年収450万円の手取りは約354万円！月額29.5万円の生活レベルも解説

年収450万円の手取りは約354万円（月額約29.5万円）となります。これは全年齢の平均年収472.9万円をやや下回る水準ですが、年代や業界によっては十分評価される年収レベルです。

年収450万円は「すごい」のか、一人暮らしや結婚生活はどの程度の水準で送れるのか、多くの方が気になるポイントでしょう。

この記事では、年収450万円の手取り額の詳細計算から、男女別・年代別の位置づけ、実際の生活レベル、さらには年収アップの戦略まで包括的に解説します。

Contents

1 年収450万円の手取り額を詳しく計算【ボーナスあり・なし別】
2 年収450万円はすごい？男性・女性・年齢別の位置づけ
3 年収450万円の業界・職種別分析と転職市場での評価
- 3.1 年収450万円が平均的な業界と職種
- 3.2 年収450万円から年収アップを目指せる転職先
4 年収450万円の生活レベル【一人暮らし・家族持ち別シミュレーション】
5 年収450万円から収入アップを実現する転職戦略
6 まとめ

年収450万円の手取り額を詳しく計算【ボーナスあり・なし別】

年収450万円の手取り額は、ボーナスの有無や家族構成によって変動します。

独身者の場合、ボーナスなしで約354万円（月29.5万円）、ボーナスありで約354万円、配偶者がいる場合は扶養控除により手取りが増加します。

税金や社会保険料の詳細な計算方法を理解することで、より正確な手取り額を把握できます。

年収450万円で独身の手取り額（ボーナスなしの場合）
年収450万円ボーナスありの手取り計算
年収450万円で配偶者がいる場合の手取り額（扶養控除適用）

それでは順に見ていきましょう。

年収450万円で独身の手取り額（ボーナスなしの場合）

年収450万円の独身者（ボーナスなし）の手取り額は、年額353万9,410円、月額29万4,952円となります。額面月収37万5,000円から各種控除を差し引いた結果です。

主な控除項目は、厚生年金保険料（月3万4,770円）、健康保険料（月1万9,000円）、雇用保険料（月2,062円）、所得税（月6,841円）、住民税（月1万7,375円）です。

控除率は約21.3％となり、額面の約8割が手取りとして受け取れる計算になります。

【年収450万円の手取り額計算】
＜独身・ボーナスなしの場合＞

	年収	月収
額面	4,500,000円	375,000円
厚生年金	417,240円	34,770円
健康保険	228,000円	19,000円
雇用保険	24,750円	2,062円
所得税	82,100円	6,841円
住民税	208,500円	17,375円
手取り額	3,539,410円	294,952円

※出典：税金・社会保険料・手取り計算シミュレーション（あなたの給料を入力してパッと計算） | 税金・社会保障教育
※20歳以上40歳未満の場合
※所得税は復興税込み、住民税は調整控除後で計算

年収450万円ボーナスありの手取り計算

年収450万円でボーナスあり（年収の10％）の場合、年間手取り額は354万3,055円となります。月収は33万7,500円（ボーナス45万円を除く）から各種控除を差し引いて25万7,756円です。

ボーナス時期には社会保険料や税金の計算が複雑になりますが、年間を通じてみると手取り額にほとんど差はありません。

ボーナスがある場合は、月々の収入が抑えられる分、計画的な家計管理と貯蓄計画が立てやすくなるメリットがあります。

【年収450万円の手取り額計算】
＜独身・ボーナスあり（年10%）の場合＞

	年収	月収
額面	4,500,000円	337,500円
（うち賞与）	450,000円	–
厚生年金	414,495円	34,541円
健康保険	226,500円	18,875円
雇用保険	24,750円	2,062円
所得税	82,300円	6,858円
住民税	208,900円	17,408円
手取り額	3,543,055円	257,756円

年収450万円で配偶者がいる場合の手取り額（扶養控除適用）

配偶者が扶養内パート（年収123万円以下）の場合、配偶者控除により手取り額が増加します。

年間手取り額は359万4,310円、月額29万9,527円となり、独身時より年間約5.5万円の増加です。所得税が月5,225円、住民税が月1万4,416円に減額され、扶養控除の効果が表れています。

この制度を活用することで、世帯全体の可処分所得を最大化できます。ただし、配偶者の年収が130万円を超えると社会保険の扶養から外れるため、働き方の調整が必要です。

【年収450万円の手取り額計算】
＜配偶者あり（扶養内パート123万円以下）の場合＞

	年収	月収
額面	4,500,000円	375,000円
厚生年金	417,240円	34,770円
健康保険	228,000円	19,000円
雇用保険	24,750円	2,062円
所得税	62,700円	5,225円
住民税	173,000円	14,416円
手取り額	3,594,310円	299,527円

年収450万円はすごい？男性・女性・年齢別の位置づけ

年収450万円の評価は、性別や年代によって大きく異なります。

年収450万円の年収偏差値は50.7と平均的な水準ですが、女性に限ると「すごい」といわれる年収レベルです。一方、男性の場合は年代によって評価が分かれ、20代なら高く評価されますが、30代後半以降では標準的な水準となります。

この章では統計データを基に、年収450万円の相対的価値を詳しく分析します。

学歴別で見る年収450万円の妥当性と年収偏差値
年収450万円の男性の割合と評価
年収450万円の女性はすごい？統計データで検証
年齢別で見る年収450万円の相対的価値

それでは順に見ていきましょう。

学歴別で見る年収450万円の妥当性と年収偏差値

年収450万円の年収偏差値は50.7で、全体的には平均をやや上回る水準です。

学歴別の年収偏差値を見ると、高卒で57.2、大卒で44.2となっており、学歴によって450万円の評価が大きく異なります。高卒の場合、450万円は平均を大きく上回る優秀な年収です。専門学校卒や短大卒でも高評価といえるでしょう。

一方、大卒の場合は平均をやや下回るため、キャリアアップの必要性があります。特に有名大学卒業者の場合、30代で450万円は期待値を下回る可能性があります。

また全年齢の平均年収472.9万円と比較すると約23万円下回りますが、20代後半から30代前半の年収としては標準的です。

上位40％程度に位置する年収レベルであり、決して低くない水準といえるでしょう。ただし、今後のキャリアアップを考えると、さらなる年収向上の余地は十分にあります。

【年収450万円の正社員の年収偏差値】

年収額面		450万円
年収偏差値	総合	50.7
	高卒	57.2
	大卒	44.2
	中小企業	51.7

※出典：年収偏差値チェッカー
※35歳の場合

【全年齢の平均年収・平均月収】

全年齢
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	472.9万円	31.8万円	90.9万円
男性	528.4万円	35.1万円	107.3万円
女性	377.9万円	26.3万円	62.8万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年）賃金構造基本統計調査をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

男性で年収450万円の割合と評価

男性の年収450万円は、年代によって評価が大きく変わります。20代後半なら平均以上の優秀な年収ですが、30代後半以降では標準的な水準となります。

男性全体の平均年収528.4万円と比較すると約78万円下回るため、40代以降では転職やスキルアップによる年収向上を検討すべき水準です。

業界別では、製造業や建設業では標準的、IT・金融業界では改善の余地がある年収レベルです。男性の場合、管理職への昇進や専門スキルの習得により、年収500万円以上を目指すことが現実的な目標となります。

年収450万円の女性はすごい？統計データで検証

女性の年収450万円は「すごい」といえる水準です。女性全体の平均年収377.9万円を大きく上回り、約72万円高い年収を実現しています。

女性の年収分布を見ると、450万円は上位30％程度に位置する高い水準です。特に子育て世代の女性では、フルタイム勤務を継続して450万円を達成することは評価に値します。

正社員女性に限定しても、450万円は平均以上の年収であり、キャリアアップに成功している証拠といえるでしょう。管理職や専門職に就いている女性に多い年収レベルです。

年齢別で見る年収450万円の相対的価値

年収450万円の価値は年代によって大きく異なります。

20代では27歳の平均年収426.7万円、28歳の439.8万円を上回る優秀な水準です。30代前半では30歳の471.7万円、31歳の491.7万円を下回るため、平均以下となります。35歳以降では平均との差がさらに広がり、40歳の654.4万円と比較すると大幅に下回ります。

このデータから、年収450万円は20代後半までは高評価、30代以降はキャリアアップの必要性が高い年収レベルといえます。

（参考）年齢別の平均年収・平均月収

年齢	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
22歳	297.4万円	22.5万円	27.5万円
23歳	323.2万円	23.4万円	42.0万円
24歳	359.7万円	24.4万円	66.7万円
25歳	387.9万円	25.1万円	86.4万円
26歳	407.3万円	26.2万円	92.8万円
27歳	426.7万円	27.2万円	100.5万円
28歳	439.8万円	27.8万円	106.7万円
29歳	466.6万円	29.1万円	116.9万円
30歳	471.7万円	29.4万円	119.3万円
31歳	491.7万円	30.4万円	127.0万円
32歳	507.8万円	31.5万円	129.8万円
33歳	529.3万円	32.7万円	136.9万円
34歳	539.1万円	33.6万円	136.0万円
35歳	557.3万円	34.4万円	144.2万円
36歳	582.2万円	35.8万円	152.6万円
37歳	602.5万円	36.5万円	164.4万円
38歳	626.2万円	38.3万円	166.8万円
39歳	625.0万円	38.1万円	167.7万円
40歳	654.4万円	40.0万円	174.1万円
41歳	675.4万円	41.4万円	179.1万円
42歳	662.9万円	40.9万円	172.4万円
43歳	684.9万円	41.5万円	186.5万円
44歳	707.8万円	42.9万円	193.2万円
45歳	703.4万円	42.8万円	190.1万円
46歳	736.1万円	44.3万円	204.2万円
47歳	733.4万円	44.4万円	200.9万円
48歳	738.5万円	44.8万円	200.8万円
49歳	747.2万円	45.6万円	200.4万円
50歳	745.6万円	45.2万円	202.7万円

年収450万円の業界・職種別分析と転職市場での評価

年収450万円は業界によって評価が大きく変わります。

全業種平均460万円とほぼ同水準ですが、IT・金融業界では物足りない一方、サービス業や小売業では高水準です。転職市場では経験とスキル次第で年収アップの機会があり、特に成長業界への転職では大幅な年収向上も期待できます。

【参考】業種別の平均年収・月収

業種	平均年収	内訳
業種	平均年収	平均月収（給料・手当）	賞与
全体平均	460万円	388万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	775万円	636万円	139万円
金融業、保険業	652万円	503万円	149万円
情報通信業	649万円	529万円	120万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	551万円	451万円	100万円
建設業	548万円	467万円	81万円
複合サービス業	535万円	418万円	117万円
製造業	533万円	430万円	103万円
運輸業、郵便業	473万円	410万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	469万円	406万円	63万円
医療、福祉	404万円	351万円	52万円
卸売業、小売業	387万円	333万円	54万円
サービス業	378万円	335万円	43万円
農林水産・鉱業	333万円	290万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	264万円	248万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※月給は「給料・手当 ÷ 12ヶ月」で算出
※正社員以外を含む

年収450万円が平均的な業界と職種

年収450万円が平均的な業界は、不動産業・物品賃貸業（469万円）、運輸業・郵便業（473万円）などです。これらの業界では450万円は標準的な年収レベルといえます。

一方、卸売業・小売業（387万円）、サービス業（378万円）、医療・福祉（404万円）では平均を大きく上回る高い年収です。

職種別では、事務職、営業職、技術職の中堅レベルで450万円程度が相場となっています。特に地方の中小企業や、経験年数5-10年程度の職種で多く見られる年収レベルです。

年収450万円から年収アップを目指せる転職先

年収450万円からのアップを目指すなら、情報通信業（649万円）、金融業・保険業（652万円）、電気・ガス・熱供給・水道業（775万円）への転職が有効です。

IT業界では、プログラマーやSEとして経験を積めば年収500-600万円台も狙えます。金融業界では、証券会社や保険会社の営業職で実績を上げることで大幅な年収アップが可能です。

また、専門性の高い職種への転職も効果的で、会計士、税理士、弁理士などの資格職や、コンサルタント、マーケティング職などは年収向上の可能性が高い分野です。

年収450万円の生活レベル【一人暮らし・家族持ち別シミュレーション】

年収450万円（手取り354万円）の生活レベルは、ライフスタイルによって大きく変わります。

一人暮らしなら余裕のある生活が可能ですが、結婚・子育て世帯では家計管理が重要になります。地域による生活コストの差も大きく、東京と地方では同じ年収でも生活水準が変わります。

ここでは、年収450万円の生活レベルをシミュレーションし、住宅ローンや貯蓄についても現実的な目安をお示しします。

年収450万円で一人暮らしはきつい？家計収支の実態
年収450万円で結婚した結果とは？夫婦の生活水準
子育て世帯の生活レベル
地域別の生活コスト差と年収450万円の価値
年収450万円で購入可能な住宅価格と住宅ローン
貯蓄・投資に回せる金額の現実的な目安

それでは順に見ていきましょう。

年収450万円で一人暮らしはきつい？家計収支の実態

年収450万円（手取り月29.5万円）の一人暮らしは「きつい」ことはなく、むしろ余裕のある生活が可能です。

以下のように家賃を手取りの3割に抑えた生活費配分により、貯蓄の余裕が生まれます。

家賃約9万円
食費 4万円
光熱費 1万円
通信費 1万円
雑費 5万円
貯蓄 9.5万円

この配分であれば年間100万円以上の貯蓄も現実的で、趣味や旅行にもある程度の予算を確保できます。

ただし、東京都心部で家賃12万円以上の物件に住む場合は、家計の圧迫要因となるため注意が必要です。地方都市なら家賃5-7万円で十分な物件があり、より豊かな生活を送れるでしょう。

年収450万円で結婚した結果とは？夫婦の生活水準

年収450万円で結婚した場合、配偶者の働き方によって生活水準が大きく変わります。

配偶者が専業主婦（夫）の場合は以下のようにシミュレーションでき、手取り約30万円での夫婦生活は節約が必要になります。

家賃 8万円
食費 6万円
光熱費 1.5万円
通信費 1.5万円
雑費 8万円
貯蓄 5万円

一方、配偶者がパートで月10万円稼ぐ場合、世帯収入は40万円となり、余裕のある生活が可能になります。結婚後も生活水準を維持するには、共働きが現実的な選択肢といえるでしょう。

子育て世帯の生活レベル

年収450万円の子育て世帯では、子どもの年齢と人数によって生活レベルが決まります。

たとえば子ども1人（未就学児）の場合、次のように概算すると月7～9万円の追加支出となります。

保育料 3-5万円
教育費・習い事 2万円
その他子育て費用 2万円

この家計では、世帯の手取りが30万円程度必要と考えられ、年収450万円で配偶者の収入なしには厳しい状況です。子ども2人の場合はさらに負担が重くなり、配偶者の正社員勤務が現実的な選択肢となります。

ただし、児童手当や各種控除を活用することで、ある程度負担を軽減できます。教育費については、公立中心の進路選択で家計負担を抑えることが重要です。

地域別の生活コスト差と年収450万円の価値

年収450万円の価値は地域によって大きく異なります。

東京都の平均年収546.5万円と比較すると96.5万円下回りますが、地方都市では平均以上の年収です。例えば、青森県（平均357.4万円）では92.6万円上回る高い年収となります。

住居費の差が最も大きく、東京都心部で家賃12万円の物件が、地方都市では5-6万円で借りることができます。食費や日用品もやや地方が安いため、年収450万円の実質的な価値は地方の方が高くなります。

都心部での生活を維持したい場合は、年収アップか生活水準の見直しが必要でしょう。

【参考】都道府県別の平均年収・平均月収

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円