年収1200万円を目指している方、または既に達成している方にとって、実際の手取り額がどのくらいになるのかは重要な関心事でしょう。年収1200万円という高収入でも、社会保険料や税金の負担によって手取り額は大きく変わります。

この記事では、年収1200万円の手取り額を独身・配偶者あり・賞与の有無など、さまざまな条件別に詳しく解説します。また、年収1200万円が日本の平均的な収入水準と比較してどの程度の位置にあるのか、実際の生活レベルや家計管理のポイント、さらに年収1200万円を目指すためのキャリア戦略まで包括的にお伝えします。

Contents

0.1 年収1200万円の手取り額一覧表
0.2 年収1200万円の手取り計算内訳
0.3 年収1200万円は日本でどのくらいの水準？
0.4 年収1200万円の生活レベルと家計管理
- 0.4.1 手取り70万円の家計シミュレーション
- 0.4.2 年収1200万円で購入可能な住宅
0.5 年収1200万円を目指すためのキャリア戦略
- 0.5.1 年収1200万円を実現しやすい職種・業界

1 年収1200万円達成のためのスキル習得戦略
2 年収1200万円の職業に就くための転職戦略
3 年収1200万円の職業で求められる能力と資質

年収1200万円の手取り額一覧表

まずは年収1200万円の手取り額を条件別に確認しましょう。

【結論】年収1200万円の手取り月収は約70万円

年収1200万円の場合、家族構成や賞与の有無によって手取り額が変わりますが、月の手取り額は約70万円になります。

以下が条件別の詳細な手取り額です。

条件	年間手取り	月間手取り（賞与なし）	月間手取り（賞与10%込み）
独身・賞与なし	848万9,408円	70万7,451円	–
独身・賞与あり(10%)	841万6,108円	–	70万1,342円
配偶者あり・賞与なし	848万9,408円	70万7,451円	–

この表からわかるように、年収1200万円の手取り率は約70%となっており、約30%が社会保険料と税金として差し引かれることになります。

ボーナス有無による手取りの違い

年収1200万円でも、賞与の有無によって月々の手取り額の計算方法が変わります。

賞与なしの場合: 月収100万円 → 手取り70万円

賞与がない場合、年収1200万円を12か月で割ると月収100万円となります。この場合の手取り計算は以下の通りです。

＜年収1200万円の手取り額｜賞与なし＞

1200万	年収	月収
額面	12,000,000	1,000,000
厚生年金	713,700	59,475
健康保険	681,492	56,791
雇用保険	66,000	5,500
所得税	1,205,840	100,487
住民税	820,800	68,400
手取り収入	8,489,408	707,451

※出典：税金・社会保険料・手取り計算シミュレーション（あなたの給料を入力してパッと計算） | 税金・社会保障教育
※40歳以上65歳未満の場合
※所得税は復興税込み、住民税は調整控除後で計算

賞与ありの場合: 月収90万円 → 手取り70万円

年収1200万円のうち10%（120万円）を賞与として受け取る場合、月収は90万円となります。

＜年収1200万円の手取り額｜賞与あり（年収の10%）＞

1200万	年収	月収
額面	12,000,000	900,000
厚生年金	823,500	68,625
健康保険	681,492	49,000
雇用保険	66,000	5,500
所得税	1,180,770	102,283
住民税	809,900	68,058
手取り収入	8,416,108	606,534

賞与ありの場合、厚生年金保険料の負担が増える一方で、所得税と住民税が若干減少するため、結果的に月の手取り額はほぼ同水準となります。

配偶者の有無による手取りの違い

配偶者がいる場合も、1200万円になると配偶者控除の対象外となります。たとえば商よ無しの場合、以下の通り配偶者なしと同じになります。

＜年収1200万円の手取り額｜配偶者あり＞

1200万	年収	月収
額面	12,000,000	1,000,000
厚生年金	713,700	59,475
健康保険	681,492	56,791
雇用保険	66,000	5,500
所得税	1,205,840	100,487
住民税	820,800	68,400
手取り収入	8,489,408	707,451

年収1200万円の手取り計算内訳

年収1200万円から差し引かれる金額の詳細を、社会保険料と税金に分けて説明します。

社会保険料の詳細

社会保険料は厚生年金保険料、健康保険料、雇用保険料の3つから構成されます。

厚生年金保険料

厚生年金保険料は標準報酬月額に基づいて計算されるため、賞与の有無によって金額が変わります。

独身・賞与なし: 年額71万3,700円（月額5万9,475円）
独身・賞与あり: 年額82万3,500円（月額6万8,625円）

賞与がある場合、賞与からも厚生年金保険料が差し引かれるため、年間の負担額が増加します。厚生年金保険料は2024年現在、事業主と従業員が折半して負担し、料率は18.3%（従業員負担9.15%）となっています。

健康保険料

健康保険料は協会けんぽの料率を基準として計算されます。

年額: 68万1,492円（月額5万6,791円）
賞与の有無に関わらず同額

健康保険料は標準報酬月額に基づいて計算されるため、月収が同じであれば賞与の有無に関係なく同額となります。料率は都道府県によって若干異なりますが、全国平均で約10%（従業員負担5%）です。

雇用保険料

雇用保険料は年収に対して一定の料率で計算されます。

年額: 6万6,000円（月額5,500円）
年収の0.55%で計算

雇用保険料は2024年現在、一般の事業で0.6%（従業員負担0.3%、事業主負担0.3%）ですが、実際の計算では年収1200万円の場合、上限が適用されることがあります。

税金の詳細

年収1200万円から差し引かれる税金は、所得税と住民税の2つです。

所得税

所得税は累進課税制度により、所得が高いほど税率が高くなります。

独身・賞与なし: 年額120万5,840円（月額10万487円）
独身・賞与あり: 年額118万770円（月額9万8,398円）

年収1200万円の場合、所得税率は23%の税率区分に該当します（課税所得900万円超1,800万円以下）。賞与がある場合、賞与に対する所得税の計算方法が異なるため、年間の所得税額に若干の差が生じます。

住民税

住民税は前年の所得に基づいて計算される税金で、所得割と均等割から構成されます。

独身・賞与なし: 年額82万800円（月額6万8,400円）
独身・賞与あり: 年額80万9,900円（月額6万7,492円）

住民税の所得割の税率は一律10%（都道府県民税4%、市区町村民税6%）で、均等割は年額約5,000円程度です。年収1200万円の場合、住民税の負担は所得税に比べて相対的に軽くなります。

手取り率の計算

年収1200万円の手取り率を計算すると以下のようになります：

独身・賞与なし: 848万9,408円 ÷ 1,200万円 = 70.7%
独身・賞与あり: 841万6,108円 ÷ 1,200万円 = 70.1%

年収1200万円の手取り率は約70.1〜70.7%となり、約30%が社会保険料と税金として差し引かれることになります。これは高所得者に対する累進課税制度の影響で、年収が高くなるほど手取り率は低下する傾向にあります。

【参考】年収・月収の額面・手取り早見表

以下は、年収の額面から年収の手取りと額面月収・額面手取りが一目でわかる早見表です。参考にしてみてください。

年収額面	年収手取り	額面月収	月収手取り
200万円	161万円	17万円	14万円
240万円	192万円	20万円	17万円
250万円	201万円	21万円	17万円
300万円	237万円	25万円	21万円
350万円	276万円	29万円	24万円
360万円	285万円	30万円	25万円
400万円	314万円	33万円	27万円
420万円	314万円	35万円	29万円
450万円	351万円	38万円	31万円
500万円	389万円	42万円	35万円
550万円	423万円	46万円	38万円
600万円	460万円	50万円	41万円
650万円	497万円	54万円	44万円
700万円	527万円	58万円	46万円
750万円	559万円	63万円	50万円
800万円	591万円	67万円	53万円
850万円	625万円	71万円	56万円
900万円	658万円	75万円	59万円
950万円	691万円	79万円	62万円
1000万円	724万円	83万円	65万円
1100万円	788万円	92万円	72万円
1200万円	852万円	100万円	78万円
1300万円	913万円	108万円	83万円
1400万円	967万円	117万円	89万円
1500万円	1019万円	125万円	94万円
1800万円	1183万円	150万円	110万円
2000万円	1295万円	167万円	121万円
2500万円	1554万円	208万円	147万円
3000万円	1774万円	250万円	170万円

※計算方法

年収：「税金・保険料シミュレーション」を利用
月収：funjob「給与シミュレーション」を利用

どちらも千の位を四捨五入。

年収1200万円は日本でどのくらいの水準？

想像のつく通り、年収1200万円は日本の中でも非常に高いレベルの収入額です。

【年収1200万円の学歴別年収偏差値】

年収額面		1200万円
年収偏差値	総合	85.9
	高卒	101.6
	大卒	72
	中小企業	87.9

※出典：年収偏差値チェッカー
※50歳の場合

大卒でも相当に高い水準であることがわかります。

さらに、年収1200万円が日本の労働者全体の中でどの程度の水準にあるのかを、統計データを基に詳しく分析します。

学歴別平均賃金との比較

令和5年の賃金構造基本統計調査によると、学歴別の平均賃金は以下の通りです：

高校卒: 28万1,900円（年収338万2,800円）
専門学校卒: 30万200円（年収360万2,400円）
大学卒: 36万9,400円（年収443万2,800円）
大学院卒: 47万6,700円（年収572万400円）

年収1200万円は大学院卒平均の約2.1倍の水準に相当します。最も高い大学院修了者の平均年収と比較しても、2倍以上の差があることがわかります。

特に注目すべきは、高校卒の平均年収338万円と比較すると、年収1200万円は約3.5倍という大きな差があることです。これは教育投資の効果と、その後のキャリア形成における選択肢の違いを如実に表しています。

【参考】年収1200万円の人の男女別割合

年収	男女計	男性	女性
300万円以下	34.4%	19.3%	54.2%
300万円超〜400万円以下	16.3%	14.9%	18.1%
400万円超〜500万円以下	15.4%	17.5%	12.7%
500万円超〜600万円以下	10.8%	14.0%	6.7%
600万円超〜700万円以下	7.1%	10.0%	3.4%
700万円超～800万円以下	4.9%	7.2%	1.9%
800万円超～900万円以下	3.2%	4.9%	1.0%
900万円超	7.8%	12.2%	2.1%

※出典：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査」の「（第 16 表）給与階級別給与所得者数・構成割合」より

【参考】年齢別の平均年収・平均月収

年齢	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
30歳	471.7万円	29.4万円	119.3万円
31歳	491.7万円	30.4万円	127.0万円
32歳	507.8万円	31.5万円	129.8万円
33歳	529.3万円	32.7万円	136.9万円
34歳	539.1万円	33.6万円	136.0万円
35歳	557.3万円	34.4万円	144.2万円
36歳	582.2万円	35.8万円	152.6万円
37歳	602.5万円	36.5万円	164.4万円
38歳	626.2万円	38.3万円	166.8万円
39歳	625.0万円	38.1万円	167.7万円
40歳	654.4万円	40.0万円	174.1万円
41歳	675.4万円	41.4万円	179.1万円
42歳	662.9万円	40.9万円	172.4万円
43歳	684.9万円	41.5万円	186.5万円
44歳	707.8万円	42.9万円	193.2万円
45歳	703.4万円	42.8万円	190.1万円
46歳	736.1万円	44.3万円	204.2万円
47歳	733.4万円	44.4万円	200.9万円
48歳	738.5万円	44.8万円	200.8万円
49歳	747.2万円	45.6万円	200.4万円
50歳	745.6万円	45.2万円	202.7万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年）賃金構造基本統計調査をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

企業規模別平均賃金との比較

企業規模別の平均賃金データ（令和5年）を見ると：

大企業: 34万6,000円（年収415万2,000円）
中企業: 31万1,400円（年収373万6,800円）
小企業: 29万4,000円（年収352万8,000円）

年収1200万円は大企業平均の約2.9倍の高水準です。最も給与水準が高い大企業でも平均年収は415万円程度であり、年収1200万円がいかに高い水準であるかがわかります。

企業規模による格差も顕著で、大企業と小企業では年収で約62万円の差があります。年収1200万円を目指す場合、企業規模も重要な要素の一つと言えるでしょう。

地域別賃金との比較

都道府県別の賃金データによると、最も賃金が高い地域でも：

東京都平均: 36万8,500円（年収442万2,000円）

年収1200万円は東京都平均の約2.7倍に相当します。東京都は全国で最も賃金水準が高い地域ですが、それでも年収1200万円との差は大きく、全国平均の31万8,300円（年収381万9,600円）と比較すると約3.1倍となります。

地域格差の観点から見ると、年収1200万円は地方においてはより希少価値の高い収入水準と言えるでしょう。

【参考】都道府県別の平均年収・平均月収

都道府県	平均年収	月収（基本給）	都道府県	平均年収	月収（基本給）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

年収1200万円に到達する人の割合

国税庁の民間給与実態統計調査などの公的データを基に推計すると、日本全体で年収1200万円以上を得ている人は、全労働者の約1〜2%程度と推定されます。

具体的には：

年収1000万円超の割合：約4.6%
年収1500万円超の割合：約1.2%

年収1200万円はこの中間に位置するため、全労働者の1〜2%、つまり50人に1人か100人に1人程度の希少な収入水準と考えられます。

この数字は、年収1200万円が一般的な会社員にとって相当に高いハードルであることを示しています。同時に、適切なキャリア戦略と努力により到達可能な目標でもあることを意味しています。

年収1200万円の生活レベルと家計管理

年収1200万円、手取り約850万円での実際の生活レベルと、効果的な家計管理方法について詳しく解説します。

手取り70万円の家計シミュレーション

月の手取り70万円をどのように配分するかは、ライフスタイルや家族構成によって大きく変わります。

独身の場合の理想的な家計配分

独身で手取り70万円の場合の理想的な家計配分例：

項目	金額	割合	詳細
住居費	20万円	28%	都心の1LDK〜2LDKマンション
食費	8万円	11%	外食中心でも余裕のある予算
水道光熱費	2万円	3%	一人暮らしの標準的な金額
通信費	1.5万円	2%	スマホ・インターネット・サブスク
交際費・娯楽費	12万円	17%	趣味・旅行・交際費
衣服・美容費	5万円	7%	身だしなみ・ファッション
保険料	3万円	4%	生命保険・医療保険
貯蓄・投資	18万円	26%	将来への備え
その他	0.5万円	1%	雑費・予備費

この配分では、住居費を手取りの28%に抑えることで、貯蓄・投資に26%を回すことができます。年間216万円の貯蓄・投資が可能となり、将来の資産形成に大きく寄与します。

家族がいる場合の家計配分

配偶者と子供がいる家庭での手取り70万円の家計配分例：

項目	金額	割合	詳細
住居費	25万円	36%	3LDK〜4LDKマンション・一戸建て
食費	12万円	17%	家族3〜4人分の食費
水道光熱費	3万円	4%	家族世帯の標準的な金額
通信費	2万円	3%	家族分のスマホ・ネット代
教育費	10万円	14%	習い事・塾・学費
保険料	5万円	7%	家族分の各種保険
交際費・娯楽費	6万円	9%	家族でのレジャー・外食
貯蓄・投資	7万円	10%	将来への備え
その他	0万円	0%	雑費・予備費

家族がいる場合、住居費と教育費の負担が大きくなるため、貯蓄・投資の割合は10%程度に下がります。それでも年間84万円の貯蓄が可能で、一般的な家庭と比較すると十分な余裕があります。

年収1200万円で購入可能な住宅

年収1200万円の場合の住宅購入可能額について詳しく分析します。

住宅ローン借入可能額: 約4,000〜5,000万円

一般的に、住宅ローンの年間返済額は年収の25〜35%以内が適正とされています。年収1200万円の場合：

保守的な計算（25%）: 年間返済額300万円 → 借入可能額約4,000万円
積極的な計算（35%）: 年間返済額420万円 → 借入可能額約5,500万円

金利や返済期間によって変動しますが、現在の低金利環境では4,000〜5,000万円程度の借入が現実的です。

購入可能物件価格: 約5,000〜6,000万円（頭金込み）

頭金として物件価格の10〜20%を用意する場合：

頭金10%の場合: 借入4,500万円 → 物件価格約5,000万円
頭金20%の場合: 借入4,000万円 → 物件価格約5,000万円
頭金を多めに用意: 借入4,000万円、頭金1,000〜2,000万円 → 物件価格約6,000万円

都心部のマンションや郊外の一戸建てなど、立地や物件タイプによって選択肢は広がります。

年収1200万円を目指すためのキャリア戦略

年収1200万円は決して不可能な目標ではありませんが、戦略的なキャリア形成が必要です。具体的な方法論を詳しく解説します。

年収1200万円を実現しやすい職種・業界

統計データと実際の求人市場を分析すると、年収1200万円を実現しやすい職種・業界が明確に見えてきます。

高収入が期待できる業界

IT・テクノロジー業界

現在最も高収入が期待できる業界の一つです：

システムエンジニア（上級）: 大手IT企業やコンサルティングファームでの上級SE。特にクラウド、AI、セキュリティ分野の専門知識があれば年収1200万円以上も可能
プロダクトマネージャー: IT企業での製品開発責任者。事業成果に直結する重要なポジションで高収入が期待できる
データサイエンティスト: ビッグデータ分析の専門家。統計学、機械学習の知識と実務経験があれば希少価値が高い

金融業界

伝統的に高収入業界として知られています：

投資銀行: 外資系投資銀行では20代後半〜30代前半で年収1200万円到達も珍しくない
証券会社: 営業成績次第では高額なインセンティブが期待できる
保険会社（営業・アクチュアリー）: 生命保険の営業トップクラスや数理のプロフェッショナルは高収入

コンサルティング業界

問題解決能力と専門知識を活かせる業界：

戦略コンサルタント: マッキンゼー、BCG、ベインなどの外資系戦略ファームでは入社数年で年収1200万円に到達
業務コンサルタント: デロイト、PwC、KPMGなど大手ファームのマネージャークラス

医療・製薬業界

専門性の高さから高収入が期待できる分野：

医師: 勤務医でも専門科によっては年収1200万円以上が可能
薬剤師（管理職）: 大手製薬会社や調剤薬局チェーンの管理職
MR（営業）: 製薬会社の医薬情報担当者、特に外資系企業では高収入

年収1200万円達成のためのスキル習得戦略

必要な資格・スキル一覧

年収1200万円を達成するためには、業界に応じた専門資格の取得が重要です。金融業界では、CFA（公認財務アナリスト）やFRM（金融リスク管理士）などの国際資格が有利です。IT業界では、AWS認定資格やGoogle Cloud認定資格などのクラウド関連資格が重要視されています。

語学力も重要なスキルです。特に英語力は、外資系企業や海外展開企業で必須となります。TOEIC900点以上、または英検1級レベルの英語力があると、選択肢が大幅に広がります。

効果的なスキルアップ方法

社内キャリアアップを目指す場合は、社内の昇進制度を理解し、必要なスキルを計画的に習得することが重要です。多くの企業では、マネジメント経験や特定分野での専門性が昇進の条件となっています。

転職によるステップアップを考える場合は、現在の職場で実績を作りながら、次のステップで必要なスキルを並行して習得することが効果的です。転職市場で評価される実績と資格を組み合わせることで、年収アップを実現できます。

年代別キャリア戦略

20代は基礎スキル習得期として、業界の基本的な知識と実務経験を積むことが重要です。この時期に幅広い業務を経験し、自分の適性を見極めることが、将来の年収アップにつながります。

30代は専門性確立期として、特定分野での深い専門知識を身につけることが重要です。この時期に専門性を確立できれば、年収1200万円への道筋が見えてきます。

40代はマネジメント移行期として、部下の指導や組織運営のスキルを習得することが重要です。プレイングマネージャーとして、専門性とマネジメント能力を両立できれば、年収1200万円以上の役職に就くことが可能です。

年収1200万円の職業に就くための転職戦略

学歴別キャリアパス

統計データから見ると、年収1200万円を目指すには学歴に応じた戦略が必要です：

大学院修了: 平均年収572万円から約2.1倍アップが必要
大学卒: 平均年収443万円から約2.7倍アップが必要

大学院修了者の場合、専門性を活かした職種（研究開発、コンサルティング、金融のクオンツなど）でのキャリア形成が有効です。大学卒の場合、営業成績や管理職への昇進、転職によるキャリアアップが重要となります。

学歴別の具体的な戦略：

大学院修了者

専門性を活かした職種への就職
研究開発職から管理職への昇進
コンサルティングファームでの専門コンサルタント

大学卒業者

営業職で実績を積み、管理職を目指す
資格取得により専門性を高める
成長企業への転職でポジション向上

高校・専門学校卒業者

技術職での専門性向上
起業・独立による収入向上
資格取得による専門職への転身

転職市場での年収1200万円求人の特徴

年収1200万円レベルの求人は、転職市場全体の約2％程度と非常に限られています。これらの求人は、多くの場合、特定の専門性や豊富な経験を要求します。求人数が少ない分、競争率は高く、書類選考通過率は10～20％程度となっています。

業界別に見ると、コンサルティング業界では年収1200万円の求人が最も多く、次いで金融業界、IT業界の順となっています。これらの業界では、即戦力となる人材への需要が高く、適切な経験とスキルがあれば転職成功の可能性が高まります。

転職成功のためのタイミング

転職活動のタイミングは、業界の繁忙期や経済状況を考慮して決定することが重要です。一般的に、年度末や決算期前後は求人数が増加する傾向があります。

個人のキャリアステージも重要な要素です。現在の職場で一定の実績を積み、次のステップに向けた準備が整った時点で転職活動を開始することが、成功確率を高めます。

年収1200万円の職業で求められる能力と資質

共通して求められるスキル

年収1200万円レベルの職種では、リーダーシップ能力が不可欠です。チームを率いて成果を上げる能力や、困難な状況でも冷静に判断し、解決策を見出す能力が求められます。

コミュニケーション能力も重要な要素です。社内外の関係者と効果的に連携し、プロジェクトを成功に導く能力が必要です。特に、経営層とのコミュニケーションでは、簡潔で説得力のある報告・提案能力が重要視されます。

問題解決能力は、どの業界でも共通して求められるスキルです。複雑な課題を分析し、実行可能な解決策を提示できる能力が、高い年収を支える基盤となります。

業界別の特殊スキル

金融業界では、リスク管理能力が特に重要です。市場の変動や規制変更に対応し、適切なリスクコントロールを行う能力が求められます。

IT業界では、技術革新への対応力が不可欠です。新しい技術やトレンドを素早く理解し、ビジネスに活用できる能力が重要視されます。

コンサルティング業界では、論理的思考力が最も重要なスキルです。複雑な問題を構造化し、論理的に分析する能力が、クライアントからの信頼を得る基盤となります。

高収入を維持するための心構え

年収1200万円を達成した後も、継続的な自己投資が重要です。業界の動向や新しい技術について常に学習し、自分の価値を高め続ける姿勢が必要です。

業界トレンドへの感度も重要な要素です。変化の激しいビジネス環境において、トレンドを先読みし、適切に対応できる能力が長期的な成功につながります。

ネットワーキングも高収入を維持するための重要な要素です。業界内外の人脈を築き、新しい機会や情報を得ることで、継続的なキャリアアップが可能となります。

スキルアップのポイント

年収1200万円を目指すために必要なスキルアップの具体的な方法：

マネジメント経験の積極的な獲得

管理職への昇進は年収アップの最も確実な方法の一つです：

チームリーダー経験: 小規模でもチームを率いる経験を積む
プロジェクトマネジメント: PMP資格取得などでスキルを証明
部下育成: 後輩指導やメンタリング経験

専門資格の取得

業界特有の専門資格は差別化につながります：

IT業界: AWS認定、Google Cloud認定、CISSP（セキュリティ）
金融業界: CFA、FRM、証券アナリスト
会計・税務: 公認会計士、税理士、USCPA
不動産: 不動産鑑定士、宅地建物取引士（上級資格）

英語力の向上

グローバル企業では英語力が年収に直結します：

TOEIC 800点以上: 外資系企業への転職に必要な最低ライン
ビジネス英語: 会議、プレゼンテーション、交渉ができるレベル
海外経験: 駐在経験や海外プロジェクト参加

副業・複業による収入源の多様化

本業だけでなく、複数の収入源を持つことで年収1200万円に近づけます：

コンサルティング: 専門知識を活かした個人コンサル
講師・研修: セミナー講師や企業研修
投資: 株式投資、不動産投資による不労所得
事業投資: スタートアップへの投資やエンジェル投資

みんなが使っている転職サービス上位6選　【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】

実際に登録したことのある転職サービスについてアンケートをとりました。アンケート結果として、みんなが使っている転職サービスの上位6サービスは以下です。

1位｜リクルートエージェント（821人）
2位｜doda（564人）
3位｜リクナビNEXT（389人）
4位｜マイナビAGENT（312人）
5位｜ビズリーチ（288人）
6位｜エン転職（282人）

※転職サービスの利用アンケート（クラウドワークス）回答数：1,382 / 集計期間：2024年09月19日～10月03日

1位｜リクルートエージェント（利用回答数：821人）　圧倒的な求人数

「リクルートエージェント」は、求人数、安定したサービス品質で、まずは登録が必須のエージェントです。

まず何と言っても求人数が多いことがおすすめの理由として挙げられます。転職成功の実績も多く、優れているのは求人の数だけではありません。業界に精通したアドバイザーが在籍しているので、ぴったりの求人を見つけ出してくれます。求人やサービスの質・量ともにトップクラスで転職エージェントとしては定番・王道のサービスです。

営業・技術系を中心にあらゆる業種・職種をカバー。総合型ながら条件ごとに特化したページもあり、使いやすいのも人気の理由です。

リクルートエージェントのおすすめポイント: 求人数が圧倒的に多い; 業界に精通したアドバイザーが在籍; 条件ごとに特化したページがあり使いやすい

基本データ

リクルートエージェント
求人数	公開求人474,685件／非公開求人399,542件（2024年10月22日現在）
提供サービス	エージェントサービス、提出書類の添削、面接対策、独自に分析した業界・企業情報の提供
拠点	東京・北海道・宮城・宇都宮・さいたま・千葉・横浜・金沢・新潟・長野・静岡・名古屋・京都・大阪・神戸・岡山・広島・高松・福岡
URL	https://www.r-agent.com/

リクルートエージェントに登録する

リクルートエージェントの口コミ・評判を読む

2位｜doda（利用回答数：564人）　エージェント／サイトの一体型で自分でも応募が可能

「doda」は、人材紹介・転職支援を行う大手「パーソルキャリア」が運営する総合型転職サイトです。エージェントサービスも利用できる点が人気の理由の1つになっています。

dodaも求人数が多く、非公開求人も条件が良いものが多いのが大きなポイントです。

また転職サイトと転職エージェントの一体型で、使い方の自由度が高いのもおすすめポイント。エージェントサービスでは専任のキャリアアドバイザーがサポートしてくれます。なお企業との対応は採用プロジェクト担当が行い、求職者と企業とでそれぞれ別のプロフェッショナルが対応します。

dodaのおすすめポイント: 非公開求人も好条件多数; 転職サイトと転職エージェントの一体型で自由度が高い; 専任のキャリアアドバイザーがサポート、企業は別のプロフェッショナルが対応

基本データ

doda
求人数	公開求人262,342件／非公開求人31.049件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、年収査定、合格診断、レジュメビルダー、「自己PR」発掘診断、転職タイプ診断、はたらく女性のためのモヤモヤ解消診断、オンライン仕事力診断
拠点	東京・横浜・札幌・仙台・静岡・名古屋・大阪・京都・神戸・岡山・広島・福岡・鹿児島
URL	https://doda.jp/consultant/

dodaに登録する

dodaの口コミ・評判を読む

3位｜リクナビNEXT（利用回答数：389人）　求人サイト群の中でも最大級の求人数と使いやすさ

「リクナビNEXT」は大定番の転職サイトで、サイトの見やすさや使いやすさにも定評があります。

エージェントなしの狭義の転職サイトの中では、求人数はトップクラス。新規の求人も多く、定期的にチェックすることで希望に合う求人に出会える可能性が高まります。

ツールが便利でサイトが使いやすいのも特長です。たとえば「気になるリスト」を使うと、気になる企業や後でゆっくりチェックしたい企業をリスト化できるほか、気になるに追加した企業から面接のオファーが来る可能性があります。

そのほか、公開求人・非公開求人の企業からオファーがもらえる「オファーを待つ」、自己分析ツール「グッドポイント診断」などがあります。

リクナビNEXTのおすすめポイント: サイトが見やすく使いやすい; 狭義の転職サイトでは最大級の求人数; 多くの人が利用している定番の転職サイト

基本データ

リクナビNEXT
求人数	公開求人824,000件以上（2024年10月22日現在）
提供サービス	オファー、気になるリスト、グッドポイント診断
URL	https://next.rikunabi.com/

リクナビNEXTに登録する

リクナビNEXTの口コミ・評判を読む

4位｜マイナビAGENT（利用回答数：312人）　20代・30代の求人に強い

「マイナビAGENT」は、さまざまな転職サイトを運営している株式会社マイナビによる転職エージェントです。きめ細かいサポートが受けられると評価されています。

とくに20代・30代の求人が多いので、その世代の人にはおすすめです。また全国に拠点があり地方の求人も充実しているので、大都市圏以外で探している人にもぴったりです。

履歴書や職務経歴書のサポートも充実、初めての転職でも安心して利用できます。IT、営業など業種・職種別のサービスもあります。自分が探している業種と一致するならより探しやすくなるでしょう。

マイナビAGENTのおすすめポイント: 20代・30代の求人が多い; 地方の求人も充実; 履歴書や職務経歴書のサポートもあり安心

基本データ

マイナビAGENT
公開求人数	非公開
提供サービス	エージェントサービス
拠点	拠点情報はこちらをご確認ください
URL	https://mynavi-agent.jp/

マイナビAGENTに登録する

マイナビAGENTの口コミ・評判を読む

5位｜ビズリーチ（利用回答数：288人）　ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる

「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。

もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。

基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。

ビズリーチのおすすめポイント: ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト; 企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能; 有料プランなら制限なく求人に応募できる

基本データ

ビズリーチ
求人数	公開求人138,081件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、有料プラン（プレミアムステージ）
拠点	東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島
URL	https://www.bizreach.jp/