手取り60万の年収は1000万円超え!? ボーナスありの年収計算や生活水準も解説

手取り60万円を得るためには、額面では月収約76万円、年収にするとボーナス無しで900万円以上が必要になります。

この記事では、手取り60万円の実態や生活水準、必要なスキルについて徹底解説します。

手取り60万円という給与水準は、多くの人が憧れる年収レベルです。年収1000万以上の高収入を目指す方や転職を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください！

手取り60万の額面月収と年収換算

手取り60万円の実態を知るには、額面月収と年収の関係を正確に理解する必要があります。

手取り60万円を得るためには、額面ではいくらの給与が必要なのか、ボーナスの有無でどう変わるのか、そして控除内訳はどうなっているのかを詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り60万は額面いくら？月収と年収の関係

手取り60万円を得るためには、額面月収で約76万円が必要です。

これは社会保険料や所得税、住民税などの控除が差し引かれた後に60万円が手元に残る計算です。年収に換算すると、毎月のベース給与だけで考えると約910万円（76万円×12ヶ月）となります。

【手取り60万円の月収・年収】

手取り	60万円
月収（額面）	759,000円
年収（額面）	9,108,000円

※月収額面は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出

手取り60万円という水準は、日本の平均年収460万円（国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」より）と比較すると非常に高い水準であることがわかります。

この収入レベルになると、高額所得者として様々な税制面での考慮も必要になってきます。特に住民税や所得税の累進課税の影響で、額面が上がるほど手取り率は下がる傾向にあります。

手取り60万のボーナスあり・なしの年収比較

手取り60万円の年収は、ボーナスの有無によって大きく変わります。

ボーナスがない場合、年間の手取り額は720万円（60万円×12ヶ月）で、手取り60万円の額面年収は約910万円になります。

一方、手取り60万円でボーナスがある場合、額面年収は年収1000万円を超えます。

ボーナスの割合は業種によって大きく異なり、金融業や製造業では年収の20〜30%をボーナスが占めるケースも珍しくありません。

手取り60万の控除内訳と実質手取り額

手取り60万円を実現するための額面給与約76万円からの控除内訳を見てみましょう。

【手取り60万円の総支給額と控除内訳】

総支給額	759,000円
控除合計額	158,144円
健康保険	37,500円
厚生年金	59,475円
雇用保険	3,599円
所得税	57,570円
差引手取額	600,856円

※控除額の内訳は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出

手取り60万円の場合、健康保険料が約3.8万円、厚生年金保険料が約6万円、雇用保険料が約0.4万円で、社会保険料の合計は約10万円になります。さらに所得税が約5.8万円かかり、控除の合計額は約15.8万円となります。

これらの控除後に手元に残るのが約60万円ですが、実質手取り額は扶養家族の有無や住宅ローン控除の適用などによっても変わってきます。

手取り60万の年収偏差値と平均年収との比較

手取り60万円という収入は、日本の所得分布においてどのような位置づけなのでしょうか。

年収偏差値や平均年収との比較を通じて、手取り60万円の価値を多角的に分析していきます。

それでは順に見ていきましょう。

手取り60万の年収偏差値

手取り60万円を額面に換算した年収約910万円は、日本全体の年収偏差値で見ると約78.6という非常に高い数値になります。これは上位10％以内に入る高収入であることを示しています。

学歴別に見ると、高卒者の中では偏差値97.9と極めて高く、大卒者の中でも偏差値66と上位に位置しています。企業規模別では、中小企業における年収偏差値は80.1とさらに高くなります。

手取り60万円という収入は、どの切り口で見ても「高収入層」に分類される水準であり、日本社会において経済的に恵まれた立場にあるといえるでしょう。

【手取り60万円の正社員の年収偏差値】

手取り額		60万円
月収額面		759,000円
年収額面		9,108,000円
年収偏差値	総合	78.6
	高卒	97.9
	大卒	66
	中小企業	80.1

※出典：年収偏差値チェッカー
※40歳の場合

年代別・性別から見た手取り60万の位置づけ

年代別・性別の観点から手取り60万円の位置づけを見ると、その優位性がさらに明確になります。

国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査」によると、全年齢層の平均年収は460万円、男性平均が569万円、女性平均が316万円です。

年代別では、50代後半の男性が最も高く、それでも平均710万円程度です。手取り60万円（年収約910万円）は、どの年代・性別と比較しても大幅に上回っています。

【年代別の平均年収】

年齢層	平均年収	男性	女性
全体	460万円	569万円	316万円
～19歳	112万円	133万円	93万円
20～24歳	267万円	279万円	253万円
25～29歳	394万円	429万円	353万円
30～34歳	431万円	492万円	345万円
35～39歳	466万円	556万円	336万円
40～44歳	501万円	612万円	343万円
45～49歳	521万円	653万円	343万円
50～54歳	540万円	689万円	343万円
55～59歳	545万円	712万円	330万円
60～64歳	445万円	573万円	275万円
65～69歳	354万円	456万円	232万円
70歳以上	293万円	368万円	197万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 14 図）年齢階層別の平均給与」より
※正社員以外を含む

【男女別の平均年収】

	平均年収	うち
		正社員	正社員以外
全体	460万円	530万円	202万円
男性	569万円	594万円	269万円
女性	316万円	413万円	169万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第８表）平均給与」より

業種別に見る手取り60万の評価

業種別にみると、手取り60万円（額面年収約910万円）の評価は変わってきます。

業種別に見る手取り60万の評価

• 最も平均年収が高い電気・ガス・熱供給・水道業の平均775万円と比較しても、上回っている。
• 金融業・保険業（平均652万円）や情報通信業（平均649万円）などの高収入業界においても、平均を大きく上回る水準である。
• 宿泊業・飲食サービス業（平均264万円）や農林水産・鉱業（平均333万円）では、業界平均の2〜3倍以上となり、極めて高い水準である。

業種によって評価は異なりますが、どの業界でも「高収入」に分類される水準であることは間違いありません。

【業種別の平均年収】

業種	平均年収	内訳
		給料・手当	賞与
全体平均	460万円	388万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	775万円	636万円	139万円
金融業、保険業	652万円	503万円	149万円
情報通信業	649万円	529万円	120万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	551万円	451万円	100万円
建設業	548万円	467万円	81万円
複合サービス業	535万円	418万円	117万円
製造業	533万円	430万円	103万円
運輸業、郵便業	473万円	410万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	469万円	406万円	63万円
医療、福祉	404万円	351万円	52万円
卸売業、小売業	387万円	333万円	54万円
サービス業	378万円	335万円	43万円
農林水産・鉱業	333万円	290万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	264万円	248万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※正社員以外を含む

都道府県別の平均年収と手取り60万の価値の違い

都道府県別に見ると、手取り60万円の価値は地域によって大きく異なります。

手取り60万円は、全国平均を大きく上回る以下の地域でも高水準です。

一方、地方では、手取り60万円は平均年収の2倍以上となり、相対的な価値はさらに高まります。

物価の観点からも、東京都などの都市部では住居費が高いため実質的な生活水準は抑えられますが、地方では同じ手取り60万円でも生活レベルが上がるケースがあります。

【都道府県別の平均年収・平均月収】

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

手取り60万の生活レベル

手取り60万円という収入があれば、どのような生活が送れるのでしょうか。

結論からいうと、手取り60万円の収入があれば、老後のための資産形成や教育資金の準備など、将来への投資に回す余裕も生まれます。積立NISAやiDeCoなどの税制優遇制度も活用しやすい収入レベルです。

家族構成や居住地域によって生活水準は大きく変わりますので、このセクションでは様々な家族構成での生活シミュレーションから、住居費の目安、さらには効果的な家計管理や将来設計まで詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り60万の4人家族の標準的な生活シミュレーション

手取り60万円の4人家族（夫婦と子ども2人）の生活は、一般的な家庭と比べてかなり余裕があります。

標準的な支出として、

を見込むと合計で約55万円となり、毎月5万円程度の余裕が生まれます。

手取り60万円があれば、教育や趣味にもしっかり投資できる、ゆとりある家庭生活が送れるでしょう。

手取り60万の単身・夫婦の生活水準

手取り60万円の単身者や夫婦のみの世帯は、非常に豊かな生活を送ることができます。

単身者の手取り60万の生活費シミュレーションとしては、

で合計50万円程度の支出となり、毎月10万円の余裕が生まれます。

また、手取り60万の夫婦のみの世帯では、以下のような生活費配分が目安となります。

このように合計53万円程度の支出となり、毎月7万円の余裕があります。この余裕資金を投資や資産形成に回すことが可能です。

手取り60万で無理なく払える家賃の目安

手取り60万円で無理なく払える家賃の目安は、手取りの30%程度とされる「家賃負担率」を考慮すると、約18万円が上限となります。ただし、より安定した家計管理のためには15万円程度に抑えることをおすすめします。

都市部では、この家賃でも広さや立地条件の良い物件を選ぶことができます。

手取り60万円で住宅ローンを組む場合も、月々の返済額を15万円程度に設定すれば、都市部で5,000万円前後、地方都市では4,000万円前後の物件購入が可能です。

このように手取り60万円あれば、住環境に関しても高い水準を確保できるといえるでしょう。

手取り60万でも実践したい家計管理と節約術

手取り60万円という高収入でも、適切な家計管理と節約術を実践することが重要です。

まず収入の20%以上を貯蓄・投資に回すことを基本とし、固定費（住居費・保険料など）は手取りの50%以内に抑えることで、急な出費にも対応できる柔軟な家計を維持しましょう。

また、「高収入だから」という意識で不要な出費が増えないよう、毎月の支出を項目別に管理するのも効果的です。

具体的な節約術として

などがあります。さらに、資産運用を始める上でも節約で浮いた資金を投資に回すことで、将来的な資産形成につながります。

手取り60万のライフプランニングと将来設計

手取り60万円という収入があれば、充実したライフプランニングと将来設計が可能です。

まず、生涯収入のシミュレーションを行い、ライフイベント（結婚、住宅購入、子どもの教育、老後資金など）ごとに必要な資金を算出しましょう。手取り60万円の場合、毎月15〜20万円の貯蓄や投資が可能なため、30〜40代で早期のセミリタイアや財政的自由を目指すこともできます。

将来設計においては、リスク分散を意識した資産配分が重要です。国内外の株式・債券、不動産投資、保険商品などをバランスよく組み合わせることで、安定した資産形成が可能になります。

手取り60万で目指せる職業と必要なスキル

手取り60万円という高収入を得るためには、どのような職業を目指し、どんなスキルを身につければよいのでしょうか。

このセクションでは、手取り60万円を実現できる職業とそのキャリアパス、必要なスキル、さらには未経験からのステップアップ方法について詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り60万を稼げる主な職業とキャリアパス

手取り60万円を稼げる主な職業は、高度な専門性や責任の大きさが特徴です。具体的には以下のような職業が挙げられます。

これらの職業に共通するのは、10年以上の経験と専門分野での実績が求められる点です。

キャリアパスとしては

若手のうちから専門性を高め、30代後半から40代で管理職に就くルートが一般的です。

手取り60万に到達するために必要なスキルと経験

手取り60万円に到達するために必要なスキルと経験は以下の通りです。

これらのスキルを段階的に習得し、実務で成果を出していくことが、手取り60万円という高収入に到達するための近道となります。専門性を深めながら、マネジメント能力も高めていくことが重要です。

未経験から手取り60万を目指すためのステップ

未経験から手取り60万円を目指すには、計画的なキャリア構築が必要です。以下のステップで着実に進めましょう。

未経験からでも、5〜10年の計画で着実にステップアップすれば、手取り60万円も十分に実現可能です。

手取り60万から更なる収入アップを目指す転職戦略

手取り60万円というのは既に高水準の収入ですが、さらなる年収アップを目指したいという方も多いでしょう。

このセクションでは、手取り60万円からステップアップするための戦略や効果的な転職活動のポイントについて詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り60万からステップアップするためのキャリア設計

手取り60万円からさらに収入をアップさせるには、戦略的なキャリア設計が重要です。まず、現在の市場価値を正確に把握し、3〜5年後のキャリアゴールを明確に設定しましょう。

キャリアアップの方向性としては、以下の3つが考えられます。

いずれの場合も、計画的にスキルを習得し、実績を積み上げることが重要です。また、業界の最新トレンドを把握し、市場価値の高いスキルを習得し続けることで、さらなる年収アップの可能性が広がります。

収入アップが期待できる転職先の探し方

手取り60万円以上の収入アップが期待できる転職先としては、以下が挙げられます。

転職先を探す際は、公開求人だけでなく、業界セミナーや交流会にも参加し、非公開求人の情報も収集しましょう。また、自分の専門性や経験が特に評価される業界やポジションを見極めることも大切です。

手取り60万以上を実現するための転職活動のポイント

手取り60万円以上を実現するための転職活動では、自分の市場価値を最大限にアピールすることが重要です。

効果的なアピールのポイント

• 職務経歴書では具体的な数字や成果を記載（「売上30%増加」など）
• 面接では高収入に見合うリーダーシップや専門性を具体例で説明
• 年収交渉では現在の手取り60万円を基準に、それ以上を求める根拠を明確に
• 入社後の具体的な貢献や将来構想を提示

また、業界標準の年収水準を事前に調査し、適切な年収レンジを把握しておくことも重要です。自信を持って交渉できるよう準備しましょう。

転職エージェント活用で年収アップを目指す方法

手取り60万円以上の高収入ポジションを探すなら、転職エージェントの活用が効果的です。特に以下の点に注意しましょう。

エージェントの豊富な交渉経験と市場知識を活用することで、手取り60万円からさらなる収入アップを効率的に実現できます。

【参考】年収の額面と手取り早見表

年収の額面と手取りの関係が一目でわかる早見表を作成したので、参考にしてみてください。ただし年齢やお住いの地域などで変動します。だいたいの参考とお考えください。

手取りから額面をチェック

手取り	年収額面	月収額面
10万円	143万円	12万円
11万円	157万円	13万円
12万円	172万円	14万円
13万円	187万円	16万円
14万円	201万円	17万円
15万円	216万円	18万円
16万円	230万円	19万円
17万円	245万円	20万円
18万円	260万円	22万円
19万円	272万円	23万円
20万円	289万円	24万円
21万円	305万円	25万円
22万円	317万円	26万円
23万円	334万円	28万円
24万円	346万円	29万円
25万円	361万円	30万円
26万円	378万円	32万円
27万円	390万円	33万円
28万円	406万円	34万円
29万円	419万円	35万円
30万円	434万円	36万円
35万円	509万円	42万円
40万円	590万円	49万円
45万円	670万円	56万円
50万円	752万円	63万円
60万円	911万円	76万円
70万円	1066万円	89万円
80万円	1230万円	103万円
90万円	1408万円	117万円
100万円	1601万円	133万円

月収額面は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出、千の位を四捨五入。

額面から手取りをチェック

額面	手取り
13万円	11万円
14万円	12万円
15万円	13万円
16万円	13万円
17万円	14万円
18万円	15万円
19万円	16万円
20万円	17万円
21万円	17万円
22万円	18万円
23万円	19万円
24万円	20万円
25万円	21万円
26万円	22万円
27万円	22万円
28万円	23万円
29万円	24万円
30万円	25万円
31万円	26万円
32万円	27万円
33万円	27万円
34万円	28万円
35万円	29万円
36万円	30万円
37万円	30万円
38万円	31万円
39万円	32万円
40万円	33万円
45万円	37万円
50万円	41万円
60万円	48万円
70万円	55万円
80万円	63万円
90万円	71万円
100万円	78万円

手取り額は「月給•年収/手取り計算機」（funjob）を利用して算出、千の位を四捨五入。

みんなが使っている転職サービス上位6選　【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】

実際に登録したことのある転職サービスについてアンケートをとりました。アンケート結果として、みんなが使っている転職サービスの上位6サービスは以下です。

※転職サービスの利用アンケート（クラウドワークス） 回答数：1,382 / 集計期間：2024年09月19日～10月03日

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5位｜ビズリーチ（利用回答数：288人）　ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる

「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。

もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。

基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。

ビズリーチのおすすめポイント

ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト

企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能

有料プランなら制限なく求人に応募できる

基本データ

ビズリーチ
求人数	公開求人138,081件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、有料プラン（プレミアムステージ）
拠点	東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島
URL	https://www.bizreach.jp/

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6位｜エン転職（利用回答数：282人）　サイトが使いやすく情報も充実、利用者の満足度が高い

「エン転職」は、人材サービス大手の一つエン・ジャパン株式会社による転職サイトです。エージェントサービスも利用できます。

オリコン顧客満足度調査の転職サイト部門で、2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1となっています。サイトの使いやすさは定評があり、自力で検索・応募するのに適したサービスです。口コミなどの情報も充実しており、企業間の比較検討もしやすくなっています。

さらに転職サイトのほか転職エージェントとしても利用することができ、非公開求人も多数保有しています。大手ですが最大手ほどでない規模で、きめ細かいサポートを受けることが可能。また女性向けのページのほか、ミドルや若手ハイキャリアなどに特化した関連サイトもあります。

エン転職のおすすめポイント

2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1

サイトが使いやすいほか情報も充実

非公開求人も多数保有

基本データ

エン転職
求人数	公開求人152,678件（2024年10月22日現在）
提供サービス	エージェントサービス
URL	https://employment.en-japan.com/

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まとめ

この記事では、手取り60万円の額面月収や年収換算、年収偏差値、生活レベル、目指せる職業と必要なスキル、さらなる収入アップのための転職戦略まで幅広く解説しました。

手取り60万円は額面で月収約76万円、年収約910万円に相当し、日本の平均年収を大きく上回る高収入です。

この収入があれば、ゆとりある生活と効果的な資産形成が可能になりますが、さらなる高収入を実現するには、専門性の高いスキルと経験を積むことが重要です。

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