目を通し勤務先の企業で複業が容認されているか否か、容認されている場合は何かしらの制限やルールが設けられていないか、申請書類などの提出は必要かを確認しましょう。

個人事業主やフリーランスの場合、現状の仕事量を把握し直し、仕事を増やしても無理なくこなせるか、どの程度なら対応可能かを判断する必要があります。

また、いずれの場合も複業をする明確な目的を持つことが重要です。「本業以外の収入を得たい」「新しいスキルを身に付けたい」「転職・起業の準備がしたい」など、複業に挑戦する理由は人それぞれ。目的が明確になると仕事内容や単価、割ける時間、いつまでに何をすべきかもクリアにしやすくなります。

SETP2:得意とスキルの棚卸しをする

複業をする目的が明確にできたら、これまでのキャリアを振り返り、培ってきたスキルを可視化します。そうすることで自分には何がどの程度のレベルまでできそうなのかが分かり、仕事の内容や方向性も定まりやすくなります。

また、”今、何ができるか”だけでなく”これからどうなりたいか”という視点から見てみることも大切です。理想と現状との間にギャップがあるなら、複業を通してその差を少しずつ埋められないかを考えることで、一つひとつの仕事が自分が望むキャリアの中でどのような意味を持つのかを意識できるようになり、複業をより意義のあるものにできるはずです。

SETP3:仕事を探す/創る

企業と複業人材をつなぐマッチングプラットフォームは様々ありますが、顔も本名も分からない状態での契約が発生することもしばしば。信頼できる依頼主なのか、さまざまな角度から調べて判断する必要があります。また、対個人や初心者に発注される仕事は相場と比べて単価が低いケースも多く見られます。低単価の仕事は自ずと量をこなす必要が出てくるため、最終的に自分で自分の首を絞めることにもなりかねません。イチから事業を立ち上げる場合も、得られる利益に見合った仕事か、より低リスク低コストでより利益を生む仕事はないかを常に考えながら進めていく必要があります。

仕事を受注する場合もイチから創る場合も最初から大きな仕事や売り上げを狙わず、小さな仕事を積み重ね、少しづつ実績と自信を身に着けていきましょう。

民間企業が運営するマッチングシステムを利用するのもひとつの手ですが、地方自治体が運営するプラットフォームもいくつか生まれています。広い視野で仕事を探してみると、あなたにピッタリの案件が見つかるかもしれません。

例:福島県 副業人材マッチングサイト
https://pro-fukushima.com/

例:岩手県 遠恋複業課
https://www.pref.iwate.jp/kurashikankyou/chiiki/1030148/index.html

SETP4:支出入を計算する

複業で発生した支出入はこまめに計算し、記録を付けることをおすすめします。モチベーションアップや作業単価の見直し、目標との乖離を可視化できるだけでなく、所得額によっては確定申告が必要になるためです。

また、その際に領収書などの支出を証明できる書類の整理と保管も忘れずに。確定申告を行う時など、各種書類を作成する際に必要になります。

 

複業をする上での注意点

一人一人のキャリアにさまざまな可能性をもたらす複業ですが、注意しなければならない点もあります。ここでは、複業をはじめる前に把握しておくべき制度についてまとめます。

確定申告の必要性

確定申告とは、1年間で得た所得を元に納税額を計算し、国(税務署)に報告する手続きのこと。会社員やパート・アルバイトは、勤務先の企業が個人に代わって年末調整で確定申告を行いますが、それ以外に年間20万円以上の所得を得た場合は、確定申告が必要になります。

所得とは、収入から必要経費(資材購入費など)を引いた額のこと。例えば副業で30万円の総収入を得た時に掛かった経費が10万円だった場合、所得は30‐10=20万円となるため確定申告が必要です。

また、気を付けたいのがパート・アルバイトなどをして「給与」を得た場合。「給与」は額面金額がそのまま「所得」となるため経費を差し引くことはできません。給与が20万円以上の場合は、確定申告が必要となります。

加えて副業の所得が20万円以下でも、年収が2,000万円を超える場合は年末調整の対象とならないので、個人で確定申告をしなければなりません。

確定申告を行わないと無申告加算税や延滞税を課されたり、所得税だけでなく住民税も徴収されたりする可能性があるため注意が必要です。

住民税

住民税とは、住居がある自治体に納める税金のこと。確定申告とは異なり、所得額に関わらず納税する義務があります。

なお、住民税の徴収方法には特別徴収と普通徴収の2パターンがあります。
特別徴収は、企業が従業員の給与から住民税分を差し引き本人に代わって納付する方法で、普通徴収は納税者本人が納付する方法です。勤務先の企業に申告せずに複業を行う場合、特別徴収を選択すると住民税の納税額が複業で得た所得分多くなり年末調整の際に差分が生じるため、普通徴収も検討した方が良いかもしれません。

 

まとめ

”働く”の多様化と自由化が進む中で、これまで以上に個としての力が問われる時代になりました。それは言い換えれば、仕事を通して人生をより豊かにできる可能性も一人一人の手の中にあるということ。

あなたらしい複業の仕方を考えることは、時代の変化に柔軟に適応しながらより豊かなキャリアを築くきっかけになるかもしれません。

TURNSでは今後も「地方×複業」の可能性をお届けしていきますので、ぜひご活用ください。

#複業

 

 

文:高田裕美


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