次の仕事が決まってないけど辞めるのはあり？｜退職タイミングの見極め方

次の仕事が決まっていない状況で今の仕事を辞めるのは勇気がいりますよね。

「次の仕事が決まってないけど辞めるメリット、デメリットは？」
「次の仕事が決まっていないのに、いま辞めてしまっていいのか？」
「次の仕事が決まる前に退職する場合の備えは？」

この記事では、このような方に退職のタイミングの見極め方とリスク対策について説明します。

一般的には次の仕事が決まってから退職するほうが安全といわれますが、現在の職場が精神的・肉体的に厳しかったり成長やキャリアの見通しが立たない場合には、先に退職してから転職活動を始めたほうがいい場合もあります。

退職のタイミングに悩んでいる方は、この記事を読んで退職の決断にお役立てください！

次の仕事が決まっていないのに退職を選ぶ理由

次の仕事が決まっていない状況で仕事を辞める決断は不安が伴いますが、それでも先に退職を選ぶ主な理由には、以下のようなものがあります。

• 仕事のストレス
• 職場の人間関係
• 職場が合わない

ひとつずつ見ていきましょう。

仕事のストレス

まず1つ目に多い理由は、仕事のストレスです。

具体的には過度の残業や達成困難な目標設定などが原因になります。この場合、次の職が決まっていなくても退職を決断するケースが非常に多いです。

たとえば過重労働による疲労蓄積が原因で体調を崩したり、上司や同僚との関係が原因で職場に行くことが精神的に苦痛になるためです。

これらのストレスは職場だけでなく生活の質にも影響を及ぼすため、自分を守るために辞める決断をすることは、長い目で見れば自身のキャリアにとってプラスになると考えられます。

職場の人間関係

2つ目の理由として挙げられるのは、職場の人間関係の問題です。

同僚や上司との関係がうまくいかない場合やハラスメントがあるなど、職場の人間関係のストレスが極端に高まっている状況です。このような場合は、次の仕事が決まっていなくても退職を選択することがあるでしょう。

人間関係の問題は簡単には解決できないことが多いため、限界になる前に退職を検討することが妥当な選択肢といえる場合があります。

職場が合わない

3つ目に退職を考える理由の一つとして、職場の雰囲気や価値観、組織風土の不一致が挙げられます。

多くの人は仕事を通じて自己実現を図りたいと考えていますが、自身の価値観と会社の方針が異なる場合、そのギャップによるストレスが退職を考える大きな動機となることがあります。

たとえば環境に配慮しない企業方針に疑問を持った場合、その不協和音はやがて退職へとつながるかもしれません。価値観の不一致は個人のモチベーションにも影響するため、それを理由に退職を決断する人もいます。

 

ここまで、次の仕事が決まっていないのに退職を選ぶ理由として代表的なものを3つ挙げて説明しました。これらのほかにも、働き方を根本から見直したい、別の場所で新しい生活をスタートするなどの理由から、転職先を決める前に退職するケースもあるでしょう。

次の章では、先に退職する場合のメリットとデメリットについて説明します。

次の仕事が決まっていないけど辞めるメリット・デメリット

それでは、次の仕事が決まる前に退職する場合のメリットとデメリットについて、それぞれ見ていきましょう。

メリット

まずメリットとして、日々の仕事のストレスから解放される点が挙げられます。

退職後はそれまでのストレスや不満がなくなり、精神的な健康を取り戻すことができます。仕事を辞めて十分な休息をとることは、仕事に対する新鮮な視点を得ることにつながり、再び働くモチベーションを高めることにも寄与します。また燃え尽き症候群からの回復期間としても重要です。

さらに期間を利用して新たな資格を取得したり、希望する職種に必要なスキルを磨くことで、転職市場での競争力を高めることが可能です。

このようなメリットに着目すると、次の仕事を決めずに退職することは必ずしもマイナスとは限らず、新しい機会を得るための充足時間と捉えることができるでしょう。

デメリット

一方で、デメリットとしては経済的な不安が挙げられます。

退職後の収入の途絶えは、貯金への依存を余儀なくし、生活資金が底をつくリスクを高めます。また転職活動中には、健康保険や年金などの社会保障の問題に直面する可能性もあります。

次にキャリアのブランクが生じることで、転職市場での評価が下がるリスクも考えられます。採用担当者はブランク期間に疑問を持ち、その理由を深掘りするかもしれません。

さらに精神的なプレッシャーも非常に大きいです。無職の期間が長くなるほど不安や焦りが増し、自信喪失につながることがあります。焦りから不利な採用条件で転職を決断してしまう危険性にも注意が必要です。

 

ここまで、次の仕事を決める前の退職のメリットとデメリットについて説明しました。これらのメリット・デメリットを踏まえた上で、次の章からは退職のタイミングを見極める際のポイントについて、くわしく解説します。

辞めるタイミングの判断①｜経済的な準備

まず第一に、経済的な準備ができているかを確認することが非常に重要です。次の内容についてしっかり確認しましょう。

• 貯金の確認
• 生活費の見積もり
• 失業保険の確認

それでは一つずつ説明します。

貯金の確認

次の仕事が未確定の状態で退職してもいいかどうかを判断するには、まず現在の貯金額を把握することから始まります。

具体的には、今ある貯金で退職後にどの程度の期間なら無職のまま生活していけるかを精査します。退職から次の職に就くまでの平均的な無収入期間を見込み、それに応じた貯金の額を確保しておくことで、安心して転職活動に専念することができます。

また予期しない出費に備えるためにも、資金計画は余裕を持って立てるようにしましょう。

転職までの平均的な期間とは

転職が決まるまでの平均的な期間は、約3～6ヶ月程度といわれています。

たとえば転職が活発な職種では比較的短期間での転職も可能ですが、専門性が高い分野や求人が少ない地域では転職までに時間がかかるケースが多くなります。

実際にかかる期間は個々の転職活動の進め方や経験、求人市場の状況などによって大きく異なりますが、想定よりも長い時間がかかる可能性を考慮しておく必要があります。

生活費の見積もり

続いて退職後の生活費を見積もります。まず固定費（家賃、光熱費、通信費など）と変動費（食費、雑貨、交際費など）を洗い出して、これに医療費や緊急時の予備費も加えましょう。退職後の税金や社会保険の支払いにも注意が必要です。

転職活動が長引く可能性を考慮して、最低でも数ヶ月分を見積もっておきましょう。

失業保険の確認

次に失業保険の確認です。失業保険の給付は退職後に欠かせない経済的なサポートです。退職後は速やかにハローワークに失業の申告を行いましょう。

ただし失業保険の受給には一定の条件があります。雇用保険に加入していた期間など決められた条件を満たす必要があるため、仕事を辞める前に確認しておくことをおすすめします。

また受給資格が認められても受給開始までに待機期間があり、受給できる期間や金額は個々の勤務状況によって異なります。退職後の生活資金に失業保険を組み入れる場合は、前もって制度と内容をよく理解した上でシミュレーションしておきましょう。

辞めるタイミングの判断②｜精神面での準備

次に見極めるポイントは精神面での準備ができているかです。

• 精神的な健康状態
• 家族や友人のサポート
• 新たな目標の設定

それではひとつずつ見ていきましょう。

精神的な健康状態

現職のストレスや過労が原因で退職を考えている場合は、心身のバランスを崩している可能性があります。たとえば職場のストレスが蓄積していた場合は、辞めてすぐに転職活動をする意欲がわかなかったり、面接時に実力を発揮できないことも考えられます。

転職活動自体のストレスも退職後に加わることを考えると、精神的にバランスを崩している状態で退職に踏み切ることは慎重に判断すべきです。

まずは休職して、精神的・肉体的に落ち着いてから退職を検討したほうがいいケースもあります。また必要に応じて、カウンセラーなど専門家のサポートを受けることも考えてみましょう。

家族や友人のサポート

次に確認するのは周囲のサポートの有無です。退職後の生活にあたっては家族や友人、パートナーの支えが重要になります。

たとえば家族や友人との会話は、転職活動中のストレスを軽減したり不安を和らげる助けになるでしょう。また退職後の生活は家族やパートナーの理解と協力が必須です。家族がいる場合には早めに退職の意向を伝えて理解を求めましょう。

新たな目標の設定

次に、新たな目標が決まっているかどうかもポイントになります。

次の新たな目標を決めておくことは、自身のキャリアを再構築する上で極めて重要です。次の仕事がまだ決まっていない状態だからこそ、自分自身の本当に望むキャリアや人生の目的を見つめ直す機会と捉えるべきでしょう。

目標を定める際には、自分の価値観や情熱を追求する業界、向上したいスキル、バランスを取りたいライフスタイルを考慮に入れながら、自分にとって実現可能な短期・中期・長期の目標を設定します。

具体的なアクションプランを立てることで目標に向かって効率的に進めることができるため、漠然と仕事を辞めて転職することだけを考えている場合は、退職前に辞めた後の目標について考えることから始めてみてはいかがでしょうか。

辞めるタイミングの判断③｜職場の状況

続いて職場の状況について、以下の内容を確認します。

• 上司や同僚との関係性
• 労働環境
• 職場の将来性

それでは見ていきましょう。

上司や同僚との関係性

上司や同僚との関係性が良好な場合は、退職を決める前にまず相談するところから始めてみるのも一案です。場合によっては、退職以外の解決策や代替案を見出すことができるかもしれません。

また退職の意思が変わらない場合でも円満退職を心がけることは大切です。引継ぎ期間や退職時期について関係者と相談しながら、退職のタイミングを決めましょう。

反対に職場の人間関係に問題がある場合は、それが退職を決断する一因となっているかもしれませんが、たとえば繁忙期を避けるなどできるかぎり配慮しましょう。

面接において以前の職場の人間関係を聞かれることがあるため、穏便に退職できるタイミングを選ぶことをおすすめします。

労働環境

次に労働環境について見極めます。たとえばストレスの多い環境や長時間労働が常態化している場合は健康を害するリスクが高まるため、できるだけ早い退職を検討する理由となり得ます。

また昇給や昇進の機会が少なかったり、キャリアの見通しが立たない場合にも、先に退職して空いた時間を資格取得などスキルアップの時間に充てたほうが転職活動で有利になる可能性があります。

職場の将来性

3つ目に着目するのは現在の職場の将来性です。たとえば事業の収益性が低下している、市場の変化に対応できていない、イノベーションの欠如などがあります。

一つの事例として、あるIT企業で働いていたAさんは会社の事業方針が市場のニーズから離れていくのを感じ、成長機会の減少を理由に退職を決断しました。このような場合は、できるだけ早く退職して新しい機会を探すことが合理的な選択となり得ます。

辞めるタイミングの判断④｜不足スキルの確認

次に自己分析を通して、現在の職場で満たされていない点や新たに追求したい分野を見極めます。

さらにこれまで培ってきたスキルや経験を確認し、希望の職種や業界の求人情報と見比べてみましょう。もし不足しているスキルがある場合は、今の仕事を続けながら学べるかどうかを検討します。

現在の職場で実務経験を積んだり学習機会を得られる場合には、退職のタイミングを先に延ばしたほうがいいかもしれません。反対に仕事を続けていると勉強時間を確保できない場合には、退職後に勉強を始めるという選択肢もあります。

辞めるタイミングの判断⑤｜転職市場の調査

最後に転職市場の動向を確認して、不透明な状況下での退職を避けます。求人動向を確認する場合は以下の内容に着目します。

• 業界ごとの求人動向
• 季節ごとの求人動向

それではひとつずつ見ていきましょう。

業界ごとの求人動向

まず自分の専門分野や関心がある領域の求人が十分にあるかどうかを確認します。

たとえば現在の転職市場では、IT、医療、エンジニアリングなど技術系の分野の求人が豊富です。このような業界であれば、次の仕事が決まる前に退職しても、比較的短期間で次の職を見つけられる可能性が高いと判断できます。

一方で伝統的な製造業や一部のサービス業界では、景気変動や技術革新の影響で求人が少なくなっています。そのため、次の仕事が決まる前に退職してしまうと、無職期間が長期化するリスクがあります。

季節ごとの求人動向

次に退職する時期と求人が盛んになる時期が重なっているかを確認します。

一般的に新卒や新しい年度の開始を迎える春は新たなスタートを切る企業が多く、求人が増加する傾向にあります。また夏には中途採用市場が活発化します。秋は一年の中でも比較的求人が安定する時期で、年末年始は求人数が減少します。

このほか業種によってはピークの時期が異なるため、自身の希望する分野の採用傾向にも気をつけて退職のタイミングを決定しましょう。

次の仕事が決まる前に辞める場合のリスク対策

続いて次の仕事が決まる前に辞める場合のリスク対策について、以下の内容を説明します。

• 失業期間の見積もり
• 別の収入源の確保

それでは順に見ていきましょう。

失業期間の見積もり

まずは失業期間の見積もりを行いましょう。退職後の失業期間の見積もりは、生活費の計画を立てるためにも重要です。

平均的な転職活動期間は約3～6ヶ月といわれますが、実際には前述のとおり求人の状況や個人のスキル、経験にも依存します。失業期間は不確実性が高いため、少なくとも半年間を想定して備えておくようにしましょう。

別の収入源の確保

次に、予期せぬ事態や長期の失業に対応できるように、別の収入源を確保することを検討しましょう。

たとえば急な支出やケガ・病気などに備えるためには、貯金を十分に用意することはもちろんですが、フリーランスやパートタイムの仕事を見つけて収入の一部をカバーすることも一つの手です。

これにより転職活動期間が予想より長引いた場合にも、安心して転職活動を続けることができます。

ただし、転職活動と並行してアルバイトなどを行うと転職活動にかけられる時間が減るため、バランスを考えて決めることが大事です。

退職を決めた後に気をつけること

最後に、退職を決めた後の注意点を説明します。

• 退職届と退職理由
• 有給休暇の消化
• 業務の引き継ぎ

それではひとつずつ見ていきましょう。

退職届と退職理由

まず退職届を提出する場合、事前に上司と話し合い、適切なタイミングで正式な文書を提出しましょう。

退職理由は、一般的にはキャリアアップや環境変化など前向きな理由を伝えるほうが好まれます。たとえば「新たなスキル習得のため」といった建設的な表現を選びましょう。

もし職場に不満があった場合でも悪印象を与えないように配慮しつつ、感謝の気持ちを伝えることが建設的な関係を保つために必要です。

また退職日の希望や有給休暇の取扱いについても退職届に記載することがありますので、上司や人事部門に事前に確認しておきましょう。

有給休暇の消化

次に退職にあたっては有給休暇の消化も大切なポイントです。多くの企業では、退職日前に未使用の有給休暇を取得することを許可しており、これは法的な権利でもあります。

退職までの有給休暇を活用して、リフレッシュやスキルアップ、転職活動の準備期間に充てましょう。

ただし会社によっては消化に関するルールが異なるため、早めに人事部や上司と相談しておくことが大切です。

退職後の生活費の一部を賄うことが可能になり、転職活動に専念する時間を確保できます。実際には、突然の退職を避けるため、引き継ぎ業務の整理と合わせて有給計画を立てることを推奨します。

業務の引き継ぎ

最後に、退職に際して怠ってはいけないのが業務の引き継ぎです。退職を決意したら上司や職場の関係者と、引き継ぎの期間や方法について調整します。

効率的な引き継ぎを行うためには、たとえば業務内容を文書やマニュアルに整理することが有効です。特に重要な業務や継続中の作業がある場合は、後任者がスムーズに業務を行えるように丁寧に説明しましょう。研修期間を設けて実務を通じて引き継ぎを行えると理想的です。

できるかぎり良好な関係を保ちながら、円満な退職を目指しましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

次の仕事が決まっていない状態で仕事を辞めることには一定のリスクを伴いますが、先に退職した場合にも多くのメリットがあるため、退職後に転職活動を始める選択肢も現実的といえます。

大切なのは、先に辞めるメリットとデメリットを理解したうえで、最適な退職のタイミングを見極めることです。

退職後の経済的な準備が整っているか、退職後に周囲のサポートは得られるか、転職を希望する業界の求人動向はどうなっているかなどを多角的に判断して、退職のタイミングを決めましょう。また退職にあたってはリスクを最小化するため準備が不可欠です。

慎重な検討と準備を経て、後悔のないキャリアの一歩を踏み出しましょう。