月収45万の手取り額は約37万円で、年収にすると約540万円～670万円前後となります。
この収入水準は日本の平均を大きく上回り、年収偏差値は58.5と「勝ち組」と呼ばれる収入レベルに位置しています。
この記事では、月収45万円の手取り額の計算方法や、独身・扶養ありの人の手取り額の違いから、月収45万円の生活レベル、この収入を達成するための職業やスキルまで徹底解説します。
月収45万円があれば、どのような生活ができるのか、また収入をさらに増やすための戦略も具体的に紹介していきますので、生活設計やキャリアプランの参考にしてみてください！
Contents
月収45万の手取りは約37万円！税金・社会保険料の内訳
月収45万円の手取り額は約37万円で、総支給額から控除される金額は約8万円です。この控除額は税金や社会保険料で構成されており、雇用形態や家族構成によって変動します。
ここでは、独身と既婚（扶養あり）の間で月収45万の手取り額に生じる差や、手取り計算に影響する要素について解説します。
- 独身の月収45万円の手取り額と控除内訳
- 既婚（扶養あり）の月収45万円の手取り額と控除内訳
- 月収45万円の手取り額に影響する要素と節税ポイント
それでは順に見ていきましょう。
独身の月収45万円の手取り額と控除内訳
月収45万の手取りは独身の場合、約36.9万円となります。具体的な控除内訳は、以下のとおりです。
【月収45万の手取り額計算】
＜独身の場合＞
| 月収（額面） | 45万円 |
| 所得税 | 15,280円 |
| 健康保険料 | 21,956円 |
| 厚生年金 | 40,260円 |
| 雇用保険 | 2,700円 |
| 控除合計額 | 80,196円 |
| 手取り額 | 369,804円 |
※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション
月収45万円からこれらの控除額を引くと、手取り額は369,804円となります。
この手取り金額は、一般的なサラリーマンの平均月収330,400円（厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査」より）と比較すると高い水準にあります。特に独身の場合は、この手取り額で余裕のある生活水準を実現できるでしょう。
既婚（扶養あり）の月収45万円の手取り額と控除内訳
月収45万の手取りは、既婚（配偶者あり）の場合、約37.3万円となります。
【月収45万の手取り額計算】
＜配偶者ありの場合＞
| 月収（額面） | 45万円 |
| 所得税 | 12,050円 |
| 健康保険料 | 21,956円 |
| 厚生年金 | 40,260円 |
| 雇用保険 | 2,700円 |
| 控除合計額 | 76,966円 |
| 手取り額 | 373,034円 |
※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション
独身の場合と比較すると、所得税が12,050円と約3,000円低くなるのが特徴です。その他の控除は独身と変わりませんが、控除合計額は約7.7万円となり、最終的な手取り額は373,034円です。
月収45万円の場合は、配偶者控除の恩恵を受けることができるため、独身と比べて手取り額が約3,000円多くなることがわかります。
月収45万円の手取り額に影響する要素と節税ポイント
月収45万の手取りに影響する要素には、前述の扶養家族の有無のほかに、住宅ローン控除、生命保険料控除、医療費控除などがあります。
月収45万円の場合、年収（ボーナス無し）は約540万円となり、配偶者控除や扶養控除を最大限に活用することで手取り額を増やせます。
また、iDeCoや積立NISAなどの投資制度を利用すれば節税も可能です。月収45万円の給与所得者は、こうした制度を上手く活用することで、年間で数万円から十数万円の節税効果を得ることができます。
月収45万円の年収はどのくらい？ボーナスの影響も解説
月収45万円の年収は、ボーナスなしの場合は約540万円ですが、ボーナスが支給される場合は大きく変わります。
ここでは、基本的な年収計算方法から業界別の賞与事情まで、月収45万円の位置づけを詳しく解説します。
- 月収45万円の年収は540万円（ボーナスなしの場合）
- 月収45万円でボーナスありの年収計算例
- 業種別の平均年収・平均賞与から見る月収45万円の位置づけ
それでは順に見ていきましょう。
月収45万円の年収は540万円（ボーナスなしの場合）
月収45万の手取りについて考える前に、まず年収換算を見てみましょう。
ボーナスがない場合、月収45万円の年収は単純に12倍して540万円となります。これは、国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査」のデータである全国の平均年収460万円を上回る水準です。全体平均の月給32万円も大きく上回っています。
つまり、月収45万円はボーナスがなくても全国平均を上回る年収を得られる水準だと言えるでしょう。
月収45万円でボーナスありの年収計算例
月収45万の手取りに加えて、ボーナスも考慮すると年収はさらに増加します。
一般的に、ボーナスは月収の2〜4ヶ月分が相場とされています。月収45万円の場合、ボーナスが3ヶ月分だとすると45万円×3＝135万円となります。これを先ほどの540万円に加えると、年収は675万円になります。
特に製造業（平均賞与103万円）や金融業（平均賞与149万円）、情報通信業（平均賞与120万円）など、ボーナスが充実している業界では、月収45万円でも700万円近い年収を期待できます。
※業界別の平均賞与は、国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査」より。
業種別の平均年収・平均賞与から見る月収45万円の位置づけ
月収45万の手取りを業種別に分析すると、その相対的な価値がわかります。
国税庁の調査によると、全業種の平均月収は32万円、平均年収は460万円、平均賞与は71万円です。月収45万円を比較すると、全業種平均を大きく上回る水準にあります。
特に月収レベルでは、情報通信業（平均月収44万円）や金融業（平均月収42万円）と同等かそれ以上の水準と言えます。一方、月収45万円が突出して高く見える業種には、宿泊業・飲食サービス業（平均月収21万円）や卸売業・小売業（平均月収28万円）があります。
【業種別の平均月収（額面）】
| 業種 | 月給 （給料・手当） |
年収 | うち賞与 |
|---|---|---|---|
| 全体平均 | 32万円 | 460万円 | 71万円 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 53万円 | 775万円 | 139万円 |
| 情報通信業 | 44万円 | 649万円 | 120万円 |
| 金融業、保険業 | 42万円 | 652万円 | 149万円 |
| 建設業 | 39万円 | 548万円 | 81万円 |
| 学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業 | 38万円 | 551万円 | 100万円 |
| 製造業 | 36万円 | 533万円 | 103万円 |
| 複合サービス業 | 35万円 | 535万円 | 117万円 |
| 運輸業、郵便業 | 34万円 | 473万円 | 63万円 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 34万円 | 469万円 | 63万円 |
| 医療、福祉 | 29万円 | 404万円 | 52万円 |
| 卸売業、小売業 | 28万円 | 387万円 | 54万円 |
| サービス業 | 28万円 | 378万円 | 43万円 |
| 農林水産・鉱業 | 24万円 | 333万円 | 44万円 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 21万円 | 264万円 | 16万円 |
※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※月給は「給料・手当 ÷ 12ヶ月」で算出
※正社員以外を含む
月収45万円が勝ち組といわれる理由
月収45万円という収入水準は、多くの統計データから見ても「勝ち組」といわれる水準です。
ここでは、年収偏差値や年齢別・男女別の比較から、月収45万円が勝ち組といわれる理由を詳しく解説します。
- 月収45万円が勝ち組といわれる理由
-
- 月収45万円の年収偏差値は58.5
- 年齢層別に見て月収45万円は平均以上
- 月収45万円の女性はかなりすごい！男女別の平均月収との比較
- 都道府県別の平均月収と比較して月収45万円の相対的価値が高い
それでは順に見ていきましょう。
理由① 月収45万円の年収偏差値は58.5
月収45万の手取りについて考える前に、その収入レベルの位置づけを確認しましょう。月収45万円（年収540万円）の年収偏差値は58.5です。これは全体平均より明らかに高い水準にあります。
特に高卒の場合は偏差値68.2と非常に高く、大卒でも偏差値50.4と平均を上回っています。中小企業で働く場合の偏差値は59.5となり、こちらも高い水準にあります。
月収45万円は、日本の給与所得者の中で上位2〜3割に入る水準であり、「勝ち組」と評価される理由のひとつです。
【月収45万円の年収偏差値】
| 月収額面 | 45万円 | |
| 年収額面 | 540万円 | |
| 年収偏差値 | 総合 | 58.5 |
| 高卒 | 68.2 | |
| 大卒 | 50.4 | |
| 中小企業 | 59.5 | |
※出典：年収偏差値チェッカー
※35歳の場合
理由② 年齢層別に見て月収45万円は平均以上
月収45万の手取りを年齢層別に見ても、その優位性は明らかです。
厚生労働省の統計によると、全年齢層の平均月収は33万円程度です。20代後半（平均26.7万円）、30代前半（平均29.9万円）、30代後半（平均32.8万円）、40代前半（平均35.1万円）と比較しても、月収45万円は全ての年代で平均を上回っています。
特に30代前半までであれば、月収45万円は同年代の平均よりも10万円以上高い水準になります。このことからも、月収45万円は年齢を問わず高水準と言えるでしょう。
【年代別・男女別の平均月収】
| 年齢層 | 賃金 | ||
|---|---|---|---|
| 男女計 | 男性 | 女性 | |
| 全体 | 330,400円 | 363,100円 | 275,300円 |
| ～19 | 199,300円 | 203,600円 | 191,300円 |
| 20～24 | 232,500円 | 234,200円 | 230,600円 |
| 25～29 | 267,200円 | 274,700円 | 258,100円 |
| 30～34 | 299,500円 | 316,300円 | 271,600円 |
| 35～39 | 328,700円 | 352,300円 | 284,300円 |
| 40～44 | 351,400円 | 385,500円 | 288,400円 |
| 45～49 | 372,700円 | 416,000円 | 298,000円 |
| 50～54 | 380,400円 | 428,200円 | 295,400円 |
| 55～59 | 392,000円 | 444,100円 | 294,000円 |
| 60～64 | 317,700円 | 344,700円 | 259,900円 |
| 65～69 | 275,500円 | 294,300円 | 234,000円 |
※出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」の「第２表 性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差」より
理由③ 月収45万円の女性はかなりすごい！男女別の平均月収との比較
月収45万の手取りを男女別に比較すると、特に女性においてその価値の高さが際立ちます。
前述の表のとおり、厚生労働省の調査によると全年齢層での平均月収は男性が36.3万円、女性が27.5万円です。つまり、月収45万円の女性は平均より約17.5万円も高い収入を得ていることになります。
40代女性でも平均月収は29万円程度であり、月収45万円は平均を16万円も上回る水準です。このように、特に女性において月収45万円という収入水準は非常に高く、上位10％以内に入る可能性があります。
理由④ 都道府県別の平均月収と比較して月収45万円の相対的価値が高い
月収45万の手取りを地域別に見ると、その相対的価値はさらに高まります。
東京都の平均月収は36.9万円、大阪府は34.0万円ですが、地方に行くと25万円台の県も多くあります。たとえば青森県の平均月収は25.0万円、宮崎県は25.4万円で、これらの地域では月収45万円は平均の約1.8倍にもなります。
つまり、地方在住で月収45万円を得ている場合、その相対的な価値は東京などの大都市圏よりもさらに高く、地域内では非常に高い収入層に属することになります。
【都道府県別の平均年収・平均月収】
| 都道府県 | 平均年収 | 平均月収（所定内給与額） | 都道府県 | 平均年収 | 平均月収（所定内給与額） |
|---|---|---|---|---|---|
| 全国平均 | 472.9万円 | 31.8万円 | 三重県 | 455.3万円 | 30.5万円 |
| 北海道 | 422.4万円 | 28.9万円 | 滋賀県 | 455.5万円 | 30.3万円 |
| 青森県 | 357.4万円 | 25.0万円 | 京都府 | 470.0万円 | 31.6万円 |
| 岩手県 | 379.6万円 | 26.0万円 | 大阪府 | 510.3万円 | 34.0万円 |
| 宮城県 | 419.5万円 | 28.9万円 | 兵庫県 | 477.3万円 | 31.7万円 |
| 秋田県 | 381.6万円 | 26.1万円 | 奈良県 | 437.2万円 | 30.2万円 |
| 山形県 | 372.3万円 | 25.6万円 | 和歌山県 | 438.6万円 | 29.8万円 |
| 福島県 | 406.7万円 | 27.9万円 | 鳥取県 | 368.9万円 | 25.8万円 |
| 茨城県 | 465.5万円 | 31.2万円 | 島根県 | 395.8万円 | 26.9万円 |
| 栃木県 | 496.3万円 | 32.3万円 | 岡山県 | 430.4万円 | 29.1万円 |
| 群馬県 | 435.9万円 | 29.7万円 | 広島県 | 444.3万円 | 29.7万円 |
| 埼玉県 | 460.9万円 | 31.7万円 | 山口県 | 433.8万円 | 29.0万円 |
| 千葉県 | 453.0万円 | 31.0万円 | 徳島県 | 396.6万円 | 27.1万円 |
| 東京都 | 546.5万円 | 36.9万円 | 香川県 | 410.5万円 | 27.9万円 |
| 神奈川県 | 530.5万円 | 35.0万円 | 愛媛県 | 411.3万円 | 28.0万円 |
| 新潟県 | 396.7万円 | 27.0万円 | 高知県 | 399.7万円 | 27.3万円 |
| 富山県 | 437.2万円 | 29.4万円 | 福岡県 | 437.7万円 | 29.7万円 |
| 石川県 | 432.3万円 | 29.0万円 | 佐賀県 | 395.8万円 | 26.9万円 |
| 福井県 | 420.7万円 | 28.5万円 | 長崎県 | 376.2万円 | 25.7万円 |
| 山梨県 | 437.4万円 | 29.2万円 | 熊本県 | 394.1万円 | 26.9万円 |
| 長野県 | 428.7万円 | 28.8万円 | 大分県 | 399.9万円 | 27.1万円 |
| 岐阜県 | 435.9万円 | 29.2万円 | 宮崎県 | 368.0万円 | 25.4万円 |
| 静岡県 | 461.0万円 | 30.5万円 | 鹿児島県 | 389.5万円 | 26.8万円 |
| 愛知県 | 490.0万円 | 32.2万円 | 沖縄県 | 368.3万円 | 26.5万円 |
※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く
月収45万円の生活レベルはどのくらい？世帯別に検証
続いて、月収45万円の手取り額（約37万円）でどのような生活レベルになるのかを、世帯構成別に具体的な家計モデルで検証します。一人暮らしから子育て世帯まで、各ケースの生活水準を見ていきましょう。
- 月収45万円の手取りでの一人暮らし（独身）の生活水準と貯蓄の目安
- 月収45万円の手取りでの夫婦二人世帯の家計モデル
- 月収45万円の手取りでの子育て世帯の生活レベルと教育費
- 月収45万円の手取りで選べる家賃と住宅ローン
それでは順に解説します。
月収45万円の手取りでの一人暮らし（独身）の生活水準と貯蓄の目安
月収45万の手取り約37万円で一人暮らしをする場合、かなり余裕のある生活が可能です。
具体的な生活費配分として
- 家賃10万円
- 食費5万円
- 光熱費・通信費3万円
- 交通費2万円
- 娯楽・交際費5万円
としても、毎月10万円以上の貯蓄が可能です。
このように、東京や大阪などの都市部でも比較的立地の良い物件に住みながら、外食や趣味にお金を使っても十分な余裕があることになります。
月収45万円の独身の人なら、ひとり暮らしでも年間で120万円以上の貯蓄が可能で、数年で頭金を貯めて住宅購入も視野に入れられる計算です。
月収45万円の手取りでの夫婦二人世帯の家計モデル
月収45万の手取り約37万円で夫婦二人で生活する場合、配偶者が専業主婦（夫）であっても無理なく生活できます。
生活費の具体例として、
- 家賃または住宅ローン12万円
- 食費7万円
- 光熱費・通信費4万円
- 交通費3万円
- 保険・積立3万円
- 娯楽・交際費4万円
という配分で割り当てても、毎月4万円程度の貯蓄が可能です。
共働きであれば、さらに生活水準を上げることも可能です。月収45万円の主たる収入で生活できるため、配偶者はパートタイム勤務などで家計にゆとりを持たせることも選択肢となります。
月収45万円の手取りでの子育て世帯の生活レベルと教育費
月収45万の手取り約37万円で子育て世帯の場合、子どもの年齢や人数によって生活水準は変わります。
子ども1人の場合は
- 家賃または住宅ローン13万円
- 食費8万円
- 光熱費・通信費4万円
- 教育費4万円
- 保険・積立3万円
- その他雑費5万円
とすると、毎月の貯蓄は厳しくなりますが、無理なく生活できます。ただし、子どもが増えると教育費の負担が大きくなるため、配偶者の収入や児童手当などの支援制度も活用する必要があるでしょう。
月収45万円の手取りで選べる家賃と住宅ローン
月収45万の手取り約37万円で選べる家賃の目安は、手取りの30%程度とされる約11万円です。
都市部では中程度の広さのマンションやアパート、地方では比較的良い立地の物件を選べます。
住宅ローンについては、月収45万円なら年収540万円以上となり、頭金や借入期間にもよりますが、概ね4,000万円前後の物件購入が可能です。月々の返済額を手取りの35%程度に設定すると、約13万円の返済プランとなります。
月収45万円あれば、独身でも扶養家族ありでも、住居にある程度の余裕を持たせることができるでしょう。
月収45万円（手取り37万円）の職業とは？必要なスキルや資格も解説
月収45万円（手取り37万円）を稼ぐためには、どのような職業やスキルが必要なのでしょうか。
ここでは、業界別の年収動向と、収入アップに効果的な資格やスキルについて解説します。
- 月収45万円以上が期待できる主な職種と業界
- 月収45万円を稼ぐために必要な資格とスキル
- 女性が月収45万円を達成しやすい職業の特徴
- 未経験から月収45万円を目指すキャリアパス
それでは順に見ていきましょう。
月収45万円以上が期待できる主な職種と業界
月収45万の手取りを得るために最も有利な業界は、前述の国税庁の統計データによると
- 金融業・保険業（平均月収42万円）
- 情報通信業（平均月収44万円）
- 電気・ガス・熱供給・水道業（平均月収53万円）
です。
職種別には
- ITエンジニア（特にAIやセキュリティの専門家）
- 金融専門職
- 医師や薬剤師などの医療従事者
- 弁護士・公認会計士などの専門職
- 管理職や営業職（成績優秀者）
などが、月収45万円以上を期待できます。特に35歳以上で管理職に就いている場合、月収45万円は比較的達成しやすい水準となります。
月収45万円を稼ぐために必要な資格とスキル
月収45万の手取りを実現するための資格には、国家資格や業界で評価される専門資格があります。
代表的なものとして
- 公認会計士、税理士、弁護士などの士業
- ITスキル関連のAWS認定ソリューションアーキテクト、情報処理安全確保支援士、Oracleなどのデータベース資格
- 医療系の医師、薬剤師、看護師
- 技術系の技術士や一級建築士
などが有効です。
これらの資格に加えて、プロジェクトマネジメント能力、英語力（TOEIC800点以上）、データ分析スキルなどを持っていると、月収45万円以上の職に就きやすくなります。
女性が月収45万円を達成しやすい職業の特徴
月収45万の手取りを女性が得るためには、男女の賃金格差が少ない職業を選ぶことが重要です。
具体的には、スキルや資格で評価される専門職が有利です。たとえば、次のような職業の女性は、月収45万円を目指しやすいでしょう。
- 医師、薬剤師、大学教授などの専門性の高い職業
- プログラマーやデータサイエンティストなどのIT関連職種
- 外資系企業の専門職や管理職
- （実力次第で）フリーランスのコンサルタントやライター、デザイナー など
女性の平均月収が27.5万円である現状を考えると、月収45万円は女性にとって特に高い水準のため、専門スキルやビジネススキルの強化が必須となります。
未経験から月収45万円を目指すキャリアパス
月収45万の手取りを未経験から達成するには、計画的なキャリア構築が必要です。最も王道なのは、大手企業に新卒入社して10年程度経験を積むルートです。
また、IT業界へ転職し、プログラミングやデータ分析のスキルを磨いていくキャリアパスも効果的です。近年では、未経験からエンジニアを目指すプログラミングスクールも多数あります。
このほか、営業職であれば、実績を上げることで比較的早く月収45万円に到達できる可能性があります。また、士業資格の取得や医療系への転職（看護師など）は、遠回りに見えても将来的に月収45万円を目指せるルートとなります。
月収45万円からの手取りアップ戦略
最後に、すでに月収45万円を達成している方が、さらに手取り額を増やす方法を詳しく見ていきましょう。
- 月収45万円からの手取りアップ戦略
-
- 社内で月収45万円から月収50万円以上へステップアップする方法
- 転職により年収アップを目指す具体的アプローチ
- 副業で月収45万円の手取りをさらに増やす方法
それでは順に解説します。
戦略① 社内で月収45万円から月収50万円以上へステップアップする方法
月収45万の手取りからさらに収入を増やす社内戦略としては、まず管理職への昇進が有効です。
一般的に課長職になると月収が50万円を超える企業も多いでしょう。そのためには、業績評価で高い評価を得ることが重要です。
具体的には、以下の対策が有効です。
- 数値で示せる成果を上げる
- 担当業務の範囲を拡大する
- 業務効率化や新規プロジェクトの立案など会社への貢献を明確にする
また、社内公募制度を活用して、より責任ある立場や高い給与が期待できる部署への異動を検討するのも一つの選択肢です。
戦略② 転職により年収アップを目指す具体的アプローチ
月収45万の手取りをさらに増やす転職戦略としては、市場価値の高いスキルを持っていることをアピールすることが重要です。
転職市場では、現職より20%程度の年収アップが一般的とされています。つまり月収45万円であれば、転職で月収54万円程度を目指せる可能性があります。
転職を成功させるポイントは、以下の3つです。
- 自分の強みとなるスキルや実績を明確にする
- 業界研究を徹底して自分の市場価値を正確に把握する
- 複数の転職エージェントを活用して選択肢を広げる
戦略③ 副業で月収45万円の手取りをさらに増やす方法
月収45万の手取りに加えて副業収入を得ることで、総収入を大幅に増やすことができます。
特にIT関連のスキルを活かしたフリーランス案件、ウェブライティング、デザイン、コンサルティングなどの専門性を活かした副業が効果的です。月5〜10万円の追加収入を得ることができれば、年間で60〜120万円の収入増となります。
- 副業を始めるときの注意点
-
- 本業に支障が出ないこと
- 会社の副業規定を確認すること
- 確定申告などの税務手続きを適切に行うこと
特に月収45万円の場合は住民税が高くなるため、副業収入に対する税金も考慮しておきましょう。
まとめ
この記事では、月収45万の手取り額や年収、勝ち組と呼ばれる理由、そして生活レベルについて詳しく解説しました。
月収45万円の手取りは約37万円で、ボーナスを含めると年収600万円を超える可能性もあります。この収入レベルは全国平均を上回り、特に女性や地方在住者にとっては非常に高い水準です。
月収45万円の手取り37万円あれば、独身でも扶養家族ありでも余裕ある生活レベルを実現できるでしょう。
さらなる収入アップを目指すなら、管理職への昇進、スキルアップによる転職、または副業の活用が効果的です。
