36歳の平均年収は約582万、平均月収35.8万円！手取り額や業界別平均も解説

36歳の平均年収は約582万円です。これは厚生労働省の令和5年の統計をもとに年収に換算したデータで、全体の平均年収472.9万円を大きく上回る水準となります。

30代後半に差し掛かる36歳は、管理職への昇進や専門性の向上により年収が大幅に上昇する重要な時期です。

この記事では、36歳の平均年収を男女別・業界別・地域別に詳しく解説し、手取り額や年収アップのための戦略もご紹介します。

Contents

1 36歳の平均年収は582.2万円！全年齢・男女別の違い
2 36歳の平均年収と年収中央値から読み解く収入の実態
- 2.1 36歳の年収中央値は420万円
- 2.2 36歳の平均年収582.2万円が「高い」と言われる理由
3 36歳の平均年収は最終学歴（大卒・高卒・専門卒）で格差あり？
4 36歳の平均年収を業種別・企業規模別に比較
5 36歳の平均年収の都道府県別ランキング
- 5.1 36歳の平均年収が最も高い都道府県・最も低い都道府県
- 5.2 36歳平均年収の地域間格差によるメリット・デメリット
6 36歳の平均年収・平均月収の手取り額と生活レベル
7 36歳の平均年収を超えるためのキャリア戦略
8 まとめ

36歳の平均年収は582.2万円！全年齢・男女別の違い

36歳の平均年収は582.2万円と、全年齢平均を大きく上回る高水準となっています。

【36歳の平均年収・平均月収】

36歳
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	582.2万円	35.8万円	152.6万円
男性	606.5万円	37.0万円	162.3万円
女性	507.3万円	32.0万円	122.8万円

【参考：全年齢の平均年収・平均月収】

全年齢
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	472.9万円	31.8万円	90.9万円
男性	528.4万円	35.1万円	107.3万円
女性	377.9万円	26.3万円	62.8万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年）賃金構造基本統計調査をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

それでは詳しく見ていきましょう。

36歳の平均年収と全年齢平均の比較

36歳の平均年収582.2万円は、全年齢平均472.9万円と比較して109.3万円も高い水準となっています。この差は、36歳という年齢が多くの企業で中堅社員から管理職候補への移行期にあたることが大きな要因です。

36歳の平均月収は35.8万円となっており、全年齢平均の31.8万円を4万円上回っています。この時期は基本給の上昇に加えて、役職手当や責任手当などの各種手当が加わることで、月収ベースでも着実な増加が見られます。

また、年間賞与その他特別給与額も152.6万円と、全年齢平均90.9万円の約1.7倍の水準となっており、36歳という年代の評価の高さが表れています。

36歳の女性の平均年収は507.3万円！男性との比較

36歳女性の平均年収は507.3万円で、男性の606.5万円と比較すると99.2万円の差があります。この男女間の年収格差は、雇用形態の違いや職種・業界の偏り、昇進機会の差などが複合的に影響しています。

月収ベースでは、36歳女性が32.0万円、男性が37.0万円となっており、月額で5万円の差が生じています。年間賞与においても、女性が122.8万円、男性が162.3万円と約40万円の差があり、これが年収格差の一因となっています。

ただし、36歳女性の平均年収507.3万円は全年齢女性平均377.9万円を大きく上回っており、この年代の女性が着実にキャリアを積み重ねていることが分かります。

36歳の平均ボーナス額はいくら？

36歳の平均ボーナス額（年間賞与その他特別給与額）は152.6万円となっています。これは月収35.8万円の約4.3ヶ月分に相当し、多くの企業で夏季・冬季の年2回支給を基本とした水準です。

男女別に見ると、男性の平均ボーナス額は162.3万円、女性は122.8万円となっており、基本給と同様に差が見られます。この差は基本給をベースに算出されるボーナスの特性上、基本給の差がそのまま反映される傾向があります。

36歳のボーナス額は、全年齢平均90.9万円と比較して約1.7倍の水準であり、この年代が企業にとって重要な戦力として評価されていることが分かります。

36歳の平均年収と年収中央値から読み解く収入の実態

36歳の平均年収582.2万円と年収中央値420万円（doda調べ）には大きな開きがあります。

この差は高額所得者が平均値を押し上げていることを示しており、実際の年収分布はより幅広い層に分散していることが分かります。

ここでは、30代後半に差し掛かる36歳の収入実態を詳しく分析してみましょう。

36歳の年収中央値は420万円
36歳の平均年収582.2万円が「高い」と言われる理由

それでは順に見ていきましょう。

36歳の年収中央値は420万円

36歳の年収中央値は、dodaの調査結果によると420万円となっており、平均年収582.2万円との間に162.2万円もの差があります。

この年収中央値とは、全体を年収順に並べた際の真ん中の値を指し、実際の収入分布をより正確に表す指標です。

男女別の年収中央値を見ると、男性が500万円、女性が360万円となっており、平均年収と同様に男女間の格差が存在します。この中央値は、36歳の労働者の半数が420万円以上、残りの半数が420万円未満の年収であることを示しています。

平均年収と中央値の大きな差は、一部の高額所得者（年収800万円以上の層）が平均値を押し上げていることを意味し、多くの36歳の実際の年収はこの中央値により近い水準にあると考えられます。

【36歳の年収中央値】

年齢	全体	男性	女性
全年齢	380万円	420万円	340万円
36歳	420万円	500万円	360万円

※出典：正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説（平均年収ランキング【最新版】）｜転職ならdoda（デューダ）

36歳の平均年収582.2万円が「高い」と言われる理由

36歳の平均年収582.2万円が高いとされる理由は、この年代が多くの企業で中核的な役割を担い始める時期であることが挙げられます。入社から10年以上の経験を積み、専門性と管理能力を兼ね備えた人材として評価されるためです。

また、36歳は多くの企業で主任やマネージャークラスへの昇進機会が増える年代でもあります。これに伴い役職手当や管理職手当が加算され、基本給だけでなく諸手当の面でも年収が大幅に上昇します。

さらに、この年代は転職市場でも高い評価を受けやすく、より良い条件を求めて転職することで年収アップを実現する人も多い時期です。実績と経験を武器に、より高い年収を提示する企業への転職が可能になることも、平均年収上昇の要因となっています。

36歳の平均年収は最終学歴（大卒・高卒・専門卒）で格差あり？

36歳の平均年収は最終学歴によっても大きな差が生じています。

大学院卒の734.9万円から高校卒の506.8万円まで、約228万円もの格差があります。この学歴による年収差は、入社時の初任給格差から始まり、昇進スピードや職種の違いによってさらに拡大する傾向があります。

【最終学歴別：36歳の平均年収・平均月収】

最終学歴別	36歳
最終学歴別	平均年収	平均月収（所定内給与額）
高校卒	506.8万円	31.3万円
専門学校卒	489.6万円	31.1万円
高専・短大卒	496.5万円	32.7万円
大学卒	596.5万円	36.6万円
大学院卒	734.9万円	43.3万円

それでは詳しく見ていきましょう。

大卒36歳の平均年収は596.5万円

大卒36歳の平均年収は596.5万円となっており、全体平均582.2万円を14.3万円上回る水準です。平均月収は36.6万円と、全体平均35.8万円よりも高い傾向にあります。

大卒者の場合、入社時から総合職や専門職として配置されることが多く、管理職候補としてのキャリアパスが明確に設定されている企業が多いことが年収に反映されています。36歳という年代では、多くの大卒者が係長やマネージャークラスに昇進し、役職手当が年収を押し上げています。

また、大卒者は転職市場でも有利な立場にあり、より条件の良い企業への転職によって年収アップを実現しやすい環境にあります。専門性の高い職種や外資系企業への転職も選択肢が豊富で、これが平均年収を押し上げる要因となっています。

高卒36歳の平均年収は506.8万円

高卒36歳の平均年収は506.8万円となっており、大卒と比較すると89.7万円の差があります。平均月収は31.3万円で、大卒の36.6万円と比べて5.3万円の差が見られます。

ただし、高卒36歳の平均年収506.8万円は決して低い水準ではなく、全年齢平均472.9万円を大きく上回っています。特に技術職や現場管理職として長年の経験を積んだ人材は、学歴に関係なく高い評価を受ける傾向があります。

製造業や建設業などの業界では、現場での実務経験と技術力が重視され、高卒でも管理職への昇進や高い年収を実現している例も多く見られます。資格取得や技能向上により、学歴による年収差を縮める努力も可能です。

専門学校卒・高専・短大卒の36歳の平均年収

専門学校卒36歳の平均年収は489.6万円、高専・短大卒は496.5万円となっています。これらの学歴は高卒と大卒の中間的な位置づけとなっており、専門性を活かした職種での活躍が期待されます。

専門学校卒の場合、美容師、調理師、看護師、IT技術者など、専門資格や技術を活かした職種に就くことが多く、その分野での経験と実績によって年収が決まる傾向があります。36歳という年代では、その分野のエキスパートとして高い評価を受ける人材も多く存在します。

高専・短大卒の場合は、技術系職種や事務系職種で活躍する人材が多く、企業によっては大卒と同等の処遇を受けるケースもあります。継続的な学習と資格取得により、年収アップの機会も十分に存在する学歴といえます。

36歳の平均年収を業種別・企業規模別に比較

36歳の平均年収は業種や企業規模によっても大きく異なります。

36歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴
36歳の平均年収より低い業界の実態
大企業と中小企業の36歳の平均年収の差

それでは順に見ていきましょう。

36歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴

36歳の平均年収582.2万円を上回る業界のトップ3は、

不動産業・物品賃貸業（723.8万円）
電気・ガス・熱供給・水道業（717.5万円）
金融業・保険業（706.7万円）

となっています。

不動産業・物品賃貸業では、不動産の売買や賃貸管理、設備リースなど高額な取引を扱うため、営業成績による歩合給や成果報酬が年収を押し上げています。36歳という年代では、十分な営業経験と顧客基盤を築いており、高い収益を上げる人材として評価されます。

電気・ガス・熱供給・水道業は、社会インフラを支える安定した業界であり、高い技術力と専門性が求められます。また、規制業界としての安定性と公共性の高さから、従業員の処遇も良好に設定されており、36歳では管理職候補として重要な役割を担っています。

【業種別：36歳の平均年収・平均月収】

主な業種	36歳
主な業種	平均年収	平均月収（所定内給与額）
不動産業，物品賃貸業	723.8万円	43.5万円
電気・ガス・熱供給・水道業	717.5万円	43.5万円
金融業，保険業	706.7万円	41.5万円
建設業	650.2万円	37.5万円
情報通信業	630.0万円	38.7万円
製造業	583.6万円	35.2万円
運輸業，郵便業	555.7万円	35.0万円
教育，学習支援業	547.2万円	34.3万円
卸売業，小売業	532.9万円	33.6万円
生活関連サービス業，娯楽業	488.9万円	33.7万円
医療，福祉	447.0万円	29.6万円
宿泊業，飲食サービス業	419.6万円	28.8万円

36歳の平均年収より低い業界の実態

36歳の平均年収582.2万円を下回る業界では、宿泊業・飲食サービス業が419.6万円と最も低い水準となっています。医療・福祉業界も447.0万円と相対的に低い水準にとどまっています。

宿泊業・飲食サービス業では、人材の流動性が高く、パート・アルバイトの割合も多いことが平均年収を押し下げています。ただし、36歳で管理職や店舗責任者として活躍している人材は、より高い年収を得ているケースも多く見られます。

医療・福祉業界では、介護職員や看護助手などの職種で年収が抑えられがちですが、看護師や理学療法士などの専門職では平均を上回る年収を得ることが可能です。36歳という年代では、現場のリーダーや施設管理者として重要な役割を担うことが多くなります。

大企業と中小企業の36歳の平均年収の差

企業規模別に見ると、従業員1,000人以上の大企業では644.2万円、100～999人の中堅企業では527.4万円、10～99人の中小企業では478.1万円となっており、大企業と中小企業の間には166.1万円の大きな差があります。

大企業では36歳という年代で課長代理やマネージャークラスへの昇進機会が多く、基本給に加えて役職手当や管理職手当が支給されるため、年収が大幅に上昇します。また、福利厚生制度も充実しており、実質的な収入はさらに高くなります。

中小企業では、36歳で会社の中核を担う重要なポジションに就くことが多く、責任の重さに比べて年収が低めに設定される傾向があります。ただし、会社の業績向上に直接貢献することで、柔軟な昇給や特別賞与を受ける機会もあり、個人の実力次第で年収アップが可能です。

【企業規模別：36歳の平均年収・平均月収】

主な業種	36歳
主な業種	平均年収	平均月収（所定内給与額）
1,000人以上	644.2万円	38.8万円
100～999人	527.4万円	32.8万円
10～99人	478.1万円	31.8万円

36歳の平均年収の都道府県別ランキング

36歳の平均年収は地域によっても大きな格差が存在します。

30代後半の平均年収が最も高い東京都の544.8万円から最も低い青森県の349.8万円まで、約195万円もの差があります。都市部と地方の年収格差は生活コストの違いとも関連しており、実質的な生活水準を考慮した地域選択が重要になります。

36歳の平均年収が最も高い都道府県・最も低い都道府県
36歳平均年収の地域間格差によるメリット・デメリット

それでは順に見ていきましょう。

36歳の平均年収が最も高い都道府県・最も低い都道府県

30代後半（35歳～39歳）の平均年収データによると、最も平均年収が高いのは東京都の544.8万円、次いで神奈川県の517.1万円、愛知県の506.0万円となっています。一方、最も低いのは青森県の349.8万円、沖縄県の357.2万円、山形県の370.2万円となっています。

東京都の高い年収水準は、大手企業の本社機能の集中、外資系企業の存在、金融・IT・コンサルティングなどの高収入業界の集積が要因となっています。36歳という年代では、これらの企業で管理職候補として重要な役割を担うことが多く、それに見合った処遇を受けています。

一方、青森県などの地方では製造業や農業、サービス業が中心となり、相対的に年収水準が低くなっています。ただし、生活費も都市部に比べて大幅に安いため、実質的な生活水準は年収の差ほど大きくない場合もあります。

【都道府県別：35～39歳の平均年収・平均月収】

地域別		35～39歳		地域別		35～39歳
地域別		平均年収	平均月収（所定内給与額）	地域別		平均年収	平均月収（所定内給与額）
1位	東京都	544.8万円	36.6万円	25位	長野県	428.1万円	28.4万円
2位	神奈川県	517.1万円	33.9万円	26位	福井県	424.5万円	28.4万円
3位	愛知県	506.0万円	32.8万円	27位	宮城県	417.5万円	28.6万円
4位	大阪府	499.9万円	33.0万円	28位	愛媛県	415.9万円	27.8万円
5位	栃木県	485.1万円	31.6万円	29位	北海道	413.1万円	28.0万円
6位	茨城県	483.5万円	32.1万円	30位	福島県	405.0万円	27.3万円
7位	兵庫県	479.1万円	31.9万円	31位	香川県	399.1万円	27.1万円
8位	静岡県	478.1万円	31.2万円	32位	大分県	394.9万円	26.3万円
9位	三重県	462.8万円	30.5万円	33位	鹿児島県	393.5万円	26.7万円
10位	京都府	460.1万円	30.7万円	34位	熊本県	392.5万円	26.7万円
11位	滋賀県	455.8万円	30.0万円	35位	佐賀県	392.2万円	26.6万円
12位	埼玉県	451.0万円	30.5万円	36位	新潟県	387.2万円	26.2万円
13位	千葉県	448.1万円	30.0万円	37位	徳島県	384.0万円	26.1万円
14位	岐阜県	443.5万円	29.4万円	38位	長崎県	381.8万円	25.7万円
15位	山梨県	443.4万円	29.2万円	39位	秋田県	381.7万円	26.0万円
16位	山口県	442.4万円	29.1万円	40位	鳥取県	379.2万円	26.3万円
17位	和歌山県	441.0万円	29.6万円	41位	宮崎県	376.9万円	25.6万円
18位	群馬県	440.6万円	29.8万円	42位	島根県	376.1万円	25.5万円
19位	福岡県	439.5万円	29.6万円	43位	高知県	375.2万円	25.6万円
20位	広島県	437.9万円	28.8万円	44位	岩手県	372.7万円	25.2万円
21位	富山県	437.2万円	29.1万円	45位	山形県	370.2万円	25.4万円
22位	石川県	433.8万円	29.0万円	46位	沖縄県	357.2万円	25.6万円
23位	岡山県	430.1万円	28.8万円	47位	青森県	349.8万円	24.4万円
24位	奈良県	429.3万円	29.5万円	–	–	–	–

36歳平均年収の地域間格差によるメリット・デメリット

地域間の年収格差は、36歳という年代のキャリア選択に大きな影響を与えます。都市部への転職や転勤により年収アップを図ることができる一方で、生活費の増加や家族への影響も考慮する必要があります。

都市部のメリットとしては、高い年収水準、豊富な転職機会、最新のビジネストレンドに触れる機会などが挙げられます。36歳という年代では、これらの環境を活用してさらなるキャリアアップを図ることが可能です。

地方のメリットとしては、低い生活費、通勤時間の短縮、家族との時間の確保、地域コミュニティとのつながりなどがあります。36歳という子育て世代にとっては、これらの要素が生活の質の向上に大きく寄与する場合もあり、年収だけでは測れない価値があります。

36歳の平均年収・平均月収の手取り額と生活レベル

36歳の平均年収582.2万円の手取り額は、独身の場合で年間約478万円となります。この年代は住宅購入や教育費など大きな支出が予想される時期であり、計画的な家計管理が重要になります。

36歳の平均年収の手取り額は約478万円
36歳で平均年収582.2万円・平均月収35.8万円の生活レベル
36歳の平均年収582.2万円で貯金はどのくらいできる？

それでは順に見ていきましょう。

36歳の平均年収の手取り額は約478万円

36歳の平均年収582.2万円から各種税金・保険料を差し引いた手取り額は、独身の場合で年間約478万円となります。月収ベースでは約29.6万円の手取りとなり、賞与込みで年間約122万円の手取り額が加わります。

配偶者がいる場合は配偶者控除により税負担が軽減され、わずかですが手取り額が増加し、手取り額は年間約480万円となります。

手取り額の計算で控除される社会保険料は、将来の医療保障や年金受給の基盤となるため、単なる負担ではなく将来への投資ともいえます。

【36歳の平均年収・平均月収の手取り計算】
＜独身の場合＞

	年収	月収
額面	5,822,000円	358,000円
（うち賞与）	1,526,000円	–
健康保険料	215,568円	17,964円
介護保険料	0円	0円
厚生年金保険料	395,280円	32,940円
雇用保険料	25,776円	2,148円
源泉所得税	104,040円	8,670円
控除額合計	740,664円	61,722円
手取り	4,776,701円	296,278円
（うち賞与）	1,221,365円	–

＜配偶者ありの場合＞

	年収	月収
額面	5,822,000円	358,000円
（うち賞与）	1,526,000円	–
健康保険料	215,568円	17,964円
介護保険料	0円	0円
厚生年金保険料	395,280円	32,940円
雇用保険料	25,776円	2,148円
源泉所得税	82,320円	6,860円
控除額合計	718,944円	59,912円
手取り	4,798,421円	298,088円
（うち賞与）	1,221,365円	–