手取り45万円の総支給額は、月収（額面）約56万円、年収約670万円に相当します。
この収入レベルは、一般的な日本人の平均年収460万円と比較すると「勝ち組」ともいえる水準です。
この記事では、この手取り45万円が全国の平均年収と比べてどのような位置づけなのか、また手取り45万円の生活レベルはどのようなものなのか、詳しく解説していきます。
Contents
手取り45万円は勝ち組？額面の年収と月収の詳細
手取り45万円は、額面では月収約56万円、年収約670万円に相当し、日本の平均年収を大きく上回る収入水準です。
【手取り45万円の月収・年収】
| 手取り | 45万円 |
|---|---|
| 月収（額面） | 558,000円 |
| 年収（額面） | 6,696,000円 |
※月収額面は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出
まずは、総支給額から手取り45万円になる控除額の内訳や、この収入水準の社会的な位置づけについて解説します。
- 手取り45万円の総支給額と控除内訳
- 手取り45万円のボーナスを含めた年収シミュレーション
- 全国平均と比較した手取り45万円の位置づけ
- 手取り45万円の年収偏差値からみる評価
それでは順に見ていきましょう。
手取り45万円の総支給額と控除内訳
手取り45万円の総支給額（額面）は、約55万8,000円です。この金額から様々な控除が行われて手取り額が決まります。
主な控除内訳としては、次のとおりです。
【手取り45万円の総支給額と控除内訳】
| 手取り額 | 45万円 |
|---|---|
| 支給額 | 558,000円 |
| 健康保険 | 28,000円 |
| 厚生年金 | 51,240円 |
| 雇用保険 | 2,698円 |
| 保険料合計 | 81,938円 |
| 所得税 | 25,970円 |
| 控除合計額 | 107,908円 |
| 差引手取額 | 450,092円 |
※控除額の内訳は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出
手取り45万円から控除される税金は、上記のほかに前年の所得額に応じた住民税もあります。また家族構成などによっても控除額は変動します。
手取り45万円のボーナスを含めた年収シミュレーション
手取り45万円の額面月収は約55万8,000円なので、年間の総支給額は669万6,000円になります。
ここにボーナスを考慮すると、一般的な日本企業では年間4ヶ月分程度のボーナスが支給されることが多いため、月収の4倍である約223万2,000円が加算されます。
このボーナスにも税金や社会保険料が控除されますが、単純計算で年収（賞与込み）は約893万円程度になる可能性があります。
全国平均と比較した手取り45万円の位置づけ
手取り45万円の収入は、全国平均と比較すると非常に高い水準にあります。
国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査」によると、令和5年の全体の平均年収は460万円です。手取り45万円の額面年収は約670万円なので、平均を200万円以上も上回ります。
男性の平均年収が569万円、女性が316万円であることを考えると、男性の平均よりも100万円以上高く、女性の平均の2倍以上となります。また、正社員の平均年収は530万円であり、手取り45万円はこれも上回ります。
業種別に見ても、電気・ガス・熱供給・水道業の平均年収775万円に次ぐ高水準であり、多くの業種の平均を大きく上回っています。
【男女別の平均年収】
| 平均年収 | うち | ||
|---|---|---|---|
| 正社員 | 正社員以外 | ||
| 全体 | 460万円 | 530万円 | 202万円 |
| 男性 | 569万円 | 594万円 | 269万円 |
| 女性 | 316万円 | 413万円 | 169万円 |
※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第８表）平均給与」より
【業種別の平均年収】
| 業種 | 平均年収 | 内訳 | |
|---|---|---|---|
| 給料・手当 | 賞与 | ||
| 全体平均 | 460万円 | 388万円 | 71万円 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 775万円 | 636万円 | 139万円 |
| 金融業、保険業 | 652万円 | 503万円 | 149万円 |
| 情報通信業 | 649万円 | 529万円 | 120万円 |
| 学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業 | 551万円 | 451万円 | 100万円 |
| 建設業 | 548万円 | 467万円 | 81万円 |
| 複合サービス業 | 535万円 | 418万円 | 117万円 |
| 製造業 | 533万円 | 430万円 | 103万円 |
| 運輸業、郵便業 | 473万円 | 410万円 | 63万円 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 469万円 | 406万円 | 63万円 |
| 医療、福祉 | 404万円 | 351万円 | 52万円 |
| 卸売業、小売業 | 387万円 | 333万円 | 54万円 |
| サービス業 | 378万円 | 335万円 | 43万円 |
| 農林水産・鉱業 | 333万円 | 290万円 | 44万円 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 264万円 | 248万円 | 16万円 |
※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※正社員以外を含む
手取り45万円の年収偏差値からみる評価
手取り45万円の年収偏差値は、総合で69.7と非常に高い水準にあります。これは、日本の労働者全体の中でもトップ15%程度に入る高収入であることを示しています。
特に高卒者の中では偏差値84.1と極めて高く、大卒者の中でも偏差値59.4と平均を大きく上回ります。中小企業の労働者と比較した場合の偏差値は70.7です。
【手取り45万円の正社員の年収偏差値】
| 手取り額 | 45万円 | |
| 月収額面 | 558,000円 | |
| 年収額面 | 6,696,000円 | |
| 年収偏差値 | 総合 | 69.7 |
| 高卒 | 84.1 | |
| 大卒 | 59.4 | |
| 中小企業 | 70.7 | |
※出典：年収偏差値チェッカー
※35歳の場合
また年齢別に平均年収を見ると、35歳での手取り45万円（年収換算約670万円）は特に高評価となり、40代以降でもなお平均を上回る水準です。
【年代別の平均年収】
| 年齢層 | 平均年収 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|---|
| 全体 | 460万円 | 569万円 | 316万円 |
| ～19歳 | 112万円 | 133万円 | 93万円 |
| 20～24歳 | 267万円 | 279万円 | 253万円 |
| 25～29歳 | 394万円 | 429万円 | 353万円 |
| 30～34歳 | 431万円 | 492万円 | 345万円 |
| 35～39歳 | 466万円 | 556万円 | 336万円 |
| 40～44歳 | 501万円 | 612万円 | 343万円 |
| 45～49歳 | 521万円 | 653万円 | 343万円 |
| 50～54歳 | 540万円 | 689万円 | 343万円 |
| 55～59歳 | 545万円 | 712万円 | 330万円 |
| 60～64歳 | 445万円 | 573万円 | 275万円 |
| 65～69歳 | 354万円 | 456万円 | 232万円 |
| 70歳以上 | 293万円 | 368万円 | 197万円 |
※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 14 図）年齢階層別の平均給与」より
※正社員以外を含む
このように、手取り45万円は、どの層と比較しても「勝ち組」と評価できる収入レベルといえるでしょう。様々な統計データから見ても、手取り45万円は日本社会における高所得層に位置づけられます。
手取り45万円を稼げるのはどんな仕事？
手取り45万円という収入が得られる職業や業界としては、次のものが挙げられます。
- IT・通信業界のエンジニアとマネージャー
- 金融・保険業界の専門職
- 大手メーカーの管理職・技術職
- 専門資格が必要な職業
- 女性が手取り45万円を稼ぐためのキャリアパス
それでは順に見ていきましょう。
IT・通信業界のエンジニアとマネージャー
手取り45万円を稼ぐ職種として、IT・通信業界のエンジニアやマネージャーが挙げられます。
特にプロジェクトマネージャーやアーキテクト、AIエンジニア、セキュリティスペシャリストなどの専門性の高い職種では、30代後半から40代で手取り45万円に到達するケースが多いです。
キャリアパスとしては、プログラマーからシステムエンジニア、そしてプロジェクトマネージャーや技術マネージャーへと進むルートが一般的です。
IT業界の平均年収は649万円と高水準であるため、専門性を高めることで手取り45万円は比較的達成しやすい業界といえるでしょう。
金融・保険業界の専門職
金融・保険業界は平均年収652万円と高い水準にあり、手取り45万円を稼ぐ人材が多い業界です。
この業界で高収入を得られる職種には、投資銀行のディーラーやトレーダー、ファンドマネージャー、アクチュアリー（保険数理人）、ウェルスマネージャーなどがあります。
必要なスキルとしては、財務・会計の専門知識、金融商品に関する深い理解、リスク分析能力などが挙げられます。また、CFP（ファイナンシャルプランナー）やCFA（国際公認投資アナリスト）などの専門資格も評価されます。
一般的に新卒入社後5〜10年程度の実務経験を積み、専門分野のエキスパートや管理職へと進むことで手取り45万円の収入に到達。実績次第でさらなる収入アップも期待できます。
大手メーカーの管理職・技術職
製造業の平均年収は533万円ですが、大手メーカーの管理職や専門性の高い技術職であれば、手取り45万円を達成することができます。
特に自動車、電機、精密機器などの業界では、部長・課長クラスの管理職や、研究開発部門の専門技術者が高収入を得ています。
キャリアパスとしては、入社後10〜15年程度の経験を積み、専門分野のエキスパートとして認められるか、あるいは課長・部長などの管理職に昇進することで手取り45万円の水準に到達することが一般的です。
大手メーカーでは、海外勤務や新規事業立ち上げなどの経験を積むことでキャリアアップのスピードが上がる傾向があります。
専門資格が必要な職業
手取り45万円以上の高収入を確実に得られる職業として、高度な専門資格を要する職種があります。
医師、歯科医師、弁護士、公認会計士、税理士などの国家資格が必要な職業では、30代以降、多くのケースで手取り45万円を超える収入を得ることができます。
これらの職業に就くためには国家試験の合格という高いハードルがあり、仕事に就いたあとも長期的な学習と研鑽が必要ですが、その分だけ社会的ステータスと高収入を両立できる職業といえるでしょう。
女性が手取り45万円を稼ぐためのキャリアパス
女性が手取り45万円を達成するためのキャリアパスには、いくつかの特徴的なルートがあります。
まず、医師や弁護士などの専門職は、性別に関わらず高収入が期待できる職業です。また、大手企業の管理職として、特に人事や経営企画などの分野でキャリアを積むルートも有効です。
IT業界では、プロジェクトマネージャーやコンサルタントとしてのキャリアが手取り45万円に到達しやすいでしょう。さらに、外資系企業に勤務することで、日本企業と比較して早期に高収入を得られる可能性が高まります。
女性の平均年収は316万円、正社員でも413万円であることを考えると、手取り45万円は非常に高い水準ですが、明確なキャリアプランと継続的なスキルアップで十分達成可能です。
手取り45万円の生活レベルを徹底検証
手取り45万円というのは、具体的にどのような生活レベルを実現できるのでしょうか。
住居の選択肢から、日々の支出、貯蓄、趣味にかけられる金額まで、実際の生活水準を詳しく検証します。
- 手取り45万円で実現できる住居の選択肢
- 食費・日用品・エンタメにかけられる金額
- 手取り45万円の貯蓄プラン：無理なく貯められる金額
- 趣味や娯楽にかけられる余裕度
それでは順に見ていきましょう。
手取り45万円で実現できる住居の選択肢
手取り45万円であれば、住居にかける金額の目安は月収の30%程度とされているため、13〜15万円程度の家賃が無理なく支払える水準です。
都心部では、この予算で1LDK〜2LDKの比較的良質な物件を借りることができます。地方都市であれば、より広い間取りや駅近の物件、高級マンションなども選択肢に入るでしょう。
マイホーム購入を考える場合、住宅ローンの返済額を月15万円程度に設定すると、3,500万円〜4,000万円程度の物件を検討できます。
手取り45万円の生活レベルでは、住居に関してはかなり選択肢が広がり、快適な住環境を確保することが可能です。
食費・日用品・エンタメにかけられる金額
手取り45万円の場合、食費や日用品、エンタメにも余裕を持って支出することができます。
一般的な家計の目安として、食費には6〜8万円程度、日用品には2〜3万円程度を割り当てることができるでしょう。これは、週に1〜2回の外食や、時々の高級レストランでの食事も含めた金額です。
また、エンターテインメント費用としては月に3〜5万円程度を確保でき、映画や音楽、スポーツ観戦などの趣味を楽しむことが可能です。さらに、洋服や美容にも月に2〜4万円程度をかけることができ、ファッションや身だしなみにもこだわりを持つことができます。
手取り45万円の生活レベルは、日々の生活の質を高めるための支出に余裕があり、ストレスなく快適な生活を送ることができる水準といえるでしょう。
手取り45万円の貯蓄プラン：無理なく貯められる金額
手取り45万円の収入があれば、月に10〜15万円程度の貯蓄が無理なく実現できます。
年間では120〜180万円の貯蓄が可能となり、数年間でまとまった資金を形成することができるでしょう。また、iDeCoやつみたてNISAなどの税制優遇制度を活用することで、将来のための資産形成も効率的に行えます。
手取り45万円の貯蓄プランとしては、
- 活防衛資金（年収の半年分程度）
- 特定目的資金（旅行や自動車購入など）
- 老後資金
の3つに分けて計画的に貯めるのが理想的です。
趣味や娯楽にかけられる余裕度
手取り45万円の生活レベルは、趣味や娯楽を通じて人生を豊かにするための十分な余裕もあるといえます。
ゴルフや旅行、車やバイク、ワイン収集などの比較的コストのかかる趣味でも、月に5〜8万円程度を趣味に割り当てることが十分可能です。
さらに、習い事や資格取得などの自己投資にも月に数万円を割くことができ、趣味を通じた自己成長や人脈形成も実現できます。
手取り45万円でできること・できないこと
手取り45万円という収入水準では、多くのことが可能になる一方で、やはり限界もあります。
ここでは、結婚や子育て、マイホーム購入、資産形成など、大きなライフイベントに対してどの程度の余裕があるのかを分析します。
- 手取り45万円での結婚と子育ての現実
- 手取り45万円でマイホーム購入は可能？
- 手取り45万円での投資や資産形成の選択肢と将来設計
それでは順に見ていきましょう。
手取り45万円での結婚と子育ての現実
手取り45万円の収入があれば、結婚生活を比較的余裕を持って送ることができます。配偶者が専業主婦（夫）の場合でも、都市部での2人暮らしは十分に可能です。
子育てについても、教育費や習い事など、ある程度の選択肢を持つことができるでしょう。
公立学校を選択した場合、子ども一人あたりの教育費（幼稚園から高校まで）は約1,000万円と言われていますが、手取り45万円であれば計画的に準備することが可能です。さらに、共働き世帯であれば、より余裕のある子育てや教育投資も実現できます。
手取り45万円の結婚と子育ては、標準以上の生活水準で実現できると言えます。
手取り45万円でマイホーム購入は可能？
手取り45万円の収入があれば、マイホームの購入は十分に現実的な選択肢となります。
一般的に住宅ローンの返済額は、手取り収入の25〜30%程度が目安とされているため、月々11〜13.5万円程度の返済が無理なく可能です。この返済額で35年ローンを組むと、金利1%の場合、借入可能額は約3,500万円〜4,500万円となります。
手取り45万円でのマイホーム購入は、立地や広さなどにある程度の妥協が必要な場合もありますが、十分に実現可能な目標と言えるでしょう。
手取り45万円での投資や資産形成の選択肢と将来設計
手取り45万円あれば、日々の生活費や必要経費を差し引いても、月に10万円以上を投資や資産形成に回すことが可能です。
月々10万円を30年間、年利5%で運用した場合、将来的には約8,300万円の資産形成が可能となる計算です。また、不動産投資や個別株式、投資信託など、リスクとリターンのバランスを考慮した多様な投資選択肢を持つことができるでしょう。
手取り45万円での資産形成は、老後のための備えだけでなく、セミリタイアメントや経済的自由度を高めるための選択肢も広がります。
手取り45万円の人が陥りやすい3つの落とし穴
手取り45万円という高収入を得ていても、注意すべき落とし穴があります。
- 収入に見合わない生活習慣
- 意外な支出項目が家計を圧迫
- 「見せかけの余裕」と「生活できない」実感のギャップ
それでは順に見ていきましょう。
落とし穴① 収入に見合わない生活習慣
手取り45万円という高収入を得ると、生活水準が自然と上がりがちです。
これは「ライフスタイル・インフレーション」と呼ばれる現象で、より広く便利な立地の住居への引っ越し、高級車の購入、頻繁な高級レストランでの食事、ブランド品の購入習慣などが挙げられます。
これらの支出自体は悪いことではありませんが、計画性なく生活水準を上げ続けると、将来的な資産形成が進まないだけでなく、万が一収入が減少した際に生活水準を下げることが非常に困難になります。
手取り45万円の収入がある方こそ、増えた収入の使い道を意識的に管理し、生活水準の向上と将来への投資のバランスを取ることが重要です。
落とし穴② 意外な支出項目が家計を圧迫
手取り45万円という高収入があっても、意外な支出が家計を圧迫することがあります。
特に注意すべきは、税金や社会保険料の負担増です。収入が増えるにつれて税率も上がるため、手取り額の増加率は総支給額の増加率より低くなります。また、高収入層によく見られる支出として、各種保険料の増加（生命保険、医療保険、がん保険など）があります。
手取り45万円の場合、これらの「見えにくい支出」が積み重なると、実質的な可処分所得が思ったより少なくなることがあるため、定期的な家計の棚卸しが重要です。
落とし穴③ 「見せかけの余裕」と「生活できない」実感のギャップ
手取り45万円という収入は客観的には高水準ですが、「なぜか生活が苦しい」と感じる人も少なくありません。これは「見せかけの余裕」と実態のギャップによるものです。
都市部での生活や家族構成によっては、手取り45万円でも思ったほど余裕がないと感じることがあります。特に教育費や住宅ローンなどの大きな固定費を抱えている場合、手取り45万円でもキャッシュフローが厳しくなる可能性があります。
また、周囲の環境も影響します。高収入者が多い環境で生活していると、生活水準を上げすぎたり、将来への不安から過剰な保険や投資に走ったりすることで、現在の生活が圧迫されることもあります。
手取り45万円の真の豊かさを実感するには、自分の価値観に基づいた支出の優先順位づけが重要です。
手取り45万円から収入アップを目指す5つの戦略
すでに手取り45万円という高い収入水準にある方が、さらなる収入アップを目指すためにはどうすればよいのでしょうか。
ここではキャリアアップから副業まで、具体的な戦略を解説します。
- 手取り45万円から収入アップを目指す5つの戦略
-
- 手取り50万円以上を目指すためのキャリアプランを立てる
- スキルアップで市場価値を高める
- 同じ会社内でキャリアアップする
- より高収入を得られる業界・職種へ転職する
- 副業で月5万円以上稼ぐ
それでは順に見ていきましょう。
① 手取り50万円以上を目指すためのキャリアプランを立てる
手取り45万円から50万円以上へステップアップするためには、明確なキャリアプランが不可欠です。
まず自分のスキルや経験を客観的に分析し、市場での評価を把握しましょう。次に3〜5年後の具体的な目標ポジションを設定します。
たとえば、管理職への昇進、専門分野でのエキスパート化、新規事業の立ち上げなど、自分の強みを活かせる道を選びます。目標が決まったら、そこに到達するために必要なスキルや経験、人脈を洗い出し、年単位の行動計画を立てます。
目標を明確にし、実行可能な計画に落とし込むことで、着実に収入アップを実現できるでしょう。
② スキルアップで市場価値を高める
手取り45万円の水準からさらに上を目指すには、他の人にはない独自の専門性やスキルの組み合わせが競争力となります。
デジタル時代においては、AI・データ分析・プログラミングなどのテクノロジースキルの習得が有利です。具体的には、Python、R言語、機械学習などのスキルを持つ人材には高い需要があります。また、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進やプロジェクトマネジメントのスキルも評価されています。
業界特有の専門資格も有効で、金融であればCFA（国際公認投資アナリスト）、ITではAWS認定ソリューションアーキテクトなど、高度な資格の取得は直接的な収入アップにつながるでしょう。さらに、語学力（特にビジネスレベルの英語）や交渉力、リーダーシップなどのソフトスキルも重要です。
③ 同じ会社内でキャリアアップする
手取り45万円から同じ会社内でさらに収入を上げるには、管理職への昇進や高度専門職への移行が最も確実な方法です。
まず、業績評価を上げるために具体的な成果を上げ、数字で示せる実績を積み重ねましょう。また、社内での存在感を高めるために、重要プロジェクトへの参画や会社の業績に直結する業務改善の提案などにも積極的に取り組みます。
社内人脈の構築も重要で、上司だけでなく他部署の管理職や経営層との関係も大切にしましょう。加えて、会社が求める能力やスキルを把握し、計画的に習得することで、昇進・昇給の機会を増やせます。
④ より高収入を得られる業界・職種へ転職する
手取り45万円からさらに収入アップを目指すなら、より高収入の業界や職種への転職も効果的な戦略です。
特に金融（投資銀行、資産運用）、IT（特にAI、クラウド、セキュリティ分野）、コンサルティング、医薬品などの業界は平均年収が高く、転職による収入アップの可能性が高いでしょう。
また、同じ業界内でも、営業職からマネジメント職へ、または専門性の高い技術職へのキャリアチェンジで収入が上がるケースもあります。
転職を成功させるためには、
- 希望業界・職種で求められるスキルや経験を事前に把握する
- 足りないスキルは計画的に習得する
- 転職エージェントを活用して市場価値を正確に把握し、適切な条件交渉を行う
といったことが大切です。
⑤ 副業で月5万円以上稼ぐ
手取り45万円の本業に加えて副業を取り入れることで、総収入を効率的に増やすことができます。特に本業のスキルや経験を活かした副業は、効率よく収入を得られます。
例えば、ITエンジニアであればフリーランスの開発案件、マーケティング担当者であれば個人事業主向けのコンサルティング、経理担当者であれば確定申告の支援などが考えられます。
副業で成功するコツは、本業との時間管理を徹底し、無理のない範囲で取り組むことです。また、副業の収入に対する税金や社会保険の扱いも事前に確認しておくことが重要です。
まとめ
手取り45万円は、額面では月収約56万円、年収約670万円に相当します。年収偏差値では約70と、上位15%程度に入る高所得層となります。
この収入水準は、日本の平均年収と比較すると非常に高く、「勝ち組」と評価できる水準です。
手取り45万円の生活レベルは、快適な住居の確保、余裕のある日常生活、計画的な貯蓄と投資、充実した趣味や娯楽を楽しむことが十分にできる一方で、収入に見合わない生活水準の上昇や意外な支出の増加には注意が必要です。
手取り45万円からさらに収入アップを目指す場合は、同じ会社内でのキャリアアップや転職、副業など、様々な選択肢があります。いずれの道を選ぶにしても、自身の強みを活かし、市場価値を高める継続的な努力が重要となります。
