年収800万円の手取りは月収49万円！男女別の割合や生活レベルも解説

年収800万円の実際の手取りは、月収約49万円（年間約590万円）です。

年収800万円と聞くと高収入のイメージがありますが、実は思ったより手元に残らないと感じる方も多いのでは？特に子育て世帯では教育費や住宅ローンなどの支出が増え、意外に生活が苦しいと感じる方も少なくありません。

この記事では年収800万円の手取り計算方法から生活レベル、税制上の注意点、そして年収アップの戦略まで詳しく解説します。

Contents

1 年収800万円の手取りシミュレーション【月収・年間別に詳しく解説】
2 年収800万円の人は全体のわずか3.2％【男女別の割合データも公開】
3 年収800万円の生活レベルは？実は苦しい現実【独身・子育て世帯の生活費内訳】
4 年収800万円超えると税金が上がる？【税制の仕組みと節税対策】
5 年収800万円を狙える業種・職種ランキング【転職で目指せる具体的な道筋】
6 年収800万円から更なる年収アップを目指す方法【キャリア戦略】
7 まとめ

年収800万円の手取りシミュレーション【月収・年間別に詳しく解説】

年収800万円の手取り額は、税金や社会保険料の控除により大幅に減額されます。独身者の場合、手取り月収は約49万円となり、年間では約590万円の手取りとなります。

この章では、年収800万円の手取り計算について以下の観点から詳しく解説していきます。

年収800万円の手取り計算方法は？税金と社会保険料の内訳
独身者の年収800万円手取り月収は49万円
扶養家族ありの場合は手取り月収50万円にアップ
ボーナスありなしで変わる手取り額の違い

それでは順に見ていきましょう。

年収800万円の手取り計算方法は？税金と社会保険料の内訳

年収800万円の手取りを計算すると、額面から約210万円の税金・社会保険料が控除されます。

社会保険料の内訳は、

厚生年金保険料約71万円（標準報酬月額×18.3%）
健康保険料約47万円（同×9.91%）
雇用保険料約4万円
40歳以上は介護保険料6万円が追加

となります。

税金は

所得税約43万円（税率20%）
住民税約45万円（税率10%）

が課税されます。

これらの合計控除額は約210万円に達し、控除率は26.3%となります。特に年収800万円は所得税率20%の区分に該当するため、年収600万円台と比較して税負担が大幅に増加する点に注意が必要です。

独身者の年収800万円手取り月収は49万円

年収800万円の独身者（40歳以上）の場合、月額の手取りは491,162円、年間手取りは5,893,928円となります。

控除内訳を月額で見ると、厚生年金59,475円、健康保険39,406円、雇用保険3,666円、所得税35,758円、住民税37,200円が差し引かれます。

年収800万円という高収入でも、実際の手取りは66万円の月収から17万円が控除された49万円となり、額面と手取りの差の大きさを実感できます。家計管理では手取りベースでの計画が重要となります。

【年収800万円の手取り額計算】
＜独身・ボーナスなしの場合＞

	年収	月収
額面	8,000,000円	666,667円
厚生年金	713,700円	59,475円
健康保険	472,872円	39,406円
（うち介護保険料）	64,872円	5,406円
雇用保険	44,000円	3,666円
所得税	429,100円	35,758円
住民税	446,400円	37,200円
手取り額	5,893,928円	491,162円

※出典：税金・社会保険料・手取り計算シミュレーション（あなたの給料を入力してパッと計算） | 税金・社会保障教育
※40歳以上65歳未満の場合
※所得税は復興税込み、住民税は調整控除後で計算

扶養家族ありの場合は手取り月収50万円にアップ

配偶者控除（年収123万円以下）が適用される場合、年収800万円の手取り月収は500,379円に増加します。配偶者控除38万円により課税所得が減少し、所得税が351,500円（月額29,291円）、住民税が413,400円（月額34,450円）に軽減されます。

独身者と比較すると、所得税で約8万円、住民税で約3万円の年間節税効果があり、手取りは年間約11万円増加します。

さらに16歳以上の扶養親族がいる場合は扶養控除も適用され、1人当たり38万円の所得控除により追加的な節税効果が期待できます。税制上の優遇措置を最大限活用することが重要です。

【年収800万円の手取り額計算】
＜配偶者あり（扶養内パート123万円以下）の場合＞

	年収	月収
額面	8,000,000円	666,667円
厚生年金	713,700円	59,475円
健康保険	472,872円	39,406円
（うち介護保険料）	64,872円	5,406円
雇用保険	44,000円	3,666円
所得税	351,500円	29,291円
住民税	413,400円	34,450円
手取り額	6,004,528円	500,379円

ボーナスありなしで変わる手取り額の違い

年収800万円でボーナス10%（80万円）がある場合、月収は60万円、手取り月収は425,012円となります。ボーナスなしの月収66万円・手取り49万円と比較すると、月収は下がりますが年間手取りは約5,900,000円とほぼ同水準を維持します。

ただし、ボーナスがある場合は月々の手取りが6万円程度減少するため、住宅ローンや固定費の支払いに影響が出る可能性があります。

また、ボーナスは業績に連動することが多く、景気悪化時には減額リスクがあるため、ボーナス頼みの家計設計は避け、月収ベースでの安定した家計管理を心がけることが重要です。

【年収800万円の手取り額計算】
＜独身・ボーナスあり（年10%）の場合＞

	年収	月収
額面	8,000,000円	600,000円
（うち賞与）	800,000円	–
厚生年金	721,020円	60,085円
健康保険	456,652円	38,054円
（うち介護保険料）	62,652円	5,221円
雇用保険	44,000円	3,666円
所得税	430,900円	35,908円
住民税	447,300円	37,275円
手取り額	5,900,128円	425,012円

年収800万円の人は全体のわずか3.2％【男女別の割合データも公開】

年収800万円台の人は全体のわずか3.2%という希少な存在です。この高収入層の実態を年齢別、地域別、学歴別に詳しく分析することで、年収800万円の位置づけが明確になります。

この章では、年収800万円達成者の詳細な属性分析を以下の観点から解説していきます。

年収800万円超えの人口割合
男女別で見る年収800万円達成者の実態
年齢別に見る年収800万円の到達難易度
地域別に見る年収800万円の位置づけ
学歴別（高卒・大卒）の年収800万円の年収偏差値

それでは順に見ていきましょう。

年収800万円超えの人口割合

国税庁の民間給与実態統計調査によると、800万円超～900万円以下の人の割合は全体の3.2%にとどまります。

詳しく見ると、年収700万円超～800万円以下が4.9%、800万円超～900万円以下が3.2%、900万円超が7.8%となっており、年収800万円は上位約11%に位置する高収入層といえます。

この統計データからも、年収800万円達成の難易度の高さが分かります。

【年収800万円の人の男女別割合】

年収	男女計	男性	女性
300万円以下	34.4%	19.3%	54.2%
300万円超〜400万円以下	16.3%	14.9%	18.1%
400万円超〜500万円以下	15.4%	17.5%	12.7%
500万円超〜600万円以下	10.8%	14.0%	6.7%
600万円超〜700万円以下	7.1%	10.0%	3.4%
700万円超～800万円以下	4.9%	7.2%	1.9%
800万円超～900万円以下	3.2%	4.9%	1.0%
900万円超	7.8%	12.2%	2.1%

※出典：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査」の「（第 16 表）給与階級別給与所得者数・構成割合」より

男女別で見る年収800万円達成者の実態

年収800万円台を達成する人の割合は男女で大きな差があり、男性が4.9%であるのに対し女性は1.0%にとどまります。

この男女格差は雇用形態の違い、管理職比率の差、業界選択の偏りなどが影響しています。特に女性の場合、出産・育児によるキャリア中断や時短勤務選択が年収に影響することが多いのが現実です。

女性が年収800万円を達成するには、より戦略的なキャリア形成が必要となります。

年齢別に見る年収800万円の到達難易度

年収800万円の到達時期は年齢により大きく異なります。30代での年収800万円達成は非常に困難で、40代前半から徐々に可能性が高まります。

厚生労働省データによると、40歳の平均年収は約654万円、45歳で約703万円、50歳で約746万円となっており、年収800万円は45歳以降に現実的な目標となります。この年齢での年収800万円到達は、管理職昇進や専門性向上により達成される場合が多いと考えることができます。

（参考）年齢別の平均年収・平均月収

年齢	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
30歳	471.7万円	29.4万円	119.3万円
31歳	491.7万円	30.4万円	127.0万円
32歳	507.8万円	31.5万円	129.8万円
33歳	529.3万円	32.7万円	136.9万円
34歳	539.1万円	33.6万円	136.0万円
35歳	557.3万円	34.4万円	144.2万円
36歳	582.2万円	35.8万円	152.6万円
37歳	602.5万円	36.5万円	164.4万円
38歳	626.2万円	38.3万円	166.8万円
39歳	625.0万円	38.1万円	167.7万円
40歳	654.4万円	40.0万円	174.1万円
41歳	675.4万円	41.4万円	179.1万円
42歳	662.9万円	40.9万円	172.4万円
43歳	684.9万円	41.5万円	186.5万円
44歳	707.8万円	42.9万円	193.2万円
45歳	703.4万円	42.8万円	190.1万円
46歳	736.1万円	44.3万円	204.2万円
47歳	733.4万円	44.4万円	200.9万円
48歳	738.5万円	44.8万円	200.8万円
49歳	747.2万円	45.6万円	200.4万円
50歳	745.6万円	45.2万円	202.7万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年）賃金構造基本統計調査をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

地域別に見る年収800万円の位置づけ

年収800万円の価値は地域により大きく異なります。

東京都の平均年収約547万円と比較すると年収800万円は1.46倍の水準ですが、地方では2倍以上の価値となる場合があります。

一方で、東京の住居費や生活費の高さを考慮すると、実質的な生活水準は地方の年収500万円程度と同等になる可能性もあり、地域特性を考慮したキャリア戦略が重要です。

【参考】都道府県別の平均年収・平均月収

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

学歴別（高卒・大卒）の年収800万円の年収偏差値

年収800万円の年収偏差値は学歴により大きく異なります。

高卒では73.3、大卒では50.7となり、高卒での年収800万円達成は極めて困難で稀有な存在であることが分かります。

大卒でも偏差値50.7は平均をやや上回る程度で、決して簡単ではありません。中小企業勤務の場合は偏差値65.1と高い水準となり、企業規模による影響も顕著に表れています。

【年収800万円の正社員の年収偏差値】

年収額面		800万円
年収偏差値	総合	63.2
	高卒	73.3
	大卒	50.7
	中小企業	65.1

※出典：年収偏差値チェッカー
※50歳の場合

年収800万円の生活レベルは？実は苦しい現実【独身・子育て世帯の生活費内訳】

年収800万円の生活レベルは一見余裕があるように思えますが、実際は家族構成により大きく異なります。独身なら十分な余裕がある一方、子育て世帯では教育費や住宅ローンにより意外に厳しい家計となることが多いのが現実です。

この章では、年収800万円の実際の生活水準について以下の観点から詳しく解説していきます。

独身なら余裕だが家族持ちは意外に厳しい現実
子供2人家庭の年収800万円手取りでの家計シミュレーション
住居費・教育費で圧迫される年収800万円世帯の実態
年収800万円でも貯金が難しい理由と対策

それでは順に見ていきましょう。

独身なら余裕だが家族持ちは意外に厳しい現実

年収800万円の独身者は手取り49万円で、次のような生活費内訳が可能です。

家賃 15万円
食費 6万円
光熱費・通信費 3万円
交通費 2万円
保険料 2万円
交際費・娯楽費 5万円
その他生活費 3万円

ここまでで月36万円の支出となり、13万円の余裕資金が生まれます。この余裕資金により貯金や投資、趣味への支出が可能で、年間150万円以上の資産形成も現実的です。

しかし家族持ちの場合、配偶者の収入状況や子供の人数により家計は大きく変わります。特に配偶者が専業主婦で子供が複数いる場合、教育費や住宅ローン、生活費の増加により家計は圧迫され、独身時代の余裕は一転して厳しい家計管理が必要となります。

子供2人家庭の年収800万円手取りでの家計シミュレーション

子供2人の4人家族では、年収800万円の手取り50万円でも家計管理は厳しくなります。

具体的な家計シミュレーションは次のとおりです。

住宅ローン 15万円
食費 8万円
教育費 5万円
光熱費・通信費 3万円
保険料 3万円
その他生活費 8万円

ここまでで月42万円の支出となり、貯金は8万円程度にとどまります。子供の成長に伴い教育費はさらに増加し、私立学校や習い事を選択すると家計は更に厳しくなる可能性があります。

住居費・教育費で圧迫される年収800万円世帯の実態

年収800万円世帯の最大の支出は住居費と教育費です。

都市部では年収の25～30%を住居費に充てる必要があり、月15～20万円の住宅ローンや家賃が発生します。さらに子供1人当たり月2～5万円の教育費がかかり、2人の子供がいる場合は月10万円超の教育費負担となります。

これらの固定費により、年収800万円でも自由に使える資金は限られ、生活に余裕を感じにくい状況が生まれます。

年収800万円でも貯金が難しい理由と対策

年収800万円でも貯金が難しい主な理由は、生活水準の向上と固定費の増加です。収入が増えると住居や車のグレードアップ、外食頻度の増加など支出も比例して増える傾向があります。

対策として、収入の20%を先取り貯金し、固定費の定期的な見直し、家計簿アプリによる支出管理が重要です。また、iDeCoやNISAを活用した税制優遇投資により、効率的な資産形成を図ることが推奨されます。

年収800万円超えると税金が上がる？【税制の仕組みと節税対策】

年収800万円を超えると所得税率が上昇し、税負担が重くなる傾向があります。また高所得者向けの各種制限により、従来の控除が受けられなくなる場合もあります。

この章では、年収800万円の税制上の位置づけと節税対策について以下の観点から解説していきます。

年収800万円の税負担率と高所得者扱いのボーダーライン
年収700万円と800万円の手取り差額は思ったより少ない現実
ふるさと納税・iDeCoで年収800万円の節税効果を最大化

それでは順に見ていきましょう。

年収800万円の税負担率と高所得者扱いのボーダーライン

年収800万円の税負担率は約13.3%（所得税・住民税合計）で、年収600万円の10.8%と比較して明らかに上昇します。

所得税の累進税率により、年収800万円は税率20%の区分に該当し、高所得者として扱われます。また児童手当の所得制限（世帯主年収960万円）や住宅ローン控除の段階的縮小など、各種制度で制限を受ける水準に近づいているため、注意が必要です。

年収700万円と800万円の手取り差額は思ったより少ない現実

年収700万円の手取りは約530万円、年収800万円は約590万円で、年収差100万円に対し手取り差は60万円にとどまります。

税率上昇により実質的な手取り増加率は60%程度となり、額面ほどの豊かさを感じにくい現象が起きます。この現象は「税金の壁」と呼ばれ、高収入を目指す際に考慮すべき重要な要素です。昇進や転職による年収アップを検討する際は、手取りベースでの比較が重要です。

ふるさと納税・iDeCoで年収800万円の節税効果を最大化

年収800万円の場合、ふるさと納税の上限額は約12万円で、実質2,000円の負担で返礼品を受け取れます。iDeCoでは年額27.6万円（企業年金なしの場合）の所得控除が可能で、税率20%の場合は約5.5万円の節税効果があります。

さらに住宅ローン控除やNISAの活用により、年間20万円以上の節税が可能です。これらの制度を組み合わせることで、実質的な手取り額を大幅に改善できます。

【参考】年収・月収の額面・手取り早見表

以下は、年収の額面から年収の手取りと額面月収・額面手取りが一目でわかる早見表です。参考にしてみてください。

年収額面	年収手取り	額面月収	月収手取り
200万円	161万円	17万円	14万円
240万円	192万円	20万円	17万円
250万円	201万円	21万円	17万円
300万円	237万円	25万円	21万円
350万円	276万円	29万円	24万円
360万円	285万円	30万円	25万円
400万円	314万円	33万円	27万円
420万円	314万円	35万円	29万円
450万円	351万円	38万円	31万円
500万円	389万円	42万円	35万円
550万円	423万円	46万円	38万円
600万円	460万円	50万円	41万円
650万円	497万円	54万円	44万円
700万円	527万円	58万円	46万円
750万円	559万円	63万円	50万円
800万円	591万円	67万円	53万円
850万円	625万円	71万円	56万円
900万円	658万円	75万円	59万円
950万円	691万円	79万円	62万円
1000万円	724万円	83万円	65万円
1100万円	788万円	92万円	72万円
1200万円	852万円	100万円	78万円
1300万円	913万円	108万円	83万円
1400万円	967万円	117万円	89万円
1500万円	1019万円	125万円	94万円
1800万円	1183万円	150万円	110万円
2000万円	1295万円	167万円	121万円
2500万円	1554万円	208万円	147万円
3000万円	1774万円	250万円	170万円

※手取り額の計算方法

年収：「税金・保険料シミュレーション」を利用
月収：funjob「給与シミュレーション」を利用

どちらも千の位を四捨五入。

年収800万円を狙える業種・職種ランキング【転職で目指せる具体的な道筋】

年収800万円を達成できる業種・職種は限られており、戦略的なキャリア形成が必要です。IT業界、金融業界、コンサルティング業界などの高収入業界への転職や、専門性の高い職種へのキャリアチェンジが有効な手段となります。

この章では、年収800万円を狙える具体的な業界・職種について以下の観点から解説していきます。

年収800万円が当たり前の高収入業界トップ5
地方でも年収800万円を目指せる職種・業界
年収800万円達成のための転職戦略と必要スキル

それでは順に見ていきましょう。

年収800万円が当たり前の高収入業界トップ5

年収800万円が実現しやすい業界は、

IT・情報通信業（平均649万円）
金融・保険業（平均652万円）
電気・ガス・水道業（平均775万円）
建設業（平均548万円）
製造業（平均533万円）

です。特にIT業界では経験5年以上のエンジニアやマネージャー職で年収800万円超が一般的で、金融業界では営業職や専門職で早期達成が可能です。

これらの業界では専門性と経験により着実な年収アップが期待できます。

【参考】業種別の平均年収・月収

業種	平均年収	内訳
業種	平均年収	平均月収（給料・手当）	賞与
全体平均	460万円	388万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	775万円	636万円	139万円
金融業、保険業	652万円	503万円	149万円
情報通信業	649万円	529万円	120万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	551万円	451万円	100万円
建設業	548万円	467万円	81万円
複合サービス業	535万円	418万円	117万円
製造業	533万円	430万円	103万円
運輸業、郵便業	473万円	410万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	469万円	406万円	63万円
医療、福祉	404万円	351万円	52万円
卸売業、小売業	387万円	333万円	54万円
サービス業	378万円	335万円	43万円
農林水産・鉱業	333万円	290万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	264万円	248万円	16万円