37歳の平均年収は約603万、平均月収36.5万円！手取り額や業界別平均も解説

37歳の平均年収は厚生労働省の統計によると約603万円で、全年齢平均の473万円を大きく上回る水準です。

30代後半という節目を迎え、管理職への昇進や専門性の向上により年収が大幅にアップする時期でもあります。

この記事では、37歳の平均年収を男女別・業界別・地域別に詳しく解説し、手取り額や年収アップの戦略についてもご紹介します。

Contents

1 37歳の平均年収は603万円！全年齢・男女別の違い
2 37歳の平均年収と年収中央値から読み解く収入の実態
- 2.1 37歳の年収中央値は430万円
- 2.2 37歳の平均年収603万円が「高い」と言われる理由
3 37歳の平均年収は最終学歴（大卒・高卒・専門卒）で格差あり？
4 37歳の平均年収を業種別・企業規模別に比較
5 37歳の平均年収の都道府県別ランキング
6 37歳の平均年収・平均月収の手取り額と生活レベル
7 37歳の平均年収を超えるためのキャリア戦略
8 まとめ

37歳の平均年収は603万円！全年齢・男女別の違い

37歳の平均年収について、全年齢平均との比較や男女間の格差、ボーナス支給額の実態を詳しく解説します。30代後半は多くの人にとってキャリアの重要な転換期であり、年収面でも大きな変化が期待できる時期です。

37歳の平均年収と全年齢平均の比較
37歳女性の平均年収は493万円！男性との比較
37歳の平均ボーナス額はいくら？

それでは順に見ていきましょう。

37歳の平均年収と全年齢平均の比較

37歳の平均年収は602.5万円で、全年齢平均の472.9万円と比較すると約130万円も高い水準となっています。これは30代後半という年齢が、多くの企業で管理職登用や専門性評価が本格化する時期であることが大きく影響しています。

37歳の平均月収は36.5万円で、全年齢平均の31.8万円を約5万円上回っています。この時期は基本給の上昇に加え、役職手当や専門職手当などの各種手当が加算されるケースが多く、月収ベースでも着実な上昇が見られます。

また、37歳は転職市場においても経験と将来性のバランスが取れた魅力的な年齢層として評価されており、転職による年収アップを実現する人も多い年代です。

【37歳の平均年収・平均月収】

37歳
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	602.5万円	36.5万円	164.4万円
男性	646.0万円	38.7万円	181.3万円
女性	493.0万円	30.9万円	122.0万円

【参考：全年齢の平均年収・平均月収】

全年齢
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	472.9万円	31.8万円	90.9万円
男性	528.4万円	35.1万円	107.3万円
女性	377.9万円	26.3万円	62.8万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年）賃金構造基本統計調査をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

37歳女性の平均年収は493万円！男性との比較

37歳女性の平均年収は493万円で、同年代男性の646万円と比較すると約153万円の差があります。この格差は全年齢平均の男女差（約151万円）とほぼ同水準ですが、30代後半という時期の特性も影響しています。

女性の37歳平均月収は30.9万円で、男性の38.7万円との差は約8万円となっています。この格差の背景には、結婚・出産・育児といったライフイベントによる働き方の変化や、管理職登用率の違いなどが考えられます。

37歳の平均ボーナス額はいくら？

37歳の平均ボーナス額は164.4万円で、月収の約4.5ヶ月分に相当します。全年齢平均の90.9万円と比較すると約74万円も高く、30代後半のボーナス水準の高さが際立っています。

男性の平均ボーナス額は181.3万円、女性は122万円となっており、約59万円の差があります。この時期のボーナスは基本給に連動するだけでなく、業績評価や役職に応じた査定も反映されるため、個人の実績や所属企業の業績によって大きく変動します。

特に管理職に昇進した場合は、部門業績に連動した賞与が加算されることも多く、年収アップの重要な要素となっています。

37歳の平均年収と年収中央値から読み解く収入の実態

37歳の年収分布の実態を平均値と中央値の両面から分析し、なぜ「高い」と言われるのかについて詳しく解説します。

37歳の年収中央値は430万円
37歳の平均年収603万円が「高い」と言われる理由

それでは順に見ていきましょう。

37歳の年収中央値は430万円

dodaの調査結果によると、37歳の年収中央値は430万円で、平均年収の603万円より約173万円低い水準となっています。この大きな差は、一部の高所得者が平均値を押し上げていることを示しており、実際の年収分布がより正確に把握できます。

男女別では、男性の年収中央値は500万円、女性は360万円となっています。中央値で見ても男女間には140万円の差があり、37歳時点での年収格差が依然として存在することが分かります。

年収中央値は「真ん中の人の年収」を表すため、多くの37歳にとってより身近で現実的な指標といえるでしょう。

【37歳の年収中央値】

年齢	全体	男性	女性
全年齢	380万円	420万円	340万円
37歳	430万円	500万円	360万円

※出典：正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説（平均年収ランキング【最新版】）｜転職ならdoda（デューダ）

37歳の平均年収603万円が「高い」と言われる理由

37歳の平均年収603万円が「高い」と言われる理由は、30代後半という年齢の特性にあります。この時期は多くの企業で主任・課長職への昇進が本格化し、管理職手当や業績連動賞与の支給により年収が大幅にアップするためです。

また、37歳は転職市場においても「経験豊富で即戦力」として高く評価される年齢層です。専門スキルの蓄積と管理能力の両方を兼ね備えた人材として、より条件の良い企業への転職による年収アップを実現する人も多くいます。

さらに、この年代は資格取得や専門性の深化により市場価値を高め、年収アップにつなげている人も多いことが、平均年収を押し上げる要因となっています。

37歳の平均年収は最終学歴（大卒・高卒・専門卒）で格差あり？

37歳時点での学歴別年収格差の実態と、30代後半における学歴の影響力について詳しく分析します。実力主義の浸透により、学歴格差にも変化が見られる時期です。

【最終学歴別：37歳の平均年収・平均月収】

最終学歴別	37歳
最終学歴別	平均年収	平均月収（所定内給与額）
高校卒	492.5万円	30.9万円
専門学校卒	483.9万円	31.5万円
高専・短大卒	480.4万円	30.1万円
大学卒	628.1万円	37.7万円
大学院卒	734.4万円	43.1万円

それでは詳しく見ていきましょう。

大卒37歳の平均年収は628万円

大卒37歳の平均年収は628万円で、全体平均の603万円を約25万円上回っています。平均月収は37.7万円となっており、大学院卒の734万円（月収43.1万円）には及ばないものの、高い水準を維持しています。

大卒者の年収が高い理由として、管理職候補としての早期登用や、専門性を活かした職種への配属が挙げられます。また、大企業への就職率が高く、充実した研修制度や昇進制度の恩恵を受けやすいことも年収アップの要因となっています。

37歳という年齢は、入社から15年程度が経過し、大卒者の多くが中堅管理職として活躍している時期でもあります。

高卒37歳の平均年収は493万円

高卒37歳の平均年収は493万円で、大卒との差は約135万円となっています。

平均月収は30.9万円で、大卒との月収差は約7万円です。この差は新卒時の初任給格差が累積した結果でもありますが、37歳時点でも一定の格差が残っていることが分かります。

ただし、高卒者の中でも技能職や専門職として高い技術力を身につけた人材は、学歴に関係なく高い年収を実現しているケースも多く見られます。特に製造業や建設業では、現場での豊富な経験と高度な技能が評価され、大卒者を上回る年収を得ている人も少なくありません。

専門学校卒・高専・短大卒の37歳の平均年収

専門学校卒37歳の平均年収は484万円（月収31.5万円）、高専・短大卒は480万円（月収30.1万円）となっています。これらの学歴は高卒より若干高い水準にあるものの、大卒との差は依然として大きいのが現状です。

しかし、専門学校や高専出身者の中には、特定分野での専門性を活かして高い年収を実現している人も多くいます。IT関係の専門学校出身者やエンジニア系の高専出身者などは、実務能力が高く評価され、大卒者と同等以上の待遇を受けているケースも珍しくありません。

実力主義への移行と学歴格差の変化

37歳という年齢になると、多くの企業で学歴よりも実績や能力が重視される傾向が強くなります。管理職への昇進や専門職としての評価において、実際の成果や貢献度が最も重要な要素となるためです。

近年はIT業界やベンチャー企業を中心に、学歴に関係なく実力で評価する文化が浸透しており、高い技術力や業務遂行能力を持つ人材であれば、学歴に関係なく高い年収を実現できる環境が整ってきています。

37歳は、こうした実力主義の評価システムの恩恵を最も受けやすい年齢層といえるでしょう。

37歳の平均年収を業種別・企業規模別に比較

37歳の平均年収を業界別・企業規模別に詳しく分析し、高収入が期待できる分野と転職によるキャリアチェンジの効果について解説します。

37歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴
37歳の平均年収より低い業界の実態
大企業と中小企業の37歳の平均年収の差
専門性を活かした高収入業界への移行

それでは順に見ていきましょう。

37歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴

37歳の平均年収603万円を上回る業界のトップ3は、

不動産業・物品賃貸業（約900万円）
電気・ガス・熱供給・水道業（約746万円）
金融業・保険業（約693万円）

です。これらの業界は、いずれも専門性や高度な知識が求められる分野です。

不動産業界では、物件の査定や投資分析などの専門知識に加え、高額取引における交渉力が重視されます。電気・ガス業界は安定したインフラ事業であり、技術職・事務職ともに高い待遇が期待できます。金融・保険業界では、ファイナンシャルプランニングや投資商品の知識など、専門性の高いスキルが年収アップにつながっています。

【業種別：37歳の平均年収・平均月収】

主な業種	37歳
主な業種	平均年収	平均月収（所定内給与額）
不動産業，物品賃貸業	899.9万円	46.9万円
電気・ガス・熱供給・水道業	746.2万円	45.1万円
金融業，保険業	692.7万円	40.8万円
建設業	665.8万円	36.7万円
情報通信業	602.1万円	37.7万円
卸売業，小売業	596.6万円	36.5万円
製造業	588.3万円	35.5万円
運輸業，郵便業	576.2万円	36.4万円
教育，学習支援業	567.1万円	36.2万円
宿泊業，飲食サービス業	491.0万円	32.9万円
生活関連サービス業，娯楽業	459.2万円	32.7万円
医療，福祉	458.1万円	30.2万円

37歳の平均年収より低い業界の実態

37歳の平均年収を下回る業界として、医療・福祉、生活関連サービス業・娯楽業、宿泊業・飲食サービス業があります。

これらの業界は社会に不可欠なサービスを提供していますが、労働集約的な性格が強く、年収水準は相対的に低くなっています。

ただし、これらの業界でも管理職や専門職としてキャリアを積むことで、年収アップは十分可能です。特に医療・福祉分野では、介護施設の管理者や社会福祉士などの専門職、飲食業界では店舗運営や商品開発などの管理職として、高い年収を実現している人も多くいます。

大企業と中小企業の37歳の平均年収の差

企業規模別の37歳平均年収を見ると、1,000人以上の大企業で680万円、100-999人の中堅企業で533万円、10-99人の中小企業で481万円と、明確な格差が存在します。大企業と中小企業では約200万円もの差があり、企業規模が年収に与える影響の大きさが分かります。

大企業では充実した福利厚生制度に加え、年功序列的な昇給制度や安定した賞与支給により、37歳時点で高い年収水準を実現しています。一方、中小企業では基本給は低めでも、業績連動型の賞与や昇進の早さにより、個人の実力次第で大企業に匹敵する年収を得ることも可能です。

【企業規模別：37歳の平均年収・平均月収】

主な業種	37歳
主な業種	平均年収	平均月収（所定内給与額）
1,000人以上	680.4万円	39.7万円
100～999人	532.5万円	33.5万円
10～99人	481.1万円	31.8万円

専門性を活かした高収入業界への移行

37歳は転職により専門性を活かした高収入業界への移行を図るのに適した年齢です。

たとえばIT業界への転職では、これまでの業務経験にデジタルスキルを組み合わせることで、年収アップを実現している人が増えています。

コンサルティング業界では、特定業界での豊富な経験を活かし、業界専門コンサルタントとして高い年収を得ている事例も多く見られます。また、金融業界では資格取得と実務経験を組み合わせることで、ファイナンシャルアドバイザーやプライベートバンカーなどの高収入職種への転身も可能です。

37歳という年齢は、こうした専門性を活かした戦略的転職に最適なタイミングといえるでしょう。

37歳の平均年収の都道府県別ランキング

37歳の平均年収を地域別に分析し、都市部と地方の年収格差や子育て世代の地域選択について詳しく解説します。

30代後半（35歳～39歳）の平均年収が高い都道府県・低い都道府県
都市部（東京都・神奈川県・大阪府など）の37歳の平均年収事情
地方の37歳の平均年収事情
子育て世代の地域選択と年収・生活費のバランス

それでは順に見ていきましょう。

30代後半（35歳～39歳）の平均年収が高い都道府県・低い都道府県

30代後半（35歳～39歳）の平均年収データによると、最も平均年収が高いのは東京都の545万円で、次いで神奈川県の517万円、愛知県の506万円となっています。

一方、最も低いのは青森県の350万円で、次いで沖縄県の357万円、山形県の370万円となっており、最高と最低の間には約195万円もの格差があります。

東京都の高い年収水準は、大手企業の本社集中や金融・IT企業の集積により、高収入職種の求人が豊富なことが主な要因です。また、外資系企業やコンサルティングファームなど、グローバル水準の報酬体系を持つ企業も多く、37歳という経験豊富な年齢層には特に高い年収を提示する傾向があります。

【都道府県別：35～39歳の平均年収・平均月収】

地域別		35～39歳		地域別		35～39歳
地域別		平均年収	平均月収（所定内給与額）	地域別		平均年収	平均月収（所定内給与額）
1位	東京都	544.8万円	36.6万円	25位	長野県	428.1万円	28.4万円
2位	神奈川県	517.1万円	33.9万円	26位	福井県	424.5万円	28.4万円
3位	愛知県	506.0万円	32.8万円	27位	宮城県	417.5万円	28.6万円
4位	大阪府	499.9万円	33.0万円	28位	愛媛県	415.9万円	27.8万円
5位	栃木県	485.1万円	31.6万円	29位	北海道	413.1万円	28.0万円
6位	茨城県	483.5万円	32.1万円	30位	福島県	405.0万円	27.3万円
7位	兵庫県	479.1万円	31.9万円	31位	香川県	399.1万円	27.1万円
8位	静岡県	478.1万円	31.2万円	32位	大分県	394.9万円	26.3万円
9位	三重県	462.8万円	30.5万円	33位	鹿児島県	393.5万円	26.7万円
10位	京都府	460.1万円	30.7万円	34位	熊本県	392.5万円	26.7万円
11位	滋賀県	455.8万円	30.0万円	35位	佐賀県	392.2万円	26.6万円
12位	埼玉県	451.0万円	30.5万円	36位	新潟県	387.2万円	26.2万円
13位	千葉県	448.1万円	30.0万円	37位	徳島県	384.0万円	26.1万円
14位	岐阜県	443.5万円	29.4万円	38位	長崎県	381.8万円	25.7万円
15位	山梨県	443.4万円	29.2万円	39位	秋田県	381.7万円	26.0万円
16位	山口県	442.4万円	29.1万円	40位	鳥取県	379.2万円	26.3万円
17位	和歌山県	441.0万円	29.6万円	41位	宮崎県	376.9万円	25.6万円
18位	群馬県	440.6万円	29.8万円	42位	島根県	376.1万円	25.5万円
19位	福岡県	439.5万円	29.6万円	43位	高知県	375.2万円	25.6万円
20位	広島県	437.9万円	28.8万円	44位	岩手県	372.7万円	25.2万円
21位	富山県	437.2万円	29.1万円	45位	山形県	370.2万円	25.4万円
22位	石川県	433.8万円	29.0万円	46位	沖縄県	357.2万円	25.6万円
23位	岡山県	430.1万円	28.8万円	47位	青森県	349.8万円	24.4万円
24位	奈良県	429.3万円	29.5万円	–	–	–	–

都市部（東京都・神奈川県・大阪府など）の37歳の平均年収事情

30代後半の平均年収は、首都圏の東京都（545万円）・神奈川県（517万円）と関西圏の大阪府（500万円）は、いずれも全国平均を大きく上回る年収水準となっています。

これらの都市部では、37歳の管理職候補者に対する企業の評価も高く、役職手当や専門職手当などが充実している傾向があります。

ただし、都市部では住居費や生活費も高く、年収が高くても可処分所得では地方と大きな差がない場合もあります。特に37歳は住宅購入を検討する年齢でもあり、首都圏の高い不動産価格は家計に大きな影響を与える要因となっています。

地方の37歳の平均年収事情

地方部の平均年収は都市部と比較すると低い水準にありますが、生活費の安さを考慮すると実質的な生活水準はそれほど劣らない場合も多くあります。特に北陸・東海地方では製造業が発達しており、技術職として高い年収を得ている37歳も少なくありません。

地方では地域密着型の企業が多く、37歳という年齢で既に地域の中核人材として重要な役割を担っている人も多く見られます。

また、地方公務員として安定した年収と充実した福利厚生を享受している37歳も多く、都市部とは異なる魅力的なキャリアパスが存在しています。

子育て世代の地域選択と年収・生活費のバランス

37歳は多くの人にとって子育て真っ最中の時期であり、地域選択は年収だけでなく教育環境や生活の質も重要な要素となります。都市部では年収は高いものの、保育園の待機児童問題や教育費の高さなど、子育てに関する課題も多く存在します。

一方、地方では年収は相対的に低くても、祖父母のサポートが得やすい、自然環境が豊か、教育費が安いなどのメリットがあります。37歳という年齢では、5年後・10年後の子どもの成長を見据えた地域選択が重要であり、年収と生活の質のバランスを総合的に判断することが求められます。

37歳の平均年収・平均月収の手取り額と生活レベル

37歳の平均年収における手取り額の計算と、実際の生活レベルや貯蓄の可能性について詳しく解説します。

37歳の平均年収の手取り額は約492万円
37歳で平均年収603万円・平均月収36.5万円の生活レベル
37歳の平均年収603万円で貯金はどのくらいできる？
家族構成と必要年収のバランス

それでは順に見ていきましょう。

37歳の平均年収の手取り額は約492万円

37歳の平均年収603万円から税金・社会保険料を差し引いた手取り額は、独身の場合、ボーナス込みで約492万円となります。配偶者がいる場合は配偶者控除により手取り額が若干増加し、約497万円となります。

37歳は介護保険料の負担がまだないため、40歳以降と比較すると手取り額は相対的に高くなっています。

【37歳の平均年収・平均月収の手取り計算】
＜独身の場合＞

	年収	月収
額面	6,025,000円	365,000円
（うち賞与）	1,644,000円	–
健康保険料	215,568円	17,964円
介護保険料	0円	0円
厚生年金保険料	395,280円	32,940円
雇用保険料	26,280円	2,190円
源泉所得税	112,800円	9,400円
控除額合計	749,928円	62,494円
手取り	4,918,257円	302,506円
（うち賞与）	1,287,185円	–

＜配偶者ありの場合＞

	年収	月収
額面	6,025,000円	365,000円
（うち賞与）	1,644,000円	–
健康保険料	215,568円	17,964円
介護保険料	0円	0円
厚生年金保険料	395,280円	32,940円
雇用保険料	26,280円	2,190円
源泉所得税	86,760円	7,230円
控除額合計	723,888円	60,324円
手取り	4,972,919円	304,676円
（うち賞与）	1,315,807円	–

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション、【ボーナス(賞与)手取り】計算ツール

37歳で平均年収603万円・平均月収36.5万円の生活レベル

手取り月収30万円の37歳は、単身であれば余裕のある生活が可能です。家賃8-10万円の住居に住み、食費・光熱費・通信費等で月15万円程度の支出としても、月5-7万円の貯蓄が可能な水準です。

夫婦2人の場合でも、配偶者が専業主婦（主夫）であっても家計のやりくり次第で安定した生活を維持できます。

ただし、子どもがいる場合は教育費や養育費により支出が増加するため、より計画的な家計管理が必要となります。特に子ども2人の4人家族では、月収手取り30万円でも節約を意識した生活設計が求められます。

37歳の平均年収603万円で貯金はどのくらいできる？

37歳で年収603万円の場合、家族構成や生活スタイルにより貯蓄額は大きく変わりますが、一般的には年間60-120万円程度の貯蓄が可能とされています。

単身世帯では手取りの20-25％にあたる年間100-120万円、夫婦世帯では15-20％の年間80-100万円、子育て世帯では10-15％の年間60-80万円が現実的な貯蓄目標となります。

37歳は住宅購入の頭金準備や子どもの教育費積立など、まとまった資金が必要となる時期でもあります。そのため、一般的な生活費の貯蓄に加えて、目的別の積立も並行して行うことが重要です。

iDeCoやNISAなどの税制優遇制度を活用することで、効率的な資産形成が可能となります。

家族構成と必要年収のバランス

37歳は結婚・出産・住宅購入など、人生の重要なライフイベントが集中する時期でもあります。

家族構成によって必要年収は大きく異なり、単身世帯では年収400万円程度でも十分な生活が可能ですが、配偶者・子ども2人の4人家族では年収600万円以上が理想です。特に住宅ローンの返済と教育費の準備が重なるこの時期は、手取り年収の25％を住宅費、20％を教育費・将来への備えとして確保することが推奨されています。

37歳の平均年収603万円であれば、手取りはボーナス込みで約490万～500万円近い水準となり、4人家族でも安定した生活設計が可能な水準といえます。ただし、首都圏など生活費の高い地域では、さらに高い年収が必要となる場合もあります。