年収1400万円の手取り月収は76万円！独身や扶養ありなどケース別に計算

年収1400万円を稼ぐ高収入層の方にとって、実際の手取り額がいくらになるのかは重要な関心事です。年収が高くなるほど税負担も重くなるため、額面の年収と実際に使える手取り額には大きな差が生まれます。

この記事では、年収1400万円の場合の手取り月収について、独身者や扶養家族がいる場合など、様々なケースに分けて詳しく解説します。また、税金や社会保険料の内訳、節税対策、生活水準の目安まで、年収1400万円の方が知っておくべき情報を包括的にお伝えします。

Contents

1 年収1400万円の手取り月収の基本情報
2 【ケース別】年収1400万円の手取り月収シミュレーション
3 年収1400万円から差し引かれる税金・社会保険料の内訳
4 年収1400万円の手取りを他の年収と比較
5 年収1400万円の手取りを増やす節税対策
6 年収1400万円の生活水準と家計管理
7 年収1400万円に到達する職業・業界
8 みんなが使っている転職サービス上位6選　【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】
9 まとめ：年収1400万円の手取り月収と職業選択

年収1400万円の手取り月収の基本情報

年収1400万円の手取り月収は約80万円

年収1400万円の場合、手取り月収は約80万円となります。これは独身でボーナスなしの場合の計算結果で、具体的には月額803,665円です。

年収1400万円から差し引かれる主な項目は以下の通りです。

＜年収1400万円の手取り｜独身・ボーナスなし＞

1400万	年収	月収
額面	14,000,000	1,166,667
厚生年金	713,700	59,475
健康保険	799,716	66,643
雇用保険	77,000	6,417
所得税	1,724,070	143,673
住民税	1,007,900	83,992
手取り収入	9,643,984	803,665

※出典：税金・社会保険料・手取り計算シミュレーション（あなたの給料を入力してパッと計算） | 税金・社会保障教育
※40歳以上65歳未満の場合
※所得税は復興税込み、住民税は調整控除後で計算

これらを合計すると、月額約36万円が天引きされることになり、手取りは80万円程度となります。

年収1400万円は全体の何％？高収入の位置づけ

年収1400万円は、日本の給与所得者全体から見ると非常に高い水準にあります。

【年収1400万円の年収偏差値】

年収額面		1400万円
年収偏差値	総合	97.3
	高卒	115.8
	大卒	82.7
	中小企業	99.2

※出典：年収偏差値チェッカー
※50歳の場合

上記の数字を見ても明らかです。

国税庁の民間給与実態統計調査によると、年収1000万円を超える給与所得者は全体の約4.5％程度であり、年収1400万円となるとさらに限られた層となります。

一般的な年収との比較では

全体平均年収：約443万円
年収1400万円：平均の約3.2倍

この数値からも分かるように、年収1400万円は明らかに高収入層に位置づけられます。ただし、高収入になるほど税負担も重くなるため、額面の年収ほど手取りが多くならない点に注意が必要です。

年収1400万円の年間手取り額は約964万円

年収1400万円の場合、年間の手取り額は約964万円となります。これは月額80万円×12ヶ月の計算に基づいています。

額面年収と手取り年収の差額は約436万円で、これは年収の約31％に相当します。つまり、年収1400万円の方は、約3分の1が税金・社会保険料として差し引かれることになります。

この手取り率は年収が上がるほど下がる傾向にあり、累進課税制度の影響を受けています。年収が高い方ほど、効率的な資産形成や節税対策の重要性が高まります。

【ケース別】年収1400万円の手取り月収シミュレーション

独身・ボーナスなしの場合：手取り月収80万円

こちらは再掲になりますが、独身でボーナスなしの場合の詳細な内訳は以下の通りです。

＜年収1400万円の手取り｜独身・ボーナスなし＞

1400万	年収	月収
額面	14,000,000	1,166,667
厚生年金	713,700	59,475
健康保険	799,716	66,643
雇用保険	77,000	6,417
所得税	1,724,070	143,673
住民税	1,007,900	83,992
手取り収入	9,643,984	803,665

この場合、社会保険料と税金の合計は月額約36万円となり、手取り率は約69％です。

独身・ボーナス10%込みの場合：手取り月収79万円

ボーナスが年収の10％（140万円）含まれる場合の計算結果は以下の通りです。

＜年収1400万円の手取り｜独身・ボーナスなし＞

1400万	年収	月収
額面	14,000,000	1,050,000
厚生年金	841,800	70,150
健康保険	797,398	57,333
雇用保険	77,000	6,416
所得税	1,682,490	146,233
住民税	995,300	83,650
手取り収入	9,573,202	686,218

ボーナスがある場合、月額の手取りは若干少なくなりますが、年間総手取り額は変わりません。これは、ボーナス分の税金・社会保険料が年末調整で精算されるためです。

配偶者ありの場合：手取り月収80万円

配偶者がいる場合でも、配偶者が働いていて扶養に入らない場合、手取り額は独身の場合と同じです。

＜年収1400万円の手取り｜配偶者あり＞

1400万	年収	月収
額面	14,000,000	1,166,667
厚生年金	713,700	59,475
健康保険	799,716	66,643
雇用保険	77,000	6,417
所得税	1,724,070	143,673
住民税	1,007,900	83,992
手取り収入	9,643,984	803,665

ただし、配偶者が専業主婦（主夫）で扶養に入る場合は、配偶者控除の適用により所得税・住民税が軽減されます。

扶養家族がいる場合の手取り額変化

扶養家族がいる場合の手取り額の変化について詳しく見てみましょう：

配偶者控除適用時：

配偶者控除：38万円（所得税）、33万円（住民税）
年間節税効果：約10万円～15万円

扶養親族がいる場合：

一般扶養親族（16歳以上19歳未満、23歳以上）：38万円
特定扶養親族（19歳以上23歳未満）：63万円
老人扶養親族（70歳以上）：48万円～58万円

扶養家族が多いほど所得控除が増え、手取り額が増加します。特に大学生の子供がいる場合の特定扶養親族控除は節税効果が大きくなります。

年収1400万円から差し引かれる税金・社会保険料の内訳

所得税：年間約172万円（月14万円）

年収1400万円の場合の所得税は、累進課税制度により高い税率が適用されます：

所得税の計算過程：

給与所得控除：195万円（年収1400万円の場合）
基礎控除：48万円
課税所得：1157万円
所得税率：33％（課税所得900万円超1800万円以下の部分）

月額143,673円、年間約172万円の所得税が課税されます。これは年収の約12.3％に相当します。

住民税：年間約100万円（月8万円）

住民税は所得割と均等割から構成されます：

住民税の内訳：

所得割：課税所得×10％
均等割：約5,000円（地域により異なる）

年収1400万円の場合、住民税は年間約100万円（月額83,992円）となります。住民税は前年の所得に基づいて計算されるため、転職や退職の際は注意が必要です。

厚生年金保険料：年間約71万円（月6万円）

厚生年金保険料は標準報酬月額に基づいて計算されます：

厚生年金保険料の特徴：

保険料率：18.3％（労使折半で9.15％ずつ）
上限額：月額65,000円程度
年収1400万円の場合：月額59,475円～70,150円

厚生年金は将来の年金給付に直結するため、高収入の方ほど将来受け取る年金額も多くなります。

健康保険料：年間約80万円（月7万円）

健康保険料も標準報酬月額に基づいて計算されます：

健康保険料の計算：

保険料率：約10％（労使折半で5％ずつ、協会けんぽの場合）
年収1400万円の場合：月額66,450円～66,643円

健康保険料率は加入している保険組合により異なり、大企業の健康保険組合の方が保険料率が低い場合があります。

雇用保険料：年間7.7万円（月6千円）

雇用保険料は比較的負担が軽い項目です：

雇用保険料の詳細：

保険料率：0.6％（労働者負担0.5％、事業主負担0.95％）
年収1400万円の場合：年間7万円、月額6,417円
上限額：年間77,000円

雇用保険は失業時の給付や教育訓練給付などの財源となります。

年収1400万円の手取りを他の年収と比較

年収1000万円との手取り差額

年収1400万円と1000万円の手取り額を比較してみましょう：

年収1000万円の手取り：約750万円（月額62.5万円）年収1400万円の手取り：約964万円（月額80.3万円）

差額：214万円（月額17.8万円）

年収差400万円に対して手取り差は214万円となり、約54％が実際の手取り増となります。これは累進課税により、年収が高くなるほど税率が上がるためです。

年収800万円との手取り差額

年収800万円との比較：

年収800万円の手取り：約600万円（月額50万円）年収1400万円の手取り：約964万円（月額80.3万円）

差額：364万円（月額30.3万円）

年収差600万円に対して手取り差は364万円で、約61％が手取り増となります。

年収600万円との手取り差額

年収600万円との比較：

年収600万円の手取り：約470万円（月額39.2万円）年収1400万円の手取り：約964万円（月額80.3万円）

差額：494万円（月額41.1万円）

年収差800万円に対して手取り差は494万円で、約62％が手取り増となります。

高収入層の税負担率の実態

年収別の税負担率を見ると、累進課税制度の影響が明確に現れます：

年収別税負担率：

年収400万円：約15％
年収600万円：約20％
年収800万円：約25％
年収1000万円：約27％
年収1400万円：約31％

年収1400万円の方は、年収の約3分の1を税金・社会保険料として負担していることになります。この高い負担率を踏まえ、適切な節税対策を行うことが重要です。

【参考】年収・月収の額面・手取り早見表

以下は、年収の額面から年収の手取りと額面月収・額面手取りが一目でわかる早見表です。参考にしてみてください。

年収額面	年収手取り	額面月収	月収手取り
200万円	161万円	17万円	14万円
240万円	192万円	20万円	17万円
250万円	201万円	21万円	17万円
300万円	237万円	25万円	21万円
350万円	276万円	29万円	24万円
360万円	285万円	30万円	25万円
400万円	314万円	33万円	27万円
420万円	314万円	35万円	29万円
450万円	351万円	38万円	31万円
500万円	389万円	42万円	35万円
550万円	423万円	46万円	38万円
600万円	460万円	50万円	41万円
650万円	497万円	54万円	44万円
700万円	527万円	58万円	46万円
750万円	559万円	63万円	50万円
800万円	591万円	67万円	53万円
850万円	625万円	71万円	56万円
900万円	658万円	75万円	59万円
950万円	691万円	79万円	62万円
1000万円	724万円	83万円	65万円
1100万円	788万円	92万円	72万円
1200万円	852万円	100万円	78万円
1300万円	913万円	108万円	83万円
1400万円	967万円	117万円	89万円
1500万円	1019万円	125万円	94万円
1800万円	1183万円	150万円	110万円
2000万円	1295万円	167万円	121万円
2500万円	1554万円	208万円	147万円
3000万円	1774万円	250万円	170万円

※計算方法

年収：「税金・保険料シミュレーション」を利用
月収：funjob「給与シミュレーション」を利用

どちらも千の位を四捨五入。

年収1400万円の手取りを増やす節税対策

iDeCo（個人型確定拠出年金）の活用

iDeCoは年収1400万円の方にとって非常に効果的な節税手段です：

iDeCoの節税効果：

掛金上限：会社員の場合月額23,000円（年間27.6万円）
所得控除効果：年間約12万円の節税
運用益非課税：長期的な資産形成に有利

年収1400万円の方がiDeCoを満額拠出した場合、年間約12万円の所得税・住民税の節税効果があります。

ふるさと納税の限度額と節税効果

年収1400万円の方のふるさと納税限度額は約50万円です：

ふるさと納税の活用：

控除限度額：約50万円（独身の場合）
実質負担：2,000円
返礼品：寄付額の30％相当

50万円のふるさと納税を行うことで、約15万円相当の返礼品を受け取ることができ、実質的な節税効果を得られます。

生命保険料控除の最大活用

生命保険料控除を最大限活用することで年間約5万円の節税が可能です：

生命保険料控除の内容：

一般生命保険料控除：最大4万円
個人年金保険料控除：最大4万円
介護医療保険料控除：最大4万円
合計控除額：最大12万円

年収1400万円の方の場合、約5万円の税額軽減効果があります。

医療費控除の活用方法

医療費控除は年間医療費が10万円を超えた場合に適用されます：

医療費控除のポイント：

控除額：（医療費－10万円）または所得の5％のいずれか少ない方
対象：本人・配偶者・扶養親族の医療費
上限：200万円

年収1400万円の方が年間50万円の医療費を支払った場合、約17万円の所得税・住民税の軽減効果があります。

年収1400万円の生活水準と家計管理

年収1400万円の理想的な支出割合

手取り月収80万円の理想的な支出配分：

推奨支出割合：

住居費：25％（20万円）
食費：10％（8万円）
光熱費・通信費：5％（4万円）
交通費・車両費：8％（6.4万円）
保険料：5％（4万円）
教育費：10％（8万円）
娯楽・交際費：15％（12万円）
貯蓄・投資：22％（17.6万円）

この配分により、安定した生活を送りながら将来に向けた資産形成も可能になります。

住宅ローンの適正借入額

年収1400万円の方の住宅ローン適正借入額：

借入可能額の目安：

年収倍率：5～7倍
借入可能額：7,000万円～9,800万円
月返済額：手取りの25％以内（20万円）
適正借入額：約6,000万円

ただし、教育費や老後資金も考慮し、手取りの25％以内に返済額を抑えることが重要です。

教育費・老後資金の準備方法

高収入世帯ほど教育費にかける金額も多くなる傾向があります：

教育費の目安：

私立小学校：年間150万円
私立中学校：年間140万円
私立高校：年間100万円
私立大学：年間120万円

老後資金の準備：

必要額：1億円程度（現在の生活水準を維持する場合）
準備期間：30年間
必要積立額：月額20万円程度

早期からの計画的な準備が重要です。

投資・資産運用の考え方

年収1400万円の方の資産運用戦略：

リスク許容度に応じた投資配分：

安全資産（預金・債券）：30％
株式投資：50％
不動産投資：15％
その他（コモディティ等）：5％

税制優遇制度の活用：

NISA：年間120万円
つみたてNISA：年間40万円
iDeCo：年間27.6万円

これらの制度を組み合わせることで、効率的な資産形成が可能です。

年収1400万円に到達する職業・業界

年収1400万円に到達する職業・業界について解説します。

年収1400万円を狙える職種

厚生労働省の賃金構造基本統計調査に基づくと、年収1400万円に到達可能な職種は限られています：

高収入が期待できる職種：

医師・歯科医師
弁護士・公認会計士
大手企業の管理職・役員
外資系企業の営業・コンサルタント
IT系企業の上級エンジニア・マネージャー
金融機関の投資銀行部門
不動産業界の営業トップクラス

これらの職種では、専門性の高さや成果に応じて高い報酬が設定されています。

大企業と中小企業の賃金格差

企業規模による賃金格差は年収1400万円レベルでは特に顕著です：

企業規模別平均賃金（令和5年）：

大企業（1000人以上）：346,000円/月
中企業（100-999人）：311,400円/月
小企業（10-99人）：294,000円/月

大企業では管理職レベルで年収1400万円に到達する可能性が高くなります。特に：

製造業の大手企業
総合商社
大手金融機関
IT・通信大手企業

これらの業界では、40代後半から50代で年収1400万円に到達するケースが多く見られます。

学歴による年収差の実態

学歴による年収格差も年収1400万円レベルでは重要な要素です：

学歴別平均賃金（令和5年、男性）：

大学院：491,100円/月（年収約590万円）
大学：399,900円/月（年収約480万円）
高専・短大：354,900円/月（年収約426万円）
高校：306,100円/月（年収約367万円）

ただし、これは平均値であり、大学院卒や大学卒の上位層では年収1400万円を大きく超える場合もあります。特に：

一流大学出身者の大手企業管理職
MBA取得者の外資系企業勤務
専門職大学院出身の士業

これらのケースでは年収1400万円以上を達成する可能性が高くなります。

以下の数字も参考にしてみてください。

【参考】年収1400万円の人の男女別割合

年収	男女計	男性	女性
300万円以下	34.4%	19.3%	54.2%
300万円超〜400万円以下	16.3%	14.9%	18.1%
400万円超〜500万円以下	15.4%	17.5%	12.7%
500万円超〜600万円以下	10.8%	14.0%	6.7%
600万円超〜700万円以下	7.1%	10.0%	3.4%
700万円超～800万円以下	4.9%	7.2%	1.9%
800万円超～900万円以下	3.2%	4.9%	1.0%
900万円超	7.8%	12.2%	2.1%

※出典：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査」の「（第 16 表）給与階級別給与所得者数・構成割合」より

【参考】年齢別の平均年収・平均月収

年齢	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
30歳	471.7万円	29.4万円	119.3万円
31歳	491.7万円	30.4万円	127.0万円
32歳	507.8万円	31.5万円	129.8万円
33歳	529.3万円	32.7万円	136.9万円
34歳	539.1万円	33.6万円	136.0万円
35歳	557.3万円	34.4万円	144.2万円
36歳	582.2万円	35.8万円	152.6万円
37歳	602.5万円	36.5万円	164.4万円
38歳	626.2万円	38.3万円	166.8万円
39歳	625.0万円	38.1万円	167.7万円
40歳	654.4万円	40.0万円	174.1万円
41歳	675.4万円	41.4万円	179.1万円
42歳	662.9万円	40.9万円	172.4万円
43歳	684.9万円	41.5万円	186.5万円
44歳	707.8万円	42.9万円	193.2万円
45歳	703.4万円	42.8万円	190.1万円
46歳	736.1万円	44.3万円	204.2万円
47歳	733.4万円	44.4万円	200.9万円
48歳	738.5万円	44.8万円	200.8万円
49歳	747.2万円	45.6万円	200.4万円
50歳	745.6万円	45.2万円	202.7万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年）賃金構造基本統計調査をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

【参考】都道府県別の平均年収・平均月収

都道府県	平均年収	月収（基本給）	都道府県	平均年収	月収（基本給）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

年収アップのキャリア戦略

年収1400万円を目指すためのキャリア戦略：

短期戦略（1-3年）：

現在の職場での昇進・昇格
高付加価値業務への従事
専門スキルの向上
資格取得による市場価値向上

中期戦略（3-7年）：

転職による年収アップ
管理職ポジションへの挑戦
海外勤務経験の積み重ね
業界トップ企業への移籍

長期戦略（7年以上）：

経営幹部への昇進
独立・起業による収入拡大
投資収入との組み合わせ
複数収入源の確立

継続的なスキルアップと戦略的なキャリア形成が重要です。

みんなが使っている転職サービス上位6選　【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】

実際に登録したことのある転職サービスについてアンケートをとりました。アンケート結果として、みんなが使っている転職サービスの上位6サービスは以下です。

1位｜リクルートエージェント（821人）
2位｜doda（564人）
3位｜リクナビNEXT（389人）
4位｜マイナビAGENT（312人）
5位｜ビズリーチ（288人）
6位｜エン転職（282人）

※転職サービスの利用アンケート（クラウドワークス）回答数：1,382 / 集計期間：2024年09月19日～10月03日

1位｜リクルートエージェント（利用回答数：821人）　圧倒的な求人数

「リクルートエージェント」は、求人数、安定したサービス品質で、まずは登録が必須のエージェントです。

まず何と言っても求人数が多いことがおすすめの理由として挙げられます。転職成功の実績も多く、優れているのは求人の数だけではありません。業界に精通したアドバイザーが在籍しているので、ぴったりの求人を見つけ出してくれます。求人やサービスの質・量ともにトップクラスで転職エージェントとしては定番・王道のサービスです。

営業・技術系を中心にあらゆる業種・職種をカバー。総合型ながら条件ごとに特化したページもあり、使いやすいのも人気の理由です。

リクルートエージェントのおすすめポイント: 求人数が圧倒的に多い; 業界に精通したアドバイザーが在籍; 条件ごとに特化したページがあり使いやすい

基本データ

リクルートエージェント
求人数	公開求人474,685件／非公開求人399,542件（2024年10月22日現在）
提供サービス	エージェントサービス、提出書類の添削、面接対策、独自に分析した業界・企業情報の提供
拠点	東京・北海道・宮城・宇都宮・さいたま・千葉・横浜・金沢・新潟・長野・静岡・名古屋・京都・大阪・神戸・岡山・広島・高松・福岡
URL	https://www.r-agent.com/

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2位｜doda（利用回答数：564人）　エージェント／サイトの一体型で自分でも応募が可能

「doda」は、人材紹介・転職支援を行う大手「パーソルキャリア」が運営する総合型転職サイトです。エージェントサービスも利用できる点が人気の理由の1つになっています。

dodaも求人数が多く、非公開求人も条件が良いものが多いのが大きなポイントです。

また転職サイトと転職エージェントの一体型で、使い方の自由度が高いのもおすすめポイント。エージェントサービスでは専任のキャリアアドバイザーがサポートしてくれます。なお企業との対応は採用プロジェクト担当が行い、求職者と企業とでそれぞれ別のプロフェッショナルが対応します。

dodaのおすすめポイント: 非公開求人も好条件多数; 転職サイトと転職エージェントの一体型で自由度が高い; 専任のキャリアアドバイザーがサポート、企業は別のプロフェッショナルが対応

基本データ

doda
求人数	公開求人262,342件／非公開求人31.049件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、年収査定、合格診断、レジュメビルダー、「自己PR」発掘診断、転職タイプ診断、はたらく女性のためのモヤモヤ解消診断、オンライン仕事力診断
拠点	東京・横浜・札幌・仙台・静岡・名古屋・大阪・京都・神戸・岡山・広島・福岡・鹿児島
URL	https://doda.jp/consultant/

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3位｜リクナビNEXT（利用回答数：389人）　求人サイト群の中でも最大級の求人数と使いやすさ

「リクナビNEXT」は大定番の転職サイトで、サイトの見やすさや使いやすさにも定評があります。

エージェントなしの狭義の転職サイトの中では、求人数はトップクラス。新規の求人も多く、定期的にチェックすることで希望に合う求人に出会える可能性が高まります。

ツールが便利でサイトが使いやすいのも特長です。たとえば「気になるリスト」を使うと、気になる企業や後でゆっくりチェックしたい企業をリスト化できるほか、気になるに追加した企業から面接のオファーが来る可能性があります。

そのほか、公開求人・非公開求人の企業からオファーがもらえる「オファーを待つ」、自己分析ツール「グッドポイント診断」などがあります。

リクナビNEXTのおすすめポイント: サイトが見やすく使いやすい; 狭義の転職サイトでは最大級の求人数; 多くの人が利用している定番の転職サイト

基本データ

リクナビNEXT
求人数	公開求人824,000件以上（2024年10月22日現在）
提供サービス	オファー、気になるリスト、グッドポイント診断
URL	https://next.rikunabi.com/

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4位｜マイナビAGENT（利用回答数：312人）　20代・30代の求人に強い

「マイナビAGENT」は、さまざまな転職サイトを運営している株式会社マイナビによる転職エージェントです。きめ細かいサポートが受けられると評価されています。

とくに20代・30代の求人が多いので、その世代の人にはおすすめです。また全国に拠点があり地方の求人も充実しているので、大都市圏以外で探している人にもぴったりです。

履歴書や職務経歴書のサポートも充実、初めての転職でも安心して利用できます。IT、営業など業種・職種別のサービスもあります。自分が探している業種と一致するならより探しやすくなるでしょう。

マイナビAGENTのおすすめポイント: 20代・30代の求人が多い; 地方の求人も充実; 履歴書や職務経歴書のサポートもあり安心

基本データ

マイナビAGENT
公開求人数	非公開
提供サービス	エージェントサービス
拠点	拠点情報はこちらをご確認ください
URL	https://mynavi-agent.jp/

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5位｜ビズリーチ（利用回答数：288人）　ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる

「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。

もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。

基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。

ビズリーチのおすすめポイント: ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト; 企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能; 有料プランなら制限なく求人に応募できる

基本データ

ビズリーチ
求人数	公開求人138,081件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、有料プラン（プレミアムステージ）
拠点	東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島
URL	https://www.bizreach.jp/