月収18万の手取りが15万円って少ない？パート・正社員の給料のリアルを解説

月収18万円の手取りは約15万円に相当しますが、雇用形態や家族構成によって手取り額は変わります。

この記事では、月収18万円の手取り額の計算方法や、正社員とパートの違い、全国平均との比較、可能な生活レベルなど、月収18万円で生活するための情報を詳しく解説します。

また、収入アップの方法や転職戦略についても具体的にご紹介します。

月収18万円の手取りは約15万円!? 正社員とパートと手取り比較

月収18万円の手取りは約15万円程度となります。

ただし、実際の金額は様々な控除項目や雇用形態によって変わってきます。正社員とパートでは社会保険の加入状況も異なり、結果として手元に残る金額にも差が生じます。

• 月収18万円が手取り15万円になる控除の内訳
• 正社員とパートの月収18万円の手取りの違い
• 月収18万円から国民健康保険料を支払う場合の試算
• 独身と既婚者の手取り金額の違い

それでは順に見ていきましょう。

月収18万円が手取り15万円になる控除の内訳

月収18万円の手取りが約15万円になる主な理由は、様々な控除項目があるためです。

具体的には、

• 所得税 約3,120円
• 健康保険料 約8,982円
• 厚生年金保険料 約16,470円
• 雇用保険料 約1,080円

など、合計で約3万円程度が控除されます。これにより、月収18万円の手取り額は約15万円前後となります。特に社会保険料の負担が大きく、給与全体の約14%を占めています。

控除額は年齢や会社の健康保険組合によっても異なるため、実際の手取り額には個人差があることも知っておきましょう。

正社員とパートの月収18万円の手取りの違い

月収18万円でも、正社員とパートでは手取り額に大きな違いが生じます。

正社員の場合は社会保険に加入する義務があるため、健康保険や厚生年金の保険料が控除され、手取りは約15万円となります。

一方、パートタイマーで週の労働時間が20時間未満の場合、社会保険の適用対象外となるケースが多く、その場合は社会保険料が控除されないため、手取りは約16〜17万円程度となることもあります。

ただし、パートでも一定条件を満たすと社会保険に加入する必要があるので注意が必要です。

月収18万円から国民健康保険料を支払う場合の試算

月収18万円のパートで社会保険に加入していない場合、国民健康保険と国民年金に個人で加入する必要があります。

この場合、国民健康保険料は地域や年齢、前年の所得によって異なりますが、年収216万円（月収18万円×12ヶ月）の場合、月々約1万円程度の国民健康保険料と、国民年金保険料16,520円（2023年度）を別途支払う必要があります。

結果として手取り15万円から更に約2万5千円程度が減少し、実質的な手取りは12万5千円程度になる可能性もあります。

独身と既婚者の手取り金額の違い

月収18万円の場合、独身と既婚者では所得税の計算が異なるため、手取り額にも違いが生じます。

独身の場合、所得税は約3,120円ですが、配偶者がいる場合は配偶者控除が適用され、所得税が約1,500円程度まで減少することがあります。このため、既婚者の手取り額は独身者より若干多くなり、約151,968円程度となることもあります。

ただし、配偶者の収入状況によっては控除が減額または適用されないケースもあるため、個別の状況に応じた確認が必要です。

【月収18万の手取り額計算】
＜独身の場合＞

月収（額面）	18万円
所得税	3,120円
健康保険料	8,982円
厚生年金	16,470円
雇用保険	1,080円
控除合計額	29,652円
手取り額	150,348円

 

＜配偶者ありの場合＞

月収（額面）	18万円
所得税	1,500円
健康保険料	8,982円
厚生年金	16,470円
雇用保険	1,080円
控除合計額	28,032円
手取り額	151,968円

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション

月収18万円（手取り15万円）は少ない？全国の平均月収・年収との比較

月収18万円（手取り約15万円）が少ないかどうかを判断するためには、全国の平均的な収入と比較することが重要です。

年代、性別、業種、地域によって平均月収は大きく異なるため、自分の立ち位置を正確に把握しておきましょう。

• 月収18万円の年収換算と偏差値
• 年代別・性別の平均月収と月収18万円の位置づけ
• 業種別の平均月収から見る月収18万円の評価
• 都道府県別の平均月収との比較

それでは順に見ていきましょう。

月収18万円の年収換算と偏差値

月収18万円を年収に換算すると、単純計算で216万円（18万円×12ヶ月）となります。賞与がある場合はそれに加算されますが、月収18万円の場合は賞与が少ないか無いケースも多いでしょう。

この年収216万円の偏差値は、25歳の場合で全体平均が約35.6、高卒で35.1、大卒で34.9、中小企業で36.4となっています。

これは全国平均（偏差値50）を大きく下回っており、収入面では低い位置にあると言えます。特に大卒者の場合、同年代と比較するとかなり低い水準にあることを認識しておく必要があります。

【月収18万円の年収偏差値】

月収額面		18万円
年収額面		216万円
年収偏差値	総合	35.6
	高卒	35.1
	大卒	34.9
	中小企業	36.4

※出典：年収偏差値チェッカー
※25歳の場合

年代別・性別の平均月収と月収18万円の位置づけ

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査」によると、全年齢層の平均月収は約33万円、男性が約36.3万円、女性が約27.5万円となっており、月収18万円と比較すると全体平均を大きく下回っていることがわかります。

さらに年代別に見ると、20代前半の平均月収は約23.3万円、20代後半で約26.7万円、30代前半で約30万円であり、月収18万円は20代前半の平均よりも低い水準です。

特に25歳以上の場合、月収18万円は同年代の平均と比べてかなり低い位置にあると言えるでしょう。

【年代別・男女別の平均月収】

年齢層	賃金
	男女計	男性	女性
全体	330,400円	363,100円	275,300円
～19	199,300円	203,600円	191,300円
20～24	232,500円	234,200円	230,600円
25～29	267,200円	274,700円	258,100円
30～34	299,500円	316,300円	271,600円
35～39	328,700円	352,300円	284,300円
40～44	351,400円	385,500円	288,400円
45～49	372,700円	416,000円	298,000円
50～54	380,400円	428,200円	295,400円
55～59	392,000円	444,100円	294,000円
60～64	317,700円	344,700円	259,900円
65～69	275,500円	294,300円	234,000円

※出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「第２表 性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差」より

業種別の平均月収から見る月収18万円の評価

月収18万円の位置づけは、業種によっても平均月収には大きな差があります。

国税庁の「令和５年分 民間給与実態統計調査」によると、電気・ガス・水道業の平均月収は約53万円、情報通信業は約44万円、金融・保険業は約42万円と高水準である一方、宿泊・飲食サービス業は約21万円、農林水産・鉱業は約24万円と低めです。

月収18万円は宿泊・飲食サービス業の平均よりもやや低い水準にあります。つまり、月収18万円は全業種の中でも低い位置にあると言えますが、業種によっては平均に近い場合もあります。

自分のキャリアプランを考える際は、業界の平均水準も考慮することが重要です。

【業種別の平均月収（額面）】

業種	月給 （給料・手当）	年収	うち賞与
全体平均	32万円	460万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	53万円	775万円	139万円
情報通信業	44万円	649万円	120万円
金融業、保険業	42万円	652万円	149万円
建設業	39万円	548万円	81万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	38万円	551万円	100万円
製造業	36万円	533万円	103万円
複合サービス業	35万円	535万円	117万円
運輸業、郵便業	34万円	473万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	34万円	469万円	63万円
医療、福祉	29万円	404万円	52万円
卸売業、小売業	28万円	387万円	54万円
サービス業	28万円	378万円	43万円
農林水産・鉱業	24万円	333万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	21万円	264万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※月給は「給料・手当 ÷ 12ヶ月」で算出
※正社員以外を含む

都道府県別の平均月収との比較

月収18万円が全国平均と比べてどの程度なのかは、地域によっても異なります。

2023年の厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、東京都の平均月収は約36.9万円、大阪府で約34万円と高い一方、地方では青森県が約25万円、沖縄県が約26.5万円となっています。

月収18万円は、東京や大阪などの大都市圏では平均の半分程度と低水準ですが、地方ではそれほど平均から離れていない場合もあります。

ただし、どの地域でも平均以下であることに変わりはなく、特に都市部では生活費が高いため、より厳しい状況になる可能性があります。地域の物価も考慮して収入の位置づけを判断することが大切です。

【都道府県別の平均年収・平均月収】

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

【参考】月収別手取りの目安早見表

月収別に手取り額の目安がわかる早見表を作成しました。参考にしてみてください。

額面	手取り
13万円	11万円
14万円	12万円
15万円	13万円
16万円	13万円
17万円	14万円
18万円	15万円
19万円	16万円
20万円	17万円
21万円	17万円
22万円	18万円
23万円	19万円
24万円	20万円
25万円	21万円
26万円	22万円
27万円	22万円
28万円	23万円
29万円	24万円
30万円	25万円
31万円	26万円
32万円	27万円
33万円	27万円
34万円	28万円
35万円	29万円
36万円	30万円
37万円	30万円
38万円	31万円
39万円	32万円
40万円	33万円
45万円	37万円
50万円	41万円
60万円	48万円
70万円	55万円
80万円	63万円
90万円	71万円
100万円	78万円

https://funjob.jp/keisan/gekkyu/

※配偶者なし・40歳未満の場合

月収18万円（手取り15万円）で可能な生活レベル

月収18万円、手取り約15万円での生活レベルがどのようなものになるのか、一人暮らしと家族がいる場合の違い、可能な貯蓄プラン、そして生活がきつくなるシーンについて詳しく解説します。

• 月収18万円の手取りで一人暮らしの場合の生活水準
• 月収18万円の手取りで家族がいる場合の生活水準
• 月収18万円の手取りで実現可能な貯蓄プラン
• 月収18万円の手取りではきつい生活シーン

それでは順に見ていきましょう。

月収18万円の手取りで一人暮らしの場合の生活水準

月収18万円で手取り約15万円の場合、一人暮らしでは地方なら比較的余裕のある生活が可能です。

家賃を5万円程度に抑えれば、食費3万円、光熱費・通信費2万円、日用品費1万円などの基本的な生活費を賄った後も、3〜4万円程度の自由に使えるお金や貯蓄に回せる余裕が生まれます。

しかし、都市部では家賃が6〜8万円程度かかることが多く、その場合は残りの生活費を極めて切り詰める必要があります。外食や趣味の費用は最低限に抑え、節約を心がけないと貯蓄は難しいでしょう。

月収18万円の手取りで家族がいる場合の生活水準

月収18万円で手取り約15万円の場合、家族がいるとかなり厳しい生活になります。特に一人が主な収入源となる場合、子どもがいると教育費や食費の負担が大きくなり、生活は非常に苦しくなるでしょう。

例えば、家賃6万円、食費4〜5万円、光熱費・通信費2万円、子どもの教育費（公立の場合でも）1〜2万円とすると、すでに収入のほとんどを使ってしまいます。

この状況では、急な出費や病気などのトラブルに対応する余裕はほとんどなく、家族全員が非常に切り詰めた生活を強いられることになります。

月収18万円の手取りで実現可能な貯蓄プラン

月収18万円、手取り約15万円でも工夫次第で貯蓄は可能です。

一人暮らしの場合、生活費を10〜11万円に抑えれば、毎月3〜4万円の貯蓄ができます。これを1年続ければ36〜48万円の貯金ができるため、緊急資金としては一定の安心感が得られるでしょう。

具体的な貯蓄方法としては、給料日に先に一定額を別口座に移す「先取り貯蓄」がおすすめです。また、固定費を見直し、格安SIMへの変更や不要なサブスクの解約など、節約できる部分を探すことも重要です。

少額でも定期的に積立投資を行うことで、将来的な資産形成も視野に入れることができます。

月収18万円の手取りではきつい生活シーン

月収18万円の手取り約15万円で特に厳しくなるのは、予期せぬ出費が重なった時です。

例えば、病気や怪我で働けなくなった場合や、家電の故障、冠婚葬祭などで急に数万円の出費が必要になると、その月の生活が立ち行かなくなる可能性があります。

また、都市部での一人暮らしは家賃負担が大きく、残りの生活費を極端に切り詰める必要があるため、友人との付き合いや趣味を楽しむ余裕がほとんどなくなります。

さらに、将来の住宅購入や結婚資金、老後資金などの大きな目標に向けた貯蓄は非常に困難で、長期的な人生設計に不安を感じることも多いでしょう。

月収18万円から収入アップを目指す4つの方法

月収18万円から収入を増やすためには、いくつかの効果的な方法があります。

同じ会社内でのキャリアアップ、スキルアップによる昇給、副業の活用、そして高収入な業界への転職など、状況に合わせた戦略を立てることが重要です。

• 同じ会社内でキャリアアップする
• スキルアップによる昇給を目指す
• 副業で手取り収入を増やす
• 高収入な業界・職種に転職する

それでは順に見ていきましょう。

同じ会社内でキャリアアップする

月収18万円から同じ会社内で収入アップを目指すには、積極的に責任ある業務にチャレンジし、実績を上げることが重要です。上司との定期的な面談を通じて自身のキャリアプランを共有し、昇格や昇給につながる目標設定を行いましょう。

また、社内の資格取得支援制度や研修制度を活用して業務に関連するスキルを磨くことも効果的です。さらに、会社の業績向上に直接貢献できるような提案や改善活動を行うことで、評価を高める機会を作ることができます。

地道な努力の積み重ねが評価され、昇格や昇給につながるケースも多いです。

スキルアップによる昇給を目指す

月収18万円からの収入アップには、計画的なスキルアップが不可欠です。まず現在の仕事や業界で求められるスキルを調査し、優先順位をつけて学習計画を立てましょう。例えば、ITスキルの習得は多くの業界で評価されます。プログラミングやデータ分析の基礎を学ぶことで、業務効率化に貢献できるようになります。また、業界に関連する資格取得も有効です。資格取得支援制度のある企業では、取得後に手当が付くケースもあります。オンライン講座や書籍で独学するだけでなく、実際の業務で習得したスキルを活用することで、真の実力として評価されやすくなります。

副業で手取り収入を増やす

月収18万円の手取りを増やす方法として、副業も効果的な選択肢です。

副業を始める場合、まずは本業に支障がないよう、就業規則で副業が禁止されていないか確認しましょう。可能であれば、本業のスキルを活かせる副業から始めると効率的です。

例えば、事務職ならデータ入力やリモートアシスタント、接客業ならWebライティングや商品レビューなどが取り組みやすいでしょう。また、クラウドソーシングサイトを活用すれば、空き時間を利用して短時間から始められる仕事も多くあります。

無理のない範囲でスタートし、月に3〜5万円の追加収入を目指すことで、手取り収入を大幅に増やすことができます。

高収入な業界・職種に転職する

月収18万円から大幅な収入アップを目指すなら、高収入な業界・職種への転職も検討すべき選択肢です。

厚生労働省のデータによると、金融・保険業、情報通信業、電気・ガス業などは平均月収が30万円を大きく超える高収入業界です。こうした業界への転職を目指す場合、まずは必要なスキルや資格を調査し、計画的な準備が必要です。

また、未経験でも採用されやすい営業職や、IT業界のカスタマーサポートなど、入口となる職種から挑戦するのも一つの方法です。

転職エージェントを活用して、自分のバックグラウンドを活かせる業界や職種を探すことで、効率的なキャリアチェンジが可能になります。

パート・正社員別！月収18万円から脱出する転職戦略

月収18万円から抜け出すための転職戦略は、正社員とパートでは異なるアプローチが必要です。

正社員の場合はキャリアアップを前提とした戦略的な転職が、パートの場合は正社員への転換が効果的です。また、市場価値を高める資格取得も収入アップの近道となります。

• 月収18万円の正社員から転職する5つのステップ
• 月収18万円のパートから正社員へ転換する3つの秘訣
• 月収18万円でも市場価値を高めるおすすめ資格

それでは順に見ていきましょう。

月収18万円の正社員から転職する5つのステップ

月収18万円の正社員が転職で収入アップを目指すには、計画的なアプローチが必要です。まず第一に、自己分析を行い、自分の強みや市場価値を客観的に評価しましょう。

次に、業界研究を通じて成長している業界や職種を見極め、そこで求められるスキルと自身のスキルのギャップを特定します。

第三に、そのギャップを埋めるための資格取得や自己学習に取り組みます。第四に、複数の転職エージェントに登録し、プロの目線からアドバイスを受けながら求人を探します。

最後に、面接対策を徹底し、自己PRや志望動機を磨き上げることで、高収入の職場への転職成功率を高めることができます。

ステップ	説明
① 自己分析を徹底する	自分の強み・弱みを客観的に分析 これまでの実績を具体的な数字で整理 市場での自分の価値を評価
② 成長業界・職種をリサーチする	平均年収の高い業界（IT、金融、コンサル等）を調査 自分のスキルが活かせる職種を特定 求人動向や将来性をチェック
③ 必要なスキル・資格を習得する	目標とする職種に必要な資格を取得 オンライン講座で知識を補強 実務で使えるスキルレベルまで高める
④ 複数の転職エージェントを活用する	業界特化型と総合型の両方に登録 キャリアアドバイスを積極的に受ける 非公開求人情報を入手
⑤ 面接対策を徹底する	志望動機と自己PRを磨き上げる 想定質問に対する回答を準備 転職理由を前向きに説明できるようにする

月収18万円のパートから正社員へ転換する3つの秘訣

月収18万円のパートから正社員への転換を成功させるための秘訣は、次の3つです。

一つ目は、現在の職場での正社員登用制度を活用することです。多くの企業では優秀なパート社員を正社員に登用する制度があるため、積極的に上司に希望を伝え、実績を積み重ねることが重要です。

二つ目は、正社員に必要なスキルを先行して習得することです。例えば、業務に関連する資格取得や責任ある業務へのチャレンジを通じて、正社員として求められる能力を身につけることが有効です。

三つ目は、未経験者歓迎の正社員求人に積極的に応募することです。特に人手不足の業界や職種では、意欲や人柄を重視した採用も多いため、チャンスは広がっています。

月収18万円でも市場価値を高めるおすすめ資格

月収18万円からのキャリアアップに役立つ資格はいくつかあります。

まず、どの業界でも評価される汎用的な資格として、簿記検定やMOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）があります。これらは比較的短期間で取得でき、事務職の基本スキルとして認められています。

また、ITスキルを証明する資格としては、ITパスポートや基本情報技術者試験があり、デジタル化が進む現代では多くの業界で重宝されます。

業界特化型の資格では、介護職であれば介護福祉士、金融業界では FP（ファイナンシャルプランナー）、建設業界であれば施工管理技士などが収入アップにつながります。

資格取得は時間と費用がかかりますが、長期的なキャリア形成に大きく貢献します。

分類	おすすめの資格
事務系資格	簿記検定（3級〜2級） MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト） 秘書検定 ビジネス実務法務検定
IT関連資格	ITパスポート 基本情報技術者試験 Webデザイン技能検定 デジタルマーケティング検定
業界特化型資格	介護職：介護福祉士、ケアマネージャー 金融業：FP（ファイナンシャルプランナー） 建設業：施工管理技士、CAD利用技術者試験 医療事務：医療事務技能検定
語学・コミュニケーション系資格	TOEIC（600点以上を目指す） サービス接遇検定 コミュニケーション検定

みんなが使っている転職サービス上位6選　【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】

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リクナビNEXT
求人数	公開求人824,000件以上（2024年10月22日現在）
提供サービス	オファー、気になるリスト、グッドポイント診断
URL	https://next.rikunabi.com/

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4位｜マイナビAGENT（利用回答数：312人）　20代・30代の求人に強い

「マイナビAGENT」は、さまざまな転職サイトを運営している株式会社マイナビによる転職エージェントです。きめ細かいサポートが受けられると評価されています。

とくに20代・30代の求人が多いので、その世代の人にはおすすめです。また全国に拠点があり地方の求人も充実しているので、大都市圏以外で探している人にもぴったりです。

履歴書や職務経歴書のサポートも充実、初めての転職でも安心して利用できます。IT、営業など業種・職種別のサービスもあります。自分が探している業種と一致するならより探しやすくなるでしょう。

マイナビAGENTのおすすめポイント

20代・30代の求人が多い

地方の求人も充実

履歴書や職務経歴書のサポートもあり安心

基本データ

マイナビAGENT
公開求人数	非公開
提供サービス	エージェントサービス
拠点	拠点情報はこちらをご確認ください
URL	https://mynavi-agent.jp/

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5位｜ビズリーチ（利用回答数：288人）　ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる

「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。

もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。

基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。

ビズリーチのおすすめポイント

ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト

企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能

有料プランなら制限なく求人に応募できる

基本データ

ビズリーチ
求人数	公開求人138,081件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、有料プラン（プレミアムステージ）
拠点	東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島
URL	https://www.bizreach.jp/

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6位｜エン転職（利用回答数：282人）　サイトが使いやすく情報も充実、利用者の満足度が高い

「エン転職」は、人材サービス大手の一つエン・ジャパン株式会社による転職サイトです。エージェントサービスも利用できます。

オリコン顧客満足度調査の転職サイト部門で、2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1となっています。サイトの使いやすさは定評があり、自力で検索・応募するのに適したサービスです。口コミなどの情報も充実しており、企業間の比較検討もしやすくなっています。

さらに転職サイトのほか転職エージェントとしても利用することができ、非公開求人も多数保有しています。大手ですが最大手ほどでない規模で、きめ細かいサポートを受けることが可能。また女性向けのページのほか、ミドルや若手ハイキャリアなどに特化した関連サイトもあります。

エン転職のおすすめポイント

2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1

サイトが使いやすいほか情報も充実

非公開求人も多数保有

基本データ

エン転職
求人数	公開求人152,678件（2024年10月22日現在）
提供サービス	エージェントサービス
URL	https://employment.en-japan.com/

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まとめ

この記事では、月収18万円の手取りが約15万円となる仕組みや、正社員とパートの違い、全国平均との比較、実際の生活レベルなど、月収18万円に関するリアルな情報を解説しました。

また、同じ会社内でのキャリアアップやスキルアップ、副業の活用、高収入業界への転職など、月収18万円から収入アップを目指すための具体的な方法も紹介しました。

月収18万円からより安定した収入を得るキャリアへと前進するには、現状を正確に把握し、計画的なアクションを起こすことが重要です。

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