手取り50万は額面月収63万、年収750万円！生活レベルや全国平均を比較分析

手取り50万円は、額面月収では約63万円、年収に換算すると約750万円に相当します。

手取り50万円という収入は、全国平均年収と比較するとかなり高い水準といえますが、どのような生活レベルが実現できるのでしょうか？また、手取り50万円を目指せる業種・職種とは？

この記事では、手取り50万円の生活水準のリアルについて、全国の平均年収と比較しながら、控除額の内訳や目指すべき業界・職種まで徹底解説します。

手取り50万円の額面月収・年収とは

手取り50万円という収入は、一般的な平均年収と比べるとかなり高い水準です。

この章では、手取り50万円がどのような額面月収・年収に相当するのか、控除額の内訳や年収偏差値などを詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り50万円は額面月収いくら？控除額の内訳

手取り50万円は、額面月収（総支給額）に換算すると約62.7万円となります。この金額から各種控除が差し引かれて、手取り額が50万円になるのです。

【手取り50万円の月収・年収】

手取り	50万円
月収（額面）	627,000円
年収（額面）	7,524,000円

※月収額面は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出

手取り50万円の額面から控除される税金・保険料の内訳を見ると、次のようになります。

【手取り50万円の総支給額と控除内訳】

総支給額	627,000円
控除合計額	126,510円
健康保険	31,000円
厚生年金	56,730円
雇用保険	3,000円
所得税	35,780円
差引手取額	500,490円

※控除額の内訳は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出

手取り50万円の生活を維持するためには、これらの控除額を考慮した収入計画が必要です。

手取り50万円の年収はボーナスありとなしでどう変わる？

手取り50万円の月収を年収（額面）に換算すると、ボーナスなしの場合は単純に額面月収62.7万円×12ヶ月の約752.4万円です。

ただし、日本の一般的な企業では年間のボーナスが基本給の3〜4ヶ月分というケースが多いため、基本給のみの年収計算では実態と乖離する可能性があります。

そのため、手取り50万円をボーナスありの年収に換算した場合は、約1,000万円となります。

手取り50万円の年収偏差値と全国平均との比較

手取り50万円に相当する年収約752.4万円の偏差値は、全体で67.5と非常に高い水準です。学歴別に見ると、大卒では偏差値56.3、高卒では偏差値82.1となります。

また、国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査」によると、全国平均年収は460万円（男性569万円、女性316万円）であり、手取り50万円はこれを大きく上回ります。男性平均と比較しても、手取り50万円はかなり高い水準にあることがわかります。

【手取り50万円の正社員の年収偏差値】

手取り額		50万円
月収額面		627,000円
年収額面		7,524,000円
年収偏差値	総合	67.5
	高卒	82.1
	大卒	56.3
	中小企業	69

※出典：年収偏差値チェッカー
※40歳の場合

手取り50万円の年齢別・地域別比較分析

手取り50万円という収入水準は、年齢や地域によってその位置づけが大きく異なります。

ここでは、性別・年齢別の平均年収との比較や、都市部と地方での違いについて詳しく分析します。

それでは順に見ていきましょう。

性別・世代別の平均年収と手取り50万円の位置づけ

手取り50万円に相当する年収約750万円は、ほとんどの年齢層において平均を大きく上回る水準です。

国税庁のデータによると、20代前半の平均年収は267万円、20代後半で394万円、30代前半で431万円、30代後半で466万円となっています。40代になると501万円（40代前半）、521万円（40代後半）と上昇しますが、それでも手取り50万円には届きません。

男女別では、男性の平均年収が569万円、女性が316万円であり、特に女性にとって手取り50万円は非常に高い水準といえます。

したがって、手取り50万円を目指す場合、年齢や性別に応じた戦略的なキャリアプランが必要となるでしょう。

【男女別の平均年収】

	平均年収	うち
		正社員	正社員以外
全体	460万円	530万円	202万円
男性	569万円	594万円	269万円
女性	316万円	413万円	169万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第８表）平均給与」より

【年代別の平均年収】

年齢層	平均年収	男性	女性
全体	460万円	569万円	316万円
～19歳	112万円	133万円	93万円
20～24歳	267万円	279万円	253万円
25～29歳	394万円	429万円	353万円
30～34歳	431万円	492万円	345万円
35～39歳	466万円	556万円	336万円
40～44歳	501万円	612万円	343万円
45～49歳	521万円	653万円	343万円
50～54歳	540万円	689万円	343万円
55～59歳	545万円	712万円	330万円
60～64歳	445万円	573万円	275万円
65～69歳	354万円	456万円	232万円
70歳以上	293万円	368万円	197万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 14 図）年齢階層別の平均給与」より
※正社員以外を含む

手取り50万円は都市部と地方でどう違う？都道府県別の平均年収との比較

手取り50万円の価値は、住んでいる地域によって大きく異なります。

厚生労働省の調査によると、東京都の平均年収は546.5万円、神奈川県は530.5万円と高水準である一方、地方では400万円を下回る県も多くあります。

ただし、生活コストの観点では、東京などの大都市では住居費が高くなるため、手取り50万円でも生活水準は地方より低くなる可能性があります。地域による物価の違いを考慮した実質的な生活水準の比較が重要です。

【都道府県別の平均年収・平均月収】

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

手取り50万円の生活レベルとは？実態を分析

手取り50万円という収入は、どのような生活水準を実現できるのでしょうか。

この章では、単身者、家族、共働き世帯それぞれのケースについて、具体的な生活レベルを分析します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り50万円の単身者の生活水準

手取り50万円の単身者は、かなり余裕のある生活を送ることができます。

一般的な単身者の生活費が月15〜25万円程度であることを考えると、手取り50万円あれば、高級マンションの家賃や趣味にお金をかけても、なお貯蓄が可能な水準です。

Point！

この20万円を投資や貯蓄に回せば、将来の資産形成も順調に進められるでしょう。手取り50万円の単身者は、税金対策や控除を活用することで、さらに効率的な資産形成が可能です。

手取り50万円の4人家族の家計シミュレーション

手取り50万円の4人家族（夫婦と子ども2人）の場合、一般的な家計と比較すると余裕はありますが、教育費や住宅ローンなどの大きな支出を考慮する必要があります。

例えば、

の配分で支出すると、合計で44万円となります。

残りの6万円を貯蓄に回すことができますが、子どもの教育費は学年が上がるにつれて増加するため、将来を見据えた計画が必要です。

また手取り50万円の家庭では家の予算も比較的余裕があり、3000万円前後のマイホーム購入も可能です。

ただし、子どもの教育方針や家族のライフスタイルによって必要な費用は大きく変わるため、優先順位を明確にした家計管理が重要となります。

手取り50万円の共働き世帯の資金計画と生活水準

手取り50万円の収入がある共働き世帯では、パートナーの収入も合わせることでさらに余裕のある生活が可能です。

共働き世帯の場合、効率的な資金計画としては手取り50万円の給与から固定費を賄い、もう一方の収入を貯蓄や投資に回すという方法があります。

計画的な資金管理を行えば、早期リタイアや資産形成など、将来の選択肢を広げることができるでしょう。

手取り50万円世帯の住居費・教育費の実態

手取り50万円の世帯における住居費は、一般的に収入の30%以内が適切とされていることから、月15万円程度が目安となります。

この予算では、都市部でも比較的良い条件の物件を選ぶことができます。住宅購入の場合、手取り50万円であれば5000万円程度の物件も視野に入ります。

また、教育費については、公立の場合、小学校から高校までの基本的な教育費は月5万円程度ですが、私立や塾・習い事を含めると月10万円以上かかることもあります。

大学教育まで考慮すると、国公立で年間80万円程度、私立文系で年間120万円程度、私立理系で年間160万円程度の費用が必要です。

手取り50万円の世帯では、これらの費用を賄いながらも貯蓄や投資に回せる余裕があるといえるでしょう。

手取り50万円でも生活が厳しい？家計管理と資産形成のポイント

手取り50万円という高水準の収入でも、計画性を欠いた支出や非効率な家計管理によって生活が圧迫されるケースがあります。

ここでは、手取り50万円の収入を最大限に活かすための家計管理のポイントや資産形成の戦略について解説します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り50万円でも注意すべき家計管理のポイント

手取り50万円という高水準の収入があっても、計画性のない支出や過剰な借入れにより生活が圧迫されることがあります。

特に注意すべきは、収入に見合わない住宅ローンや自動車ローンの設定です。手取り50万円であれば、自動車ローンの上限金額は月々の返済額を収入の10%以内に抑えるという原則に従うと、5万円程度が目安となります。

また、固定費の割合が高すぎると、急な出費や収入の減少に対応できなくなるリスクがあります。手取り50万円世帯でも、固定費は収入の50%以内に抑え、変動費と貯蓄にそれぞれ25%ずつ配分するという50-25-25の法則を意識するとよいでしょう。

さらに、収入が増えると生活水準も上がりがちですが、これを抑制し、収入増加分は貯蓄や投資に回すことが長期的な資産形成には重要です。

手取り50万円の人が実践している賢い節約・投資術

手取り50万円の収入がある人でも、効率的な家計管理と賢い投資戦略を実践している人は多くいます。

Point！

例えば、税金対策として確定申告での各種控除を最大限に活用したり、iDeCoやつみたてNISAなどの非課税制度を利用したりすることで、手取り額を増やし投資効率を高めています。

また、手取り50万円の貯金・投資の割合としては、一般的に収入の30%程度を貯蓄・投資に回すことが推奨されていますが、より積極的な資産形成を目指す場合は40%以上を投資に回すケースもあります。

手取り50万円で実現可能な資産形成プラン

手取り50万円という収入水準を活かした効果的な資産形成プランを考えてみましょう。

また手取り50万円の収入があれば、不動産投資に挑戦するケースもあります。

といったかたちです。

このように複数の収入源を構築することで、より安定した資産形成が実現できるでしょう。

手取り50万円はどんな仕事・職種で稼げる？

手取り50万円という高水準の収入を得るためには、どのような業界や職種を選べばよいのでしょうか。

ここでは、業界別の平均年収と高収入職種の特徴について解説します。

それでは順に見ていきましょう。

業界別の平均年収ランキングから見る手取り50万円の位置づけ

手取り50万円に相当する年収約750万円は、ほとんどの業界の平均年収を上回る水準です。

国税庁のデータによると、平均年収トップクラスの業界は、

となっています。

手取り50万円を得るためには、これらの高収入業界を選ぶことが一つの方法です。特に、電力会社やガス会社などのインフラ関連企業、大手銀行や証券会社、IT・通信系企業では、キャリアを積むことで手取り50万円に到達する可能性が高いといえます。

一方、以下の業界では、平均的な社員が手取り50万円を得るのは難しいことがうかがえます。

ただし、どの業界であっても、経営者や高度な専門職であれば高収入を得ることは可能です。

【業種別の平均年収ランキング】

業種	平均年収	内訳
		月給 （給料・手当）	賞与
全体平均	460万円	32万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	775万円	53万円	139万円
金融業、保険業	652万円	42万円	149万円
情報通信業	649万円	44万円	120万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	551万円	38万円	100万円
建設業	548万円	39万円	81万円
複合サービス業	535万円	35万円	117万円
製造業	533万円	36万円	103万円
運輸業、郵便業	473万円	34万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	469万円	34万円	63万円
医療、福祉	404万円	29万円	52万円
卸売業、小売業	387万円	28万円	54万円
サービス業	378万円	28万円	43万円
農林水産・鉱業	333万円	24万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	264万円	21万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※月給は「給料・手当 ÷ 12ヶ月」で算出
※正社員以外を含む

手取り50万円を目指せる高収入職種の特徴

手取り50万円の収入を得られる職種には、いくつかの共通した特徴があります。

まず、専門性や特殊なスキルが求められる職種が挙げられます。例えば、以下のような専門職は、高度な知識と資格が必要ですが、その分高収入が期待できます。

次に、成果が数字で評価される営業職も、実績次第で高収入が得られる職種です。特に、以下のような分野では、トップセールスマンであれば手取り50万円も十分可能です。

また、マネジメント能力が求められる管理職も、手取り50万円を目指せる職種の一つです。多くの企業では、部長クラス以上になると年収800万円を超えるケースが多く、手取り50万円に相当する年収を得られます。

手取り50万円を目指す転職のポイント

手取り50万円という高水準の収入を目指す転職を成功させるためには、戦略的なアプローチが必要です。

ここでは、転職を通じて手取り50万円を実現するための具体的なポイントを解説します。

それでは順に見ていきましょう。

ポイント① 自分の市場価値を正確に把握する

手取り50万円を目指すには、まず自分の市場価値を客観的に評価することが重要です。

転職サイトの年収査定ツールや業界の給与水準などを参考に、自分のスキルや経験がどれだけの価値を持つか把握しましょう。

Point！

自分の強みと弱みを明確にし、強みをさらに伸ばす方向で転職活動を進めることがポイントです。現在の市場価値と目標とのギャップを認識し、そのギャップを埋めるための具体的な行動計画を立てましょう。

ポイント② 高収入が期待できる業界・職種を選定する

手取り50万円を実現するには、高収入が期待できる業界・職種を選ぶことが重要です。以下の業界は平均年収が高く、手取り50万円に到達しやすい傾向があります。

職種では以下が有望です。

ただし、単に年収だけでなく、自分の適性や興味、長期的なキャリアビジョンとの整合性も考慮しましょう。

ポイント③ 必要なスキル・資格を計画的に取得する

手取り50万円の収入を得るには、市場価値の高いスキルや資格の取得が重要です。

業界別の有力資格例

• IT業界：AWS認定資格、Google Cloud認定資格
• 金融業界：CFA、FP
• 会計分野：公認会計士、税理士

また、ビジネスレベルの英語力やデータ分析スキルは業界を問わず評価されます。

ポイント④ 転職市場の動向を継続的にリサーチする

手取り50万円を目指す転職成功には、市場動向の継続的なリサーチが欠かせません。

業界や職種によって需給バランスは常に変動しており、人材不足の分野では相対的に高い給与が提示される傾向があります。

転職サイトやエージェントの情報だけでなく、業界団体の発表や経済指標も参考にしましょう。企業の採用時期や決算期も転職タイミングに影響します。

市場動向は転職を考えていない時期からコンスタントにチェックしておくことをおすすめします。

ポイント⑤ 給与交渉を効果的に行う方法を身につける

手取り50万円実現には、給与交渉スキルが重要です。

給与交渉のポイント

• 自分の市場価値を具体的な実績や数字で裏付ける
• 業界の相場を把握した上で希望条件を明確に伝える
• 「希望額」と「最低限必要な額」の両方を内心で決めておく
• 基本給だけでなく、賞与や手当なども含めた総合的な条件を考慮する

手取り50万円には額面で月63万円程度（年収約750万円）が必要なため、この条件を念頭に置いた交渉を心がけましょう。

ポイント⑥ 転職エージェントを活用する

手取り50万円の転職では、専門的な転職エージェントの活用が効果的です。

年収600万円以上の求人は非公開求人が多く、エージェント経由でのみアクセスできるケースが少なくありません。自分の業界に強みを持つ特化型と幅広い求人を扱う総合型を併用すると良いでしょう。

転職エージェントとの面談では手取り50万円という具体的な目標を伝え、必要なキャリアパスやスキルについてアドバイスをもらいましょう。

【参考】年収の額面と手取り早見表

年収の額面と手取りの関係が一目でわかる早見表を作成したので、参考にしてみてください。ただし年齢やお住いの地域などで変動します。だいたいの参考とお考えください。

手取りから額面をチェック

手取り	年収額面	月収額面
10万円	143万円	12万円
11万円	157万円	13万円
12万円	172万円	14万円
13万円	187万円	16万円
14万円	201万円	17万円
15万円	216万円	18万円
16万円	230万円	19万円
17万円	245万円	20万円
18万円	260万円	22万円
19万円	272万円	23万円
20万円	289万円	24万円
21万円	305万円	25万円
22万円	317万円	26万円
23万円	334万円	28万円
24万円	346万円	29万円
25万円	361万円	30万円
26万円	378万円	32万円
27万円	390万円	33万円
28万円	406万円	34万円
29万円	419万円	35万円
30万円	434万円	36万円
35万円	509万円	42万円
40万円	590万円	49万円
45万円	670万円	56万円
50万円	752万円	63万円
60万円	911万円	76万円
70万円	1066万円	89万円
80万円	1230万円	103万円
90万円	1408万円	117万円
100万円	1601万円	133万円

月収額面は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出、千の位を四捨五入。

額面から手取りをチェック

額面	手取り
13万円	11万円
14万円	12万円
15万円	13万円
16万円	13万円
17万円	14万円
18万円	15万円
19万円	16万円
20万円	17万円
21万円	17万円
22万円	18万円
23万円	19万円
24万円	20万円
25万円	21万円
26万円	22万円
27万円	22万円
28万円	23万円
29万円	24万円
30万円	25万円
31万円	26万円
32万円	27万円
33万円	27万円
34万円	28万円
35万円	29万円
36万円	30万円
37万円	30万円
38万円	31万円
39万円	32万円
40万円	33万円
45万円	37万円
50万円	41万円
60万円	48万円
70万円	55万円
80万円	63万円
90万円	71万円
100万円	78万円

手取り額は「月給•年収/手取り計算機」（funjob）を利用して算出、千の位を四捨五入。

みんなが使っている転職サービス上位6選　【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】

実際に登録したことのある転職サービスについてアンケートをとりました。アンケート結果として、みんなが使っている転職サービスの上位6サービスは以下です。

※転職サービスの利用アンケート（クラウドワークス） 回答数：1,382 / 集計期間：2024年09月19日～10月03日

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履歴書や職務経歴書のサポートも充実、初めての転職でも安心して利用できます。IT、営業など業種・職種別のサービスもあります。自分が探している業種と一致するならより探しやすくなるでしょう。

マイナビAGENTのおすすめポイント

20代・30代の求人が多い

地方の求人も充実

履歴書や職務経歴書のサポートもあり安心

基本データ

マイナビAGENT
公開求人数	非公開
提供サービス	エージェントサービス
拠点	拠点情報はこちらをご確認ください
URL	https://mynavi-agent.jp/

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5位｜ビズリーチ（利用回答数：288人）　ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる

「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。

もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。

基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。

ビズリーチのおすすめポイント

ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト

企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能

有料プランなら制限なく求人に応募できる

基本データ

ビズリーチ
求人数	公開求人138,081件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、有料プラン（プレミアムステージ）
拠点	東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島
URL	https://www.bizreach.jp/

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6位｜エン転職（利用回答数：282人）　サイトが使いやすく情報も充実、利用者の満足度が高い

「エン転職」は、人材サービス大手の一つエン・ジャパン株式会社による転職サイトです。エージェントサービスも利用できます。

オリコン顧客満足度調査の転職サイト部門で、2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1となっています。サイトの使いやすさは定評があり、自力で検索・応募するのに適したサービスです。口コミなどの情報も充実しており、企業間の比較検討もしやすくなっています。

さらに転職サイトのほか転職エージェントとしても利用することができ、非公開求人も多数保有しています。大手ですが最大手ほどでない規模で、きめ細かいサポートを受けることが可能。また女性向けのページのほか、ミドルや若手ハイキャリアなどに特化した関連サイトもあります。

エン転職のおすすめポイント

2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1

サイトが使いやすいほか情報も充実

非公開求人も多数保有

基本データ

エン転職
求人数	公開求人152,678件（2024年10月22日現在）
提供サービス	エージェントサービス
URL	https://employment.en-japan.com/

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まとめ

この記事では、手取り50万円は額面で月収約63万円、年収約750万円に相当すること、また平均年収と比較した位置づけや生活レベル、実現可能な職種について解説しました。

手取り50万円は全国平均の460万円を大きく上回る水準であり、単身者なら余裕ある生活、家族世帯でも教育費や住宅ローンを賄える収入です。

高収入を目指すなら、IT・金融・コンサルティングなどの業界選択と計画的なスキルアップが重要となります。これからのキャリアプランや生活設計に、この記事をぜひ参考にしてみてください！

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