年収400万円の手取りは316万円！これってすごい？普通？生活レベルも解説

年収400万円の手取りは約316万円、月額にすると約26万円の手取りとなります。

この年収水準は全国平均をやや下回るものの、適切な家計管理と将来設計により充実した生活を送ることが可能です。

この記事では、年収400万円の手取り計算から、男性・女性別の平均年収との比較や生活レベル、キャリア戦略や年収アップ方法まで詳しくお伝えします。

年収400万円の手取り計算方法と月収の目安

まず最初に、年収400万円の手取り額について、税金や社会保険料の計算方法から実際の月収の目安まで詳しく解説します。

• 年収400万円の手取り額は約316万円
• 年収400万円の手取り（月額）は約26万円
• 年収400万円の手取り額の家族構成による変動
• 年収400万円でボーナスあり・なしの手取り比較

それでは順に見ていきましょう。

年収400万円の手取り額は約316万円

年収400万円の手取り率は約8割で、年収の約2割が各種控除として差し引かれることになります。具体的には、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた年収400万円の手取り額は、約316万円となります。

この手取り計算には、下表のように厚生年金保険料、健康保険料、雇用保険料、所得税、住民税が控除されています。また40歳以上になると、介護保険料の負担も追加されます。

【年収400万円の手取り額計算】
＜独身・ボーナスなしの場合＞

	年収	月収
額面	4,000,000円	333,333円
厚生年金	373,320円	31,110円
健康保険	204,000円	17,000円
雇用保険	22,000円	1,833円
所得税	65,300円	5,441円
住民税	175,500円	14,625円
手取り額	3,159,880円	263,324円

※出典：税金・社会保険料・手取り計算シミュレーション（あなたの給料を入力してパッと計算） | 税金・社会保障教育
※20歳以上40歳未満の場合
※所得税は復興税込み、住民税は調整控除後で計算

年収400万円からの控除額が約86万円というと負担が大きく感じられますが、これらは将来の年金や医療保険として重要な投資でもあります。特に厚生年金は国民年金と比較して将来の受給額が大幅に増加するため、長期的な資産形成の観点からも価値があります。

年収400万円の手取り（月額）は約26万円

年収400万円を12か月で割った額面月収は約33万円で、手取りでは月額約26万円となります。この手取り月収26万円という金額は、一人暮らしであれば十分な生活を送ることが可能なレベルです。

貯金もできる収入水準といえますが、十分な生活レベルを維持するには、家賃や光熱費などの固定費の適切な家計管理が必須となります。特に家賃を手取りの25-30％以内（6-8万円程度）に抑えることで、食費や娯楽費の余裕を持つこともできます。

さらに年収400万円の手取り月額26万円があれば、年間50万円から100万円程度の貯蓄も十分に可能です。

年収400万円の手取り額の家族構成による変動

家族構成によって手取り額は変動します。配偶者控除が適用される場合（配偶者の年収が123万円以下）、年間の手取り額は約322万円に増加し、月額の手取りは約27万円となります。

具体的な年収400万円の手取り計算結果は、以下のとおりです。

【年収400万円の手取り額計算】
＜配偶者あり（扶養内パート123万円以下）の場合＞

	年収	月収
額面	4,000,000円	333,333円
厚生年金	373,320円	31,110円
健康保険	204,000円	17,000円
雇用保険	22,000円	1,833円
所得税	45,900円	3,825円
住民税	140,000円	11,666円
手取り額	3,214,780円	267,899円

※出典：税金・社会保険料・手取り計算シミュレーション（あなたの給料を入力してパッと計算） | 税金・社会保障教育
※20歳以上40歳未満の場合
※所得税は復興税込み、住民税は調整控除後で計算

これは配偶者控除により所得税と住民税が減額されるためです。家族が増えることで控除額も増える一方、生活費も増加するため、総合的な家計設計が必要です。

たとえば、16歳以上の扶養親族がいる場合は扶養控除も適用され、さらに税負担が軽減されます。子どもの年齢や人数によって控除額が変わるため、ライフステージに応じた税務対策も重要になります。

年収400万円でボーナスあり・なしの手取り比較

年収400万円でボーナス込みの場合、年収の10％がボーナスと仮定すると、年間の手取りは約317万円、月収は30万円（手取りは月額約23万円）となります。

【年収400万円の手取り額計算】
＜独身・ボーナスあり（年10%）の場合＞

	年収	月収
額面	4,000,000円	300,000円
（うち賞与）	400,000円	–
厚生年金	366,000円	30,500円
健康保険	200,000円	16,666円
雇用保険	22,000円	1,833円
所得税	65,900円	5,491円
住民税	176,700円	14,725円
手取り額	3,169,400円	230,785円

※出典：税金・社会保険料・手取り計算シミュレーション（あなたの給料を入力してパッと計算） | 税金・社会保障教育
※20歳以上40歳未満の場合
※所得税は復興税込み、住民税は調整控除後で計算

年収400万円でボーナスなしの場合と比較すると、ボーナスがある分だけ月々の収入は少なくなりますが、年2回のまとまった収入により計画的な支出が可能になります。

年収400万円ボーナスがある場合のメリットは、大型購入や旅行、貯蓄の増額などをボーナス時期に集中できることです。一方で、月々の生活費はやや厳しくなる可能性があるため、家計管理により注意が必要です。ボーナスに依存しすぎず、月収だけで基本的な生活ができる家計設計を心がけることが重要です。

年収400万円はすごい？普通？年収偏差値や平均年収との比較

年収400万円は「すごい」と言われることもある一方で、「普通」という声も聞かれます。

ここでは、年収400万円（手取り約316万円）の社会的な位置づけについて、年収偏差値や同世代との比較を通じて客観的に分析します。

• 年収400万円の年収偏差値は46.4
• 男女別・年代別での年収400万円の位置づけ
• 業界別・地域別に見る年収400万円の水準
• 年収400万円が「普通じゃない」と言われる理由

それでは順に見ていきましょう。

年収400万円の年収偏差値は46.4

年収偏差値チェッカーによると、年収400万円の偏差値は46.4であり、平均をやや下回る水準となります。学歴別では、大卒の場合40.7、高卒の場合51.1なので、大卒者にとってはやや低い水準と言えるでしょう。

ただし、これは全年齢の偏差値であり、20代の場合は決して低い数値ではありません。また偏差値46.4という数値は全体の約35％の位置に相当し、決して悪い数値ではないのです。特に地方在住者や中小企業勤務者の場合、年収400万円は十分に評価できる水準といえます。

【年収400万円の正社員の年収偏差値】

年収額面		400万円
年収偏差値	総合	46.4
	高卒	51.1
	大卒	40.7
	中小企業	47.4

※出典：年収偏差値チェッカー
※35歳の場合

男女別・年代別での年収400万円の位置づけ

年収400万円の評価は性別や年代によって大きく変わります。

特に年収400万円の男性の場合、平均年収の約530万円を下回るため、やや低い水準となります。しかし、26歳男性の平均年収が418.8万円であることを考えると、20代男性であれば年収400万円は平均的な水準と言えるでしょう。

一方で女性の場合は平均年収が約380万円のため、年収400万円は明らかに平均を上回るため、「すごい」といわれる水準です。特に20代前半の女性が年収400万円を達成していれば平均以上の収入を得ていると評価できます。

【男女別の平均年収・平均月収】

全年齢
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	472.9万円	31.8万円	90.9万円
男性	528.4万円	35.1万円	107.3万円
女性	377.9万円	26.3万円	62.8万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

（参考）性別・年齢別の平均年収

年齢	男女計	男性	女性
22歳	297.4万円	303.2万円	291.9万円
23歳	323.2万円	329.3万円	316.3万円
24歳	359.7万円	367.5万円	350.2万円
25歳	387.9万円	394.8万円	379.5万円
26歳	407.3万円	418.8万円	390.5万円
27歳	426.7万円	442.0万円	402.6万円
28歳	439.8万円	462.2万円	408.0万円
29歳	466.6万円	482.3万円	436.0万円
30歳	471.7万円	494.4万円	430.5万円
31歳	491.7万円	512.1万円	446.0万円
32歳	507.8万円	526.9万円	463.8万円
33歳	529.3万円	562.1万円	440.1万円
34歳	539.1万円	560.5万円	479.5万円
35歳	557.3万円	583.5万円	482.1万円
36歳	582.2万円	606.5万円	507.3万円
37歳	602.5万円	646.0万円	493.0万円
38歳	626.2万円	659.7万円	520.0万円
39歳	625.0万円	671.5万円	519.6万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

業界別・地域別に見る年収400万円の水準

年収400万円の評価は業界によっても大きく異なります。

国税庁の統計データによると、宿泊業・飲食サービス業の平均年収は264万円のため、年収400万円は高水準ですが、金融業や情報通信業では低水準となります。また、医療・福祉業界の平均年収が404万円、製造業が533万円であることを考慮すると、業界によっては十分に競争力のある年収と言えます。

さらに地域別に見てみましょう。

厚生労働省の統計データによると東京都の平均年収は546万円なので、年収400万円は低く感じられますが、地方都市では平均的な水準となるケースも多くあります。

例えば、青森県の平均年収357万円や宮崎県の368万円と比較すると、年収400万円は明らかに「すごい」水準といえるでしょう。地方の中小企業で年収400万円を得られれば、地域では上位層に位置することも珍しくありません。

【参考】業種別の平均年収・月収

業種	平均年収	内訳
		平均月収 （給料・手当）	賞与
全体平均	460万円	388万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	775万円	636万円	139万円
金融業、保険業	652万円	503万円	149万円
情報通信業	649万円	529万円	120万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	551万円	451万円	100万円
建設業	548万円	467万円	81万円
複合サービス業	535万円	418万円	117万円
製造業	533万円	430万円	103万円
運輸業、郵便業	473万円	410万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	469万円	406万円	63万円
医療、福祉	404万円	351万円	52万円
卸売業、小売業	387万円	333万円	54万円
サービス業	378万円	335万円	43万円
農林水産・鉱業	333万円	290万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	264万円	248万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※月給は「給料・手当 ÷ 12ヶ月」で算出
※正社員以外を含む

【参考】都道府県別の平均年収・平均月収

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

年収400万円が「普通じゃない」と言われる理由

年収400万円が「普通じゃない」と言われる背景には、業界や職種による格差の拡大があります。

先述のとおり、IT業界やコンサルティング業界の高年収が注目される一方で、従来型の製造業やサービス業では年収400万円台が一般的な水準となっています。また、正社員と非正社員の格差も影響しており、正社員として年収400万円を得ることの価値は決して低くありません。

メディアやSNSで高年収の情報が目立つことで、年収400万円が低く感じられる風潮もありますが、実際の統計データを見ると決して「やばい」と言われるような水準ではないことが分かります。むしろ、安定した雇用と福利厚生のある年収400万円は、多くの働く人にとって魅力的な雇用条件といえるでしょう。

年収400万円（手取り316万円）はどんな仕事？代表的な職種と業界

それでは、年収400万円（手取り316万円）を実現できる仕事には、どんな仕事があるのでしょうか。

この収入水準は様々な分野で達成可能であり、自分のスキルや興味に合った職種を見つけることが重要です。

ここでは、年収400万円が目指せる具体的な職種や業界を紹介します。

• 年収400万円の代表的な職種
• 業界別の年収400万円達成の難易度
• 未経験から年収400万円を目指せる仕事

それでは順に見ていきましょう。

年収400万円の代表的な職種

年収400万円を実現できる代表的な職種として、

などが挙げられます。

事務職では、経理や総務の専門知識を持つことで年収400万円を達成できます。営業職は成果次第で年収が大きく変動しますが、平均的に400万円程度の収入が期待できる職種です。製造業では、現場での経験を積んだ技術者や品質管理担当者が該当します。

業界別の年収400万円達成の難易度

業界によって年収400万円の達成難易度は大きく異なります。

製造業や建設業では比較的達成しやすく、経験を積むことで安定した年収400万円を得ることができます。一方、宿泊・飲食業界では管理職になることで達成できる見込みが高くなります。

IT業界では未経験でも2-3年の勤務年数で年収400万円に到達する可能性が高く、金融業界では新卒でも年収400万円からスタートする企業が多くあります。

未経験から年収400万円を目指せる仕事

未経験から年収400万円を目指せる仕事には、

などがあります。

なかでもITエンジニアは需要が高く、プログラミングスクールなどで基礎を学べば、転職時に年収400万円以上の条件を提示される場合も多くあります。また営業職は成果主義の企業が多く、努力次第で早期に年収400万円を達成できます。

年収400万円の生活レベル（一人暮らし・夫婦・子育て世帯）

続いて、年収400万円の手取り316万円（月額約26万円）で実現できる生活レベルについて、一人暮らしから家族世帯まで具体的なシミュレーションを通じて解説します。

• 年収400万円の一人暮らしはきつい？
• 年収400万円の夫婦二人世帯の生活レベル
• 年収400万円で子育てできる？

それでは順に見ていきましょう。

年収400万円の一人暮らしはきつい？

年収400万円の手取り月収26万円で一人暮らしをする場合、家賃7-8万円程度が目安です。

具体的な生活費の配分例は

となります。

つまり、年収400万円（手取り月額26万円）での一人暮らしの生活レベルは決して贅沢ではありませんが、趣味や旅行を楽しむ余裕もあると言えるでしょう。

また年間で100万円以上の貯蓄ができるため、緊急時の備えや将来の投資資金を確保することも十分に可能です。

年収400万円の夫婦二人世帯の生活レベル

夫婦の一方が年収400万円で、もう一方がパートタイム勤務（年収100-150万円）の場合、世帯年収は500-550万円となります。

つまり世帯全体の手取りは年間約380-420万円程度で、月額では32-35万円の生活費が使える計算になります。

この場合の主な家計配分は、

となります。

共働き夫婦の場合、家計管理においては役割分担が重要になります。たとえば、固定費（家賃、光熱費、保険など）は年収400万円の配偶者が負担し、変動費（食費、日用品、娯楽費など）をパート収入で賄うという分担方法が効果的です。

また、将来の住宅購入や老後資金のために、月額5-10万円程度の計画的な貯蓄・投資を行うことも重要です。共働きであれば、お互いの収入を活かして効率的な資産形成が可能になります。

年収400万円で子育てできる？

年収400万円で子どもがいる世帯の場合、教育費や養育費を考慮した家計設計が必要になります。

子ども一人当たり月3-5万円程度の追加支出を見込む必要があり、毎月の貯蓄可能額は減少する傾向にあります。児童手当や各種控除を活用することで負担を軽減することが大切です。

年収400万円の子育て世帯の場合、支出の優先順位を明確にしましょう。教育費については、公立学校を基本としつつ、習い事や塾などは家計に無理のない範囲で検討します。

子どもの将来の教育資金については、学資保険やジュニアNISAなどを活用した早期からの準備が効果的です。月1-2万円程度の積立でも、18年間継続すれば200-400万円程度の教育資金を準備することが可能です。

また、保険の見直しも重要で、死亡保険や医療保険を適切に設定することで、万が一の際の家計への影響を最小限に抑えることができます。

年収400万円の女性はすごい！女性のキャリア継続の秘訣とは

女性にとって年収400万円は決して低い水準ではありません。

ここでは、女性特有のライフステージの変化に対応しながらキャリアを継続するための戦略をお伝えします。

• 年収400万円と女性の年収中央値との比較
• 結婚・出産後の女性のキャリア継続戦略
• 女性が年収400万円を維持・向上させるコツ

それでは順に見ていきましょう。

年収400万円と女性の年収中央値との比較

厚生労働省のデータによると女性の全年齢平均年収は377.9万円であり、年収400万円はこれを上回る水準です。特に地方においては、年収400万円の女性は「すごい」と評価されることも多いでしょう。

また、正社員の女性に限定すると年収中央値は340万円（doda調べ）のため、年収400万円の女性はこれを大きく上回る収入水準となります。

【年収中央値】

全体	男性	女性
380万円	420万円	340万円

※出典：正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説（平均年収ランキング【最新版】） ｜転職ならdoda（デューダ）

結婚・出産後の女性のキャリア継続戦略

年収400万円の女性が結婚・出産後もキャリアを継続するためには、事前の準備が重要です。

産休・育休制度の確認、時短勤務の可能性、配偶者の理解と協力体制の構築などが必要になります。また、保育園の確保や家事分担についても夫婦で十分に話し合っておくことが大切です。

女性のキャリア継続において重要なのは、完璧を求めすぎないことです。一時的に収入が減少したり、働き方を調整したりすることも受け入れながら、長期的な視点でキャリアを考える必要があります。

現在は多くの企業で女性活躍推進の取り組みが進んでおり、時短勤務やフレックス制度、在宅勤務など柔軟な働き方ができる環境が整ってきています。これらの制度を積極的に活用することで、年収400万円レベルを維持しながらライフステージの変化に対応することが可能です。

女性が年収400万円を維持・向上させるコツ

女性が年収400万円を維持・向上させるためには、専門性を高めることが最も効果的です。

資格取得やスキルアップを通じて、替えの利かない人材になることが重要です。特にIT関連のスキル、語学力、マネジメント能力などは、どの業界でも評価される傾向にあります。

また社内での存在感を高めるために、積極的にプロジェクトに参加したり、改善提案を行ったりすることも大切です。さらに社内外での人脈づくりを通じて、キャリアアップの機会を増やすようにしましょう。

転職も選択肢の一つですが、女性の場合は年収だけで判断せずに、企業の働き方制度や女性管理職の登用実績なども十分に調査してから決断することが重要です。

年収400万円（手取り316万円）からの収入アップ戦略

最後に、年収400万円からさらなる収入向上を目指すための具体的な戦略について解説します。

• スキルアップによる昇進・昇給戦略
• 転職を活用した年収アップ
• 副業・複業による収入の多様化
• 長期的なキャリア設計のポイント

それでは順に見ていきましょう。

スキルアップによる昇進・昇給戦略

現在の職場で年収400万円から500万円以上への昇給を目指すには、計画的なスキルアップが不可欠です。まず、自分の職種に求められる専門スキルを棚卸しし、不足している分野を特定しましょう。

たとえば、簿記2級以上の会計スキル、基本情報技術者以上のITスキル、TOEIC700点以上の英語力、宅地建物取引士などの不動産関連資格などが代表例です。

特にIT関連スキル、マネジメント能力、語学力などは多くの職場で評価される傾向があります。資格取得も効果的で、業務に直結する資格を取得することで昇給や手当の支給につながる場合があります。また、マネジメント経験も高く評価される要素の一つです。

転職を活用した年収アップ

転職による年収アップは、現在の年収400万円から20-30％程度の増加が期待できる効果的な方法です。

転職を成功させるためには、転職エージェントを活用しながら、自分の市場価値を正確に把握することが重要です。同業他社の求人情報や転職サイトの年収データを参考に、自分のスキルや経験がどの程度評価されるかを確認しましょう。

また成長業界や人手不足の業界への転職も年収アップの機会となります。

副業・複業による収入の多様化

年収400万円の本業に加えて副業を行うことで、年収アップを目指すことも可能です。

副業を成功させるには、本業のスキルを活かせる分野を選ぶことがポイントです。たとえば、事務職であればデータ入力やライティング、営業職であればコンサルティングなど、現在の経験を活用できる副業から始めることをおすすめします。

また会社の副業規定を確認しておくことや、確定申告・社会保険への影響を事前に理解しておくことが大切です。

長期的なキャリア設計のポイント

年収400万円からの収入アップを実現するためには、5年後、10年後を見据えた長期的なキャリア設計が重要です。

業界の将来性や自分の適性を考慮して、継続的なスキルアップの方向性を決める必要があります。また、経済情勢の変化にも対応できるよう、複数のスキルや収入源を持つことで、リスクを分散させることも大切です。

まとめ

この記事では、年収400万円の手取り額や生活レベルから、キャリア戦略について詳しく解説しました。

年収400万円の手取りは年間約316万円、月収では手取り約26万円となり、適切な家計管理により充実した生活レベルが実現可能です。

平均年収と比較すると、年収400万円は女性にとってはすごいといわれる収入レベルであり、男性にとっても地域や業界によっては十分に評価できる年収に相当します。

またスキルアップや転職、副業を通じてさらなる収入向上を目指すことで、より豊かな生活と将来への備えができるでしょう。