28歳の平均年収は約440万、平均月収27.8万円！手取り額や業界別平均も解説

28歳の平均年収は約440万円で、全年齢平均の473万円をやや下回る水準となっています。ただし20代後半は昇進・昇格による年収変化が期待できる重要な時期で、転職市場でも高く評価される年代です。

この記事では28歳の平均年収について、男女別・業界別・地域別のデータを詳しく解説し、年収アップのための具体的な戦略もご紹介します。

Contents

1 28歳の平均年収は440万円！全年齢・男女別の違い
2 28歳の平均年収と年収中央値から読み解く収入の実態
3 28歳の平均年収は最終学歴（大卒・高卒・専門卒）で格差あり？
4 28歳の平均年収を業種別・企業規模別に比較
5 28歳の平均年収の都道府県別ランキング
6 28歳の平均年収・平均月収の手取り額と生活レベル
7 28歳の平均年収を超えるためのキャリア戦略
8 まとめ

28歳の平均年収は440万円！全年齢・男女別の違い

28歳の平均年収は約440万円で、大卒で就職した場合、社会人として6年目を迎える重要な時期になります。

【28歳の平均年収・平均月収】

28歳
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	439.8万円	27.8万円	106.7万円
男性	462.2万円	28.9万円	115.7万円
女性	408.0万円	26.2万円	93.9万円

【参考：全年齢の平均年収・平均月収】

全年齢
性別	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
全体	472.9万円	31.8万円	90.9万円
男性	528.4万円	35.1万円	107.3万円
女性	377.9万円	26.3万円	62.8万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年）賃金構造基本統計調査をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

ここでは、28歳の平均年収の実態を詳しく見ていきましょう。全年齢平均との比較や男女間の格差、ボーナス額についても分析します。

28歳の平均年収と全年齢平均の比較
28歳の女性の平均年収は408万円！男性との比較
28歳の平均ボーナス額はいくら？

それでは順に解説します。

28歳の平均年収と全年齢平均の比較

厚生労働省の統計データによると、28歳の平均月収は27.8万円で、年間賞与その他特別給与額は106.7万円となっています。これを年収に換算すると、28歳の平均年収は439.8万円となります。

この28歳の平均年収は、全年齢平均の472.9万円と比較すると約33万円低い水準ですが、0代前半にかけて着実な年収アップが期待できる段階と見ることもできます。

また、この時期は多くの企業で昇進・昇格のタイミングを迎えるため、個人の実績や能力によって年収に大きな差が生まれる時期でもあります。特に専門性の高い職種や成長業界では、同年代でも200万円以上の年収差が生じることも珍しくありません。

28歳の女性の平均年収は408万円！男性との比較

28歳の女性の平均年収は408.0万円で、男性の462.2万円と比較すると約54万円の差があります。また28歳女性の平均月収は26.2万円、年間賞与は93.9万円となっており、男性と比較すると基本給・賞与ともに差が見られます。

この男女間の年収格差は、職種選択や昇進機会の違いに加えて、20代後半の女性の場合は結婚や出産などのライフイベントによる働き方の変化などが影響していると考えられます。

ただし近年は女性活躍推進の流れもあり、専門性を活かした職種や外資系企業では性別による年収格差が縮小している傾向も見られます。

28歳という年齢は性別に関係なくライフイベントを控える時期でもあるため、長期的なキャリア設計が重要になります。

28歳の平均ボーナス額はいくら？

28歳の平均ボーナスは106.7万円で、月収の約3.8ヶ月分に相当します。男性は115.7万円、女性は93.9万円となっており、約22万円の差があります。

ボーナス額は企業の業績や個人の評価によって大きく変動するため、同じ28歳でも企業規模や業界によって50万円以上の差が生じることもあります。特に大手企業や成長企業では、業績連動型のボーナス制度を採用しているケースも多く、優秀な成果を上げることで平均を大きく上回るボーナスを獲得することも可能です。

28歳の平均年収と年収中央値から読み解く収入の実態

28歳の収入事情を把握するためには、平均年収だけでなく年収中央値も確認することが重要です。

ここでは、28歳の年収中央値と平均年収との関係について詳しく解説します。

28歳の年収中央値は390万円
28歳の平均年収440万円が「高い」と言われる理由
同期との年収格差が生まれる要因

それでは順に見ていきましょう。

28歳の年収中央値は390万円

28歳の年収中央値はdodaの調査によると390万円で、平均年収の440万円より約50万円低い水準となっています。

年収中央値とは、28歳の労働者を年収順に並べた際の真ん中の値を意味し、実際の収入実態をより正確に表す指標といえます。

平均年収と年収中央値に差が生じる理由は、一部の高収入者が平均値を押し上げているためです。28歳では外資系企業や大手IT企業、金融業界などで年収600万円以上を得ている層が存在し、これが平均値に影響を与えています。

年収中央値の390万円は、多くの28歳により近い現実的な年収水準といえるでしょう。

【28歳の年収中央値】

年齢	全体	男性	女性
全年齢	380万円	420万円	340万円
28歳	390万円	400万円	350万円

※出典：正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説（平均年収ランキング【最新版】）｜転職ならdoda（デューダ）

28歳の平均年収440万円が「高い」と言われる理由

28歳の平均年収440万円が「高い」と感じられる理由は、年収分布の偏りにあります。

年収中央値が390万円にあるということから、実際には年収350万円～450万円の層が最も多く、440万円は上位30〜40%程度の水準に位置すると推察できます。

特に中小企業勤務者や地方在住者にとって、440万円は到達困難な年収に感じられることもあるでしょう。また業界によっても28歳の平均年収は大きく異なります。このような格差が、平均年収に対する実感とのズレを生む要因となっていると考えられます。

同期との年収格差が生まれる要因

28歳で同期との年収格差が生まれる主な要因は、業界選択、企業規模、職種、そして個人の実績です。

同じ大学を卒業した同期でも、金融業界に進んだ人と小売業界に進んだ人では、200万円以上の年収差が生じることも珍しくありません。

また昇進スピードの違いも大きな要因です。28歳は多くの企業で主任やチームリーダーへの昇格時期にあたり、昇進した人としていない人では役職手当の有無により年収に差が生まれます。

さらに転職による年収アップを図った人と、同じ企業で継続勤務している人との差も顕著に表れる時期です。専門スキルの習得や資格取得により市場価値を高めた人ほど、年収アップの機会を掴みやすくなっています。

28歳の平均年収は最終学歴（大卒・高卒・専門卒）で格差あり？

続いて、28歳における最終学歴別の平均年収データを詳しく分析し、学歴による年収格差の実態を明らかにしていきます。

【最終学歴別：28歳の平均年収・平均月収】

最終学歴別	28歳
最終学歴別	平均年収	平均月収（所定内給与額）
高校卒	394.6万円	25.6万円
専門学校卒	369.4万円	25.2万円
高専・短大卒	398.5万円	25.3万円
大学卒	449.7万円	28.3万円
大学院卒	508.0万円	30.2万円

大卒28歳の平均年収は450万円

大卒28歳の平均年収は449.7万円で、全体平均の約440万円を10万円ほど上回っています。平均月収は28.3万円となっており、大学卒業後6年間の経験を積んだ段階として妥当な水準といえます。

大卒者は多くの企業で総合職として採用され、幅広い業務経験を通じてマネジメントスキルを身につける機会が多いことが、年収の高さに反映されています。また28歳は多くの企業で主任や係長といった管理職候補への昇格時期でもあり、役職手当が年収に加算されるケースも増加します。

大手企業では特にこの傾向が顕著で、大卒28歳で年収500万円を超える人も珍しくありません。

高卒28歳の平均年収は395万円

高卒28歳の平均年収は394.6万円で、大卒との差は約55万円となっています。平均月収は25.6万円で、社会人として10年の経験を積んだ段階の収入水準です。

全体平均の約440万円よりも低い水準ですが、高校卒業後すぐに就職した人は実務経験年数では大卒者を上回っており、特に技術職や現場職では経験値が高く評価される傾向があります。

特に製造業や建設業などでは技術者として活躍できる機会も多く、28歳で年収450万円以上を得ている人も多く存在します。また資格取得や技能向上により、学歴格差を埋めることも十分可能な年代といえるでしょう。

専門学校卒・高専・短大卒の28歳の平均年収

専門学校卒28歳の平均年収は369.4万円、高専・短大卒は398.5万円となっています。専門学校卒は全体平均より約70万円低い水準ですが、これは業界特性による影響も大きく、医療・福祉系や美容・サービス系の専門学校出身者が多いことが要因の一つです。

一方、高専・短大卒の398.5万円は高卒を上回る水準で、特に高専出身者は技術系職種で高い評価を受けることが多く、実際の年収は平均を上回るケースも少なくありません。

専門性を活かした職種では、学歴よりも実務能力が重視される傾向があり、28歳という経験を積んだ段階では、学歴格差よりも個人の能力や実績による差の方が大きくなる場合もあります。

28歳の平均年収を業種別・企業規模別に比較

次に、28歳の平均年収を業種別・企業規模別に詳しく分析し、成長業界での早期昇進チャンスや転職による業界チェンジの効果について解説します。

28歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴
28歳の平均年収より低い業界の実態
大企業と中小企業の28歳の平均年収の差

それでは順に見ていきましょう。

28歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴

28歳の平均年収が最も高い業界は「不動産業，物品賃貸業」で520.2万円となっています。この業界では営業職が多く、成果報酬型の給与体系により若い年代でも高収入を得やすい特徴があります。

第2位は「金融業，保険業」の497.7万円で、銀行、証券会社、保険会社などが該当します。この業界は専門性が高く、資格取得によるスキルアップが年収に直結しやすい特徴があります。

第3位は「建設業」の494.3万円で、建設需要の高まりとともに技術者や現場監督の年収水準が上昇しています。

これらの業界では28歳でも早期昇進のチャンスがあり、実力次第で管理職への登用も期待できます。

【業種別：28歳の平均年収・平均月収】

主な業種	28歳
主な業種	平均年収	平均月収（所定内給与額）
不動産業，物品賃貸業	520.2万円	30.7万円
金融業，保険業	497.7万円	30.1万円
建設業	494.3万円	29.8万円
電気・ガス・熱供給・水道業	480.5万円	29.6万円
情報通信業	472.9万円	30.4万円
製造業	440.8万円	27.1万円
教育，学習支援業	425.4万円	27.3万円
卸売業，小売業	415.2万円	26.9万円
運輸業，郵便業	402.5万円	26.0万円
医療，福祉	401.0万円	26.6万円
生活関連サービス業，娯楽業	398.0万円	27.7万円
宿泊業，飲食サービス業	355.4万円	25.5万円

28歳の平均年収より低い業界の実態

28歳の平均年収が最も低い業界は「宿泊業，飲食サービス業」で355.4万円となっており、全体平均より約85万円低い水準です。この業界は労働集約型で利益率が低い傾向があるため、年収水準も相対的に低くなっています。

次に低いのは「生活関連サービス業，娯楽業」の398.0万円で、理美容業や娯楽施設運営などが含まれます。「医療，福祉」も401.0万円と平均を下回っていますが、これは介護職などの給与水準が影響しています。

ただしこれらの業界でも、管理職や専門職では平均を上回る年収を得ている人も多く、業界内でのキャリアアップにより年収向上の余地は十分にあります。

大企業と中小企業の28歳の平均年収の差

28歳の平均年収は企業規模によっても格差が大きく、従業員1,000人以上の大企業では478.4万円、100～999人の中堅企業では415.1万円、10～99人の中小企業では385.0万円となっています。大企業と中小企業では約93万円の差があります。

この格差の背景には、福利厚生の充実度、昇進機会の多さ、研修制度の違いなどがあります。大企業では28歳で主任や係長への昇格機会があり、役職手当により年収が大幅にアップするケースが多いのです。また大企業ほど賞与の支給率も高く、年収に占める賞与の割合が大きくなる傾向があります。

ただし中小企業でも成長企業や特殊技術を持つ企業では、大企業並みの年収を提示するケースもあり、企業選択の際は規模だけでなく成長性も重要な要素となります。

【企業規模別：28歳の平均年収・平均月収】

企業規模別	28歳
企業規模別	平均年収	平均月収（所定内給与額）
1,000人以上	478.4万円	29.4万円
100～999人	415.1万円	26.4万円
10～99人	385.0万円	26.0万円

28歳の平均年収の都道府県別ランキング

続いて、28歳の平均年収を地域別に分析し、都市部と地方の年収格差の実態を明らかにします。また、地方から都市部への転職による年収アップ効果についても詳しく解説します。

28歳の平均年収が最も高い都道府県・最も低い都道府県
都市部（東京都・神奈川県・大阪府など）の28歳の平均年収事情
地方の28歳の平均年収事情
28歳平均年収の地域間格差によるメリット・デメリット

それでは順に見ていきましょう。

20代後半の平均年収が最も高い都道府県・最も低い都道府県

20代後半（25～29歳）の平均年収は、厚生労働省の統計データをもとに推計すると、最も高いのは東京都の405.2万円で、最も低いのは鳥取県の309.9万円となっています。この差は約95万円に及び、地域による年収格差の大きさを物語っています。

東京都に続いて高いのは神奈川県の399.4万円、大阪府の392.2万円となっており、首都圏と関西圏が上位を占めています。一方、下位には青森県310.0万円、沖縄県312.6万円、高知県313.9万円が続き、地方圏の年収水準の厳しさが浮き彫りになっています。

この格差は求人数の違いや企業の本社機能の集中、産業構造の違いなどが複合的に影響していると考えられます。

【都道府県別：25～29歳の平均年収・平均月収】

地域別		25～29歳		地域別		25～29歳
地域別		平均年収	平均月収（所定内給与額）	地域別		平均年収	平均月収（所定内給与額）
1位	東京都	405.2万円	28.2万円	25位	長野県	350.2万円	23.7万円
2位	神奈川県	399.4万円	27.0万円	26位	富山県	349.4万円	23.6万円
3位	大阪府	392.2万円	26.7万円	27位	福井県	349.2万円	23.9万円
4位	愛知県	387.6万円	26.2万円	28位	石川県	347.7万円	23.5万円
5位	兵庫県	381.2万円	25.9万円	29位	香川県	347.7万円	23.8万円
6位	京都府	378.1万円	25.8万円	30位	徳島県	344.7万円	23.7万円
7位	埼玉県	376.9万円	25.9万円	31位	愛媛県	341.6万円	23.7万円
8位	千葉県	373.2万円	25.9万円	32位	大分県	340.7万円	23.2万円
9位	滋賀県	372.0万円	25.1万円	33位	佐賀県	336.5万円	23.1万円
10位	和歌山県	370.6万円	25.3万円	34位	新潟県	335.2万円	22.9万円
11位	栃木県	369.6万円	24.9万円	35位	長崎県	335.2万円	22.8万円
12位	静岡県	367.7万円	24.9万円	36位	宮城県	332.4万円	23.3万円
13位	三重県	366.6万円	25.1万円	37位	熊本県	332.2万円	23.0万円
14位	茨城県	364.8万円	25.1万円	38位	秋田県	331.6万円	22.7万円
15位	山梨県	364.3万円	24.2万円	39位	島根県	326.7万円	22.2万円
16位	奈良県	361.1万円	25.1万円	40位	岩手県	321.6万円	22.0万円
17位	岡山県	358.0万円	24.3万円	41位	鹿児島県	321.6万円	22.7万円
18位	群馬県	356.5万円	24.4万円	42位	山形県	318.3万円	22.3万円
19位	北海道	354.9万円	24.3万円	43位	宮崎県	316.1万円	21.7万円
20位	広島県	354.2万円	24.1万円	44位	高知県	313.9万円	21.9万円
21位	福岡県	353.4万円	24.5万円	45位	沖縄県	312.6万円	22.9万円
22位	岐阜県	353.0万円	24.1万円	46位	青森県	310.0万円	21.8万円
23位	福島県	351.8万円	24.1万円	47位	鳥取県	309.9万円	21.7万円
24位	山口県	351.1万円	23.8万円	–	–	–	–

都市部（東京都・神奈川県・大阪府など）の28歳の平均年収事情

都市部の20代後半の平均年収は高い水準を実現している一方で、生活コストも高くなる傾向があります。

たとえば東京都の405.2万円という年収は魅力的ですが、家賃相場が地方の2～3倍となることも珍しくありません。神奈川県や大阪府も同様で、年収は高いものの住居費や交通費などの固定費が高くなります。

ただし都市部では転職機会が豊富で、28歳という転職市場で評価される年代においては、キャリアアップによるさらなる年収向上の可能性も高くなります。また外資系企業やIT企業、コンサルティング会社など高収入企業の選択肢も多く、専門性を活かしたキャリア形成がしやすい環境といえるでしょう。

地方の28歳の平均年収事情

一方、地方の20代後半の平均年収は300万円台前半が多く、28歳全体の平均年収である約440万円を大きく下回る水準となっています。しかし地方には生活コストの安さという大きなメリットがあり、実質的な生活水準では都市部と大きな差がない場合もあります。

特に住居費の差は顕著で、地方では月3～5万円で良質な住宅を借りることも可能です。また通勤時間が短く、ワークライフバランスを重視した働き方ができる点も地方勤務の魅力です。

近年はリモートワークの普及により、地方在住でも都市部企業の仕事を受注できる機会が増えており、地方の年収格差解消に向けた動きも見られます。

28歳平均年収の地域間格差によるメリット・デメリット

地域間の年収格差は、28歳という転職市場で価値の高い年代にとって、戦略的なキャリア選択の機会を提供しています。

地方から都市部への転職により年収を50～100万円アップさせることも可能で、この年代での転職成功率も比較的高い傾向があります。

一方で都市部の高年収には高い生活コストが伴うため、手取り収入の増加幅は年収アップほど大きくない場合もあります。また地方には家族との近さや人間関係の温かさなど、金銭では測れない価値もあります。

28歳での地域選択は、単純な年収比較だけでなく、将来のライフプランや価値観を総合的に考慮して判断することが重要です。長期的なキャリア目標と生活の質のバランスを見極めた選択が求められる年代といえるでしょう。

28歳の平均年収・平均月収の手取り額と生活レベル

28歳の平均年収440万円の手取り額と、その収入での具体的な生活水準について詳しく見ていきましょう。

28歳の平均年収の手取り額は約364万円（手取り月収23万円）
28歳で平均年収440万円・平均月収27.8万円の生活レベル
28歳の平均年収440万円で貯金はどのくらいできる？
29歳の平均年収467万円との比較で見る将来性

それでは順に解説します。

28歳の平均年収の手取り額は約364万円（手取り月収23万円）

28歳の平均年収440万円の手取り額は、独身の場合で約364万円（月収27.8万円からの手取りは約23万円）となります。配偶者がいる場合は扶養控除により手取り額がやや増加し、年間約367万円程度になります。

手取り額の計算では、

健康保険料
厚生年金保険料
雇用保険料
所得税

が主に控除され、これらの社会保険料だけで額面給与の約16%に相当します。

28歳という年代では介護保険料の負担はまだありませんが、将来的に40歳以降は介護保険料も加わることになります。

この手取り額は、地方都市では十分な生活水準を維持できる金額ですが、東京都心部では家計管理に工夫が必要な水準といえるでしょう。

【28歳の平均年収・平均月収の手取り計算】
＜独身の場合＞

	年収	月収
額面	4,398,000円	278,000円
（うち賞与）	1,067,000円	–
健康保険料	167,664円	13,972円
介護保険料	0円	0円
厚生年金保険料	307,440円	25,620円
雇用保険料	20,016円	1,668円
源泉所得税	73,320円	6,110円
控除額合計	568,440円	47,370円
手取り	3,635,132円	230,630円
（うち賞与）	872,572円	–

＜配偶者ありの場合＞

	年収	月収
額面	4,398,000円	278,000円
（うち賞与）	1,067,000円	–
健康保険料	167,664円	13,972円
介護保険料	0円	0円
厚生年金保険料	307,440円	25,620円
雇用保険料	20,016円	1,668円
源泉所得税	53,880円	4,490円
控除額合計	549,000円	45,750円
手取り	3,673,148円	232,250円
（うち賞与）	891,148円	–

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション、【ボーナス(賞与)手取り】計算ツール

28歳の平均年収440万円・平均月収27.8万円の生活レベル

28歳の手取り月収23万円での生活レベルは、居住地域や生活スタイルによって大きく異なります。

たとえば東京都内一人暮らしの場合、

家賃8万円
食費4万円
光熱費1万円
通信費1万円
交際費・娯楽費3万円
その他雑費2万円

で計19万円の支出が目安となります。

一方、地方都市では家賃が4～5万円程度に抑えられるケースもあり、同じ手取り額でも月7～8万円のゆとりがあります。さらに実家暮らしの場合は家族への生活費として3万円を入れても、月15万円以上の貯金も可能です。

28歳という年代では結婚資金や住宅購入資金の準備も考慮する必要があるため、計画的な家計管理が重要になってくる時期といえるでしょう。

28歳の平均年収440万円で貯金はどのくらいできる？

28歳の平均年収440万円（手取り364万円）での年間貯金額は、生活スタイルにより大きく変動します。

一人暮らしの場合は、地方都市で年間80～100万円、東京都内で年間40～60万円程度の貯金が現実的です。実家暮らしの場合は、前述のとおり、年間150万円以上の貯金も可能なため、5年間で700万円以上の資産形成ができる計算になります。この金額は住宅購入の頭金や結婚資金として十分な水準といえます。

ただし28歳では交際費や自己投資費用も必要な時期です。厳しすぎる節約は避け、月収の20～30%を貯金に回すことを目標としながら、残りは生活の充実と将来への投資にバランス良く配分することが重要です。

特に資格取得費用や転職活動費用なども考慮し、柔軟な家計設計を心がけましょう。

29歳の平均年収467万円との比較で見る将来性

28歳の平均年収約440万円と29歳の平均年収約467万円を比較すると、1年間で約27万円の年収アップが期待できることがわかります。これは月収換算で約2.3万円の増加であり、順調なキャリア成長を示しています。

この年収上昇は、昇進による役職手当の増加、定期昇給、転職による年収アップなどが要因として考えられます。

特に28歳から29歳にかけては、多くの企業で中堅社員としての責任が増し、プロジェクトリーダーや主任への昇格機会も多くなります。また転職市場でも29歳は非常に評価される年代で、適切な転職により50万円以上の年収アップを実現する人も少なくありません。

28歳という現在の年収に満足せず、スキルアップや実績作りを通じて、29歳、30歳と着実な年収向上を目指すことが重要な時期といえるでしょう。

（参考）20歳～35歳の年齢別平均年収・平均月収

年齢	平均年収	平均月収（所定内給与額）	年間賞与その他特別給与額
20歳	295.0万円	21.6万円	36.3万円
21歳	314.9万円	21.9万円	52.3万円
22歳	297.4万円	22.5万円	27.5万円
23歳	323.2万円	23.4万円	42.0万円
24歳	359.7万円	24.4万円	66.7万円
25歳	387.9万円	25.1万円	86.4万円
26歳	407.3万円	26.2万円	92.8万円
27歳	426.7万円	27.2万円	100.5万円
28歳	439.8万円	27.8万円	106.7万円
29歳	466.6万円	29.1万円	116.9万円
30歳	471.7万円	29.4万円	119.3万円
31歳	491.7万円	30.4万円	127.0万円
32歳	507.8万円	31.5万円	129.8万円
33歳	529.3万円	32.7万円	136.9万円
34歳	539.1万円	33.6万円	136.0万円
35歳	557.3万円	34.4万円	144.2万円