26歳の平均年収は407.3万円、平均月収は26.2万円ということをご存知でしょうか。
26歳は大卒の場合、社会人4〜5年目となり、仕事に慣れてスキルも身につき始める時期です。そのため年収も着実に上昇しています。
この記事では、26歳の平均年収について、男女別・業界別・企業規模別の詳細データを解説します。さらに実際の手取り額や将来の年収見通しまで、あなたのキャリアプランに役立つ情報をお届けします。
同年代と比較して自分の年収はどうなのか、これからどのように収入アップを目指すべきか、その判断材料としてお役立てください!
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Contents
26歳の平均年収は407.3万円!全年齢・男女別の違い
厚生労働省の統計データをもとに年収換算すると、26歳の平均年収は407.3万円、平均月収は26.2万円です。この年収は全年齢平均の472.9万円と比べるとまだ低い水準ですが、20代後半としては堅実な金額といえるでしょう。
【26歳の平均年収・平均月収】
26歳 | |||
---|---|---|---|
性別 | 平均年収 | 平均月収(所定内給与額) | 年間賞与その他特別給与額 |
全体 | 407.3万円 | 26.2万円 | 92.8万円 |
男性 | 418.8万円 | 26.9万円 | 96.3万円 |
女性 | 390.5万円 | 25.2万円 | 87.6万円 |
【参考:全年齢の平均年収・平均月収】
全年齢 | |||
---|---|---|---|
性別 | 平均年収 | 平均月収(所定内給与額) | 年間賞与その他特別給与額 |
全体 | 472.9万円 | 31.8万円 | 90.9万円 |
男性 | 528.4万円 | 35.1万円 | 107.3万円 |
女性 | 377.9万円 | 26.3万円 | 62.8万円 |
※出典:厚生労働省の2023年(令和5年) 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出(所定内給与額は各種手当を除く)
※短時間労働者(パートタイム労働者)を除く
この章では、26歳の平均年収について、男女別や賞与なども含めて詳しく見ていきます。
- 26歳の平均年収と全年齢平均の比較
- 26歳の女性の平均年収は390.5万円!男性との比較
- 26歳の平均ボーナス額はいくら?
それでは順に見ていきましょう。
26歳の平均年収と全年齢平均の比較
26歳の平均年収407.3万円は、全年齢の平均年収472.9万円と比較すると約66万円低い水準にあります。これは26歳がキャリアの発展段階であることを考えれば自然な差といえるでしょう。
平均月収で見ると、26歳は26.2万円に対し、全年齢平均は31.8万円となっています。年齢を重ねるにつれて収入は上昇する傾向にあり、27歳では426.7万円、30歳では471.7万円と着実に増加していきます。
26歳はキャリアの中期に差し掛かる時期であり、専門性や実績を積み上げることで今後の年収上昇が期待できる重要な年代です。
26歳の女性の平均年収は390.5万円!男性との比較
26歳の女性の平均年収は390.5万円で、同年齢の男性と比較すると約28万円低い水準となっています。月収で見ると、女性が25.2万円に対し男性は26.9万円です。
この差は全年齢層の男女格差(約150万円の差)と比べるとまだ小さいものの、すでに20代後半から格差が広がっていることがわかります。
賞与においても女性は87.6万円、男性は96.3万円と約9万円の差があります。これらの格差は、職種や業界の違い、管理職への登用率の差などが影響していると考えられます。
26歳の平均ボーナス額はいくら?
26歳の平均ボーナス額は年間92.8万円です。これは月収26.2万円の約3.5ヶ月分に相当します。全年齢平均の賞与90.9万円と比較するとわずかに高く、この年代での賞与が比較的好条件であることがわかります。
男女別に見ると、男性の賞与額(96.3万円)が女性(87.6万円)を約9万円上回っています。この26歳時点での賞与額は25歳(86.4万円)から約6万円増加しており、年齢とともに賞与額も上昇していく傾向が見られます。
27歳では100.5万円と100万円の大台に乗り、その後も増加していきます。賞与は企業の業績や個人の評価に左右されるため、実績を積み上げることで更なる増額が期待できるでしょう。
(参考)20歳~35歳の年齢別平均年収・平均月収
年齢 | 平均年収 | 平均月収(所定内給与額) | 年間賞与その他特別給与額 |
---|---|---|---|
20歳 | 295.0万円 | 21.6万円 | 36.3万円 |
21歳 | 314.9万円 | 21.9万円 | 52.3万円 |
22歳 | 297.4万円 | 22.5万円 | 27.5万円 |
23歳 | 323.2万円 | 23.4万円 | 42.0万円 |
24歳 | 359.7万円 | 24.4万円 | 66.7万円 |
25歳 | 387.9万円 | 25.1万円 | 86.4万円 |
26歳 | 407.3万円 | 26.2万円 | 92.8万円 |
27歳 | 426.7万円 | 27.2万円 | 100.5万円 |
28歳 | 439.8万円 | 27.8万円 | 106.7万円 |
29歳 | 466.6万円 | 29.1万円 | 116.9万円 |
30歳 | 471.7万円 | 29.4万円 | 119.3万円 |
31歳 | 491.7万円 | 30.4万円 | 127.0万円 |
32歳 | 507.8万円 | 31.5万円 | 129.8万円 |
33歳 | 529.3万円 | 32.7万円 | 136.9万円 |
34歳 | 539.1万円 | 33.6万円 | 136.0万円 |
35歳 | 557.3万円 | 34.4万円 | 144.2万円 |
※出典:厚生労働省の2023年(令和5年) 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出(所定内給与額は各種手当を除く)
※短時間労働者(パートタイム労働者)を除く
26歳の平均年収と年収中央値から読み解く収入の実態
26歳の平均年収は407.3万円ですが、年収中央値は353万円です(doda調べ)。
平均年収は一つの指標ですが、より実態に近い収入状況を知るには年収中央値も重要となります。ここでは、平均値と中央値の差から、実際の26歳の収入分布を読み解いていきましょう。
- 26歳の年収中央値は353万円
- 26歳の平均年収407.3万円が「高い」と言われる理由
それでは順に見ていきましょう。
26歳の年収中央値は353万円
dodaの調査によると26歳の年収中央値は353万円で、平均年収の407.3万円より約54万円低い水準となっています。平均と中央値の差はその特性から生じています。
【26歳の年収中央値】
年齢 | 全体 | 男性 | 女性 |
---|---|---|---|
全年齢 | 380万円 | 420万円 | 340万円 |
26歳 | 353万円 | 400万円 | 350万円 |
※出典:正社員の年収中央値は?男女別・年齢別・都道府県別にも解説(平均年収ランキング【最新版】) |転職ならdoda(デューダ)
- 年収中央値とは?
- すべての人を年収順に並べた時の真ん中の値を指します。つまり、26歳の半数は353万円以上、残りの半数は353万円未満の年収であることを意味します。
dodaの調査結果を男女別に見ると、26歳男性の年収中央値は400万円、女性は350万円となっており、こちらも50万円の差があります。全年齢の年収中央値(380万円)と比べると、26歳はやや低い水準にありますが、これはキャリアの発展途上であることを考えれば自然といえるでしょう。
【参考】年齢別平均年収と年収中央値
参考として、20歳から40歳までの年齢別平均年収と年収中央値をまとめました。
年齢 |
平均年収 |
年収中央値 |
---|---|---|
20歳 |
295.0万円 | 250万円 |
21歳 | 314.9万円 |
250万円 |
22歳 |
297.4万円 | 300万円 |
23歳 | 323.2万円 |
300万円 |
24歳 |
359.7万円 | 320万円 |
25歳 |
387.9万円 | 350万円 |
26歳 | 407.3万円 |
353万円 |
27歳 |
426.7万円 | 380万円 |
28歳 | 439.8万円 |
390万円 |
29歳 |
466.6万円 | 400万円 |
30歳 | 471.7万円 |
400万円 |
31歳 |
491.7万円 | 400万円 |
32歳 | 507.8万円 |
400万円 |
33歳 |
529.3万円 | 400万円 |
34歳 | 539.1万円 |
420万円 |
35歳 |
557.3万円 | 420万円 |
36歳 | 582.2万円 |
420万円 |
37歳 |
602.5万円 | 430万円 |
38歳 | 626.2万円 |
440万円 |
39歳 |
625.0万円 | 450万円 |
40歳 | 654.4万円 |
450万円 |
20代 |
360万円 | ― |
30代 | 451万円 |
― |
40代 |
519万円 | ― |
50代以上 | 607万円 |
― |
- 年齢別平均年収:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」より引用
- 年代別平均年収:doda「平均年収ランキング(年齢別・年代別の年収情報)【最新版】」より引用
- 中央値:doda「正社員の年収中央値は?男女別・年齢別・都道府県別にも解説平均年収ランキング【最新版】」より引用
26歳の平均年収407.3万円が「高い」と言われる理由
26歳の平均年収407.3万円が「高い」と言われる理由は、一部の高収入者が平均値を押し上げているためです。
統計上の平均値は、少数の高額所得者の影響を強く受けます。
たとえば、大多数が350万円台の年収でも、一部に600万円以上の高収入者がいれば、平均値は上昇します。
実際、26歳の年収中央値が353万円であることから、多くの26歳は平均より低い収入であることがわかります。
また、大卒の26歳の場合は新卒入社から4〜5年目にあたり、400万円超という数字は一般感覚では「高め」と感じる人も多いかもしれません。特に地方や中小企業では、26歳で400万円を超えることは必ずしも一般的ではないため、このような印象につながっていると考えられます。
26歳の平均年収は最終学歴(大卒・高卒・専門卒)で格差あり?
26歳の平均年収は最終学歴によって、次のように差があります。
【最終学歴別:26歳の平均年収・平均月収】
最終学歴別 | 26歳 | |
---|---|---|
平均年収 | 平均月収(所定内給与額) | |
高校 | 384.3万円 | 25.5万円 |
専門学校 | 366.3万円 | 24.5万円 |
高専・短大 | 387.9万円 | 24.5万円 |
大学 | 414.2万円 | 26.4万円 |
大学院 | 429万円 | 28.0万円 |
※出典:厚生労働省の2023年(令和5年) 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出(所定内給与額は各種手当を除く)
※短時間労働者(パートタイム労働者)を除く
この章では、同じ26歳でも、大卒、高卒、専門学校卒など学歴別の平均年収データを詳しく分析し、その違いや特徴を明らかにします。
それでは順に見ていきましょう。
大卒26歳の平均年収は414.2万円
大卒26歳の平均年収は414.2万円で、26歳全体の平均年収407.3万円を上回っています。月収で見ると26.4万円となっており、これに賞与などを加えた金額が年収となります。
大卒者は一般的に総合職として採用されることが多く、将来の管理職候補として位置づけられる傾向があります。
26歳という年齢は大卒者にとって入社4〜5年目にあたり、業務の中核を担い始める時期です。多くの企業では、この時期に昇格や役職の変更があり、それに伴って年収も上昇します。
また大卒者は研修や教育制度が充実していることが多く、計画的なスキルアップが図られることも年収上昇の要因となっています。
高卒26歳の平均年収は384.3万円
高卒26歳の平均年収は384.3万円で、大卒(414.2万円)と比較すると約30万円の差があります。月収ベースでは25.5万円となっています。
高卒者は大卒者より早く社会に出るため、26歳時点では既に8年程度の職務経験を積んでいることになります。この豊富な実務経験が評価され、特に現場作業や技術職では大卒との差が小さくなる傾向があります。
高卒26歳の年収は、大卒の約93%の水準となっており、学歴による差はあるものの極端な格差とはいえません。ただし今後のキャリア展開では、管理職への昇進機会や昇給ペースに差が出る可能性があり、長期的には格差が拡大する傾向があることは念頭に置いておく必要があります。
専門学校卒・高専・短大卒の26歳の平均年収
専門学校卒の26歳の平均年収は366.3万円、高専・短大卒は387.9万円となっています。月収ベースではどちらも24.5万円と同水準ですが、年収では高専・短大卒の方が約22万円高くなっています。
この差は主に賞与など特別給与の違いによるものと考えられます。専門学校卒は最も低い水準ですが、これは専門分野や業種によって大きな差があることに注意が必要です。特に技術系や医療系の専門学校卒業者は比較的高い年収を得られるケースもあります。
一方で高専・短大卒は高卒より高く、大卒に近い水準となっており、専門的な知識や技術が評価されていることがうかがえます。
26歳という年齢は、学歴による初期のキャリアパスの違いが徐々に実務経験や実績による評価に移行する過渡期ともいえるでしょう。
26歳の平均年収を業種別・企業規模別に比較
26歳の平均年収は業種や企業規模によっても大きく異なります。どの業界が高収入なのか、また大企業と中小企業の差はどれくらいあるのか、具体的なデータをもとに分析してみましょう。
- 26歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴
- 26歳の平均年収より低い業界の実態
- 大企業と中小企業の26歳の平均年収の差
それでは順に見ていきます。
26歳の平均年収より高い業界トップ3とその特徴
26歳の平均年収が最も高い業界トップ3は、
- 不動産業・物品賃貸業
- 建設業
- 金融業・保険業
です。
不動産業が最も高いのは、不動産市場の活況と成果報酬型の給与体系が影響していると考えられます。月収ベースでも28.8万円と全業種中トップとなっています。建設業は人材不足を背景とした処遇改善と、現場経験の蓄積による評価が年収に反映されています。
金融業・保険業は伝統的に給与水準が高い業界として知られており、26歳時点でも安定した高収入が期待できます。
これらの業界は26歳全体の平均年収を大きく上回っており、業界選びが年収に大きく影響することを示しています。
【業種別:26歳の平均年収・平均月収】
主な業種 | 26歳 | |
---|---|---|
平均年収 | 平均月収 (所定内給与額) |
|
不動産業,物品賃貸業 | 482.0万円 | 28.8万円 |
建設業 | 444.5万円 | 27.3万円 |
金融業,保険業 | 429.3万円 | 26.4万円 |
情報通信業 | 421.4万円 | 27.7万円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 418.2万円 | 26.1万円 |
卸売業,小売業 | 410.3万円 | 26.8万円 |
製造業 | 398.3万円 | 25.2万円 |
医療,福祉 | 398.2万円 | 25.9万円 |
教育,学習支援業 | 385.7万円 | 25.3万円 |
運輸業,郵便業 | 371.0万円 | 24.0万円 |
生活関連サービス業,娯楽業 | 366.3万円 | 26.2万円 |
宿泊業,飲食サービス業 | 336.0万円 | 23.8万円 |
※出典:厚生労働省の2023年(令和5年) 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出(所定内給与額は各種手当を除く)
※短時間労働者(パートタイム労働者)を除く
26歳の平均年収より低い業界の実態
26歳の平均年収を下回る主な業界は、
- 宿泊業・飲食サービス業
- 生活関連サービス業・娯楽業
- 運輸業・郵便業 など
です。
特に宿泊業・飲食サービス業は最も低く、平均より約71万円も低い水準となっています。
- これらの業界の平均年収が低い要因
-
- 労働集約型で利益率が比較的低い
- シフト制の勤務形態
- サービス業特有の長時間労働に比して賃金が低い
教育・学習支援業も385.7万円と平均を下回っていますが、これは公教育の給与体系が影響していると思われます。
ただし、これらの業界でも管理職に就くことで年収アップが期待できるほか、専門性を高めることで収入増を図ることも可能です。
大企業と中小企業の26歳の平均年収の差
企業規模別に見ると、26歳の平均年収は大企業で429.8万円、中堅企業で394.6万円、中小企業で368.0万円となっています。大企業と中小企業の差は約61.8万円で、同じ26歳でも勤務先の規模によって大きな差があることがわかります。
月収ベースでは大企業27.3万円、中堅企業25.4万円、中小企業24.6万円と、基本給の差はそれほど大きくありませんが、賞与などの特別給与で差が広がる傾向があります。
大企業は福利厚生も充実していることが多く、実質的な処遇の差はさらに大きいと考えられます。ただし中小企業でも、成長産業や高い専門性を持つ企業では大企業並みの給与水準の場合もあります。
【企業規模別:26歳の平均年収・平均月収】
企業規模別 | 26歳 | |
---|---|---|
平均年収 | 平均月収(所定内給与額) | |
1,000人以上 | 429.8万円 | 27.3万円 |
100~999人 | 394.6万円 | 25.4万円 |
10~99人 | 368.0万円 | 24.6万円 |
※出典:厚生労働省の2023年(令和5年) 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出(所定内給与額は各種手当を除く)
※短時間労働者(パートタイム労働者)を除く
26歳の平均年収の都道府県別ランキング
26歳の平均年収は地域によっても大きく異なります。
都市部と地方の格差はどれくらいあるのでしょうか?全国の都道府県別データから、地域による収入の違いとその背景を分析します。
- 20代後半(25~29歳)の平均年収が最も高い都道府県・最も低い都道府県
- 都市部(東京都・神奈川県・大阪府など)の26歳の平均年収事情
- 地方の26歳の平均年収事情
それでは順に見ていきましょう。
20代後半(25~29歳)の平均年収が最も高い都道府県・最も低い都道府県
25~29歳の平均年収が最も高い都道府県は東京都の405.2万円で、最も低い都道府県は鳥取県の309.9万円です。
その差は95.3万円と、同じ年齢層でも住んでいる地域によって大きな収入格差があることがわかります。
上位には
- 東京都
- 神奈川県
- 大阪府
といった大都市圏が並び、下位には
- 鳥取県
- 青森県
- 沖縄県
など地方県が多く見られます。
この格差は地域の産業構造や企業集積度の違いを反映していると考えられます。大企業の本社機能や高付加価値産業が集中する都市部では、自ずと給与水準も高くなる傾向があります。
特に26歳という年齢は、都市部ではキャリアアップの機会も多いため、地域間格差が顕著に表れる時期といえるでしょう。
【都道府県別:25~29歳の平均年収・平均月収】
地域別 | 25~29歳 | 地域別 | 25~29歳 | ||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
平均年収 | 平均月収(所定内給与額) | 平均年収 | 平均月収(所定内給与額) | ||||
1位 | 東京都 | 405.2万円 | 28.2万円 | 25位 | 長野県 | 350.2万円 | 23.7万円 |
2位 | 神奈川県 | 399.4万円 | 27.0万円 | 26位 | 富山県 | 349.4万円 | 23.6万円 |
3位 | 大阪府 | 392.2万円 | 26.7万円 | 27位 | 福井県 | 349.2万円 | 23.9万円 |
4位 | 愛知県 | 387.6万円 | 26.2万円 | 28位 | 石川県 | 347.7万円 | 23.5万円 |
5位 | 兵庫県 | 381.2万円 | 25.9万円 | 29位 | 香川県 | 347.7万円 | 23.8万円 |
6位 | 京都府 | 378.1万円 | 25.8万円 | 30位 | 徳島県 | 344.7万円 | 23.7万円 |
7位 | 埼玉県 | 376.9万円 | 25.9万円 | 31位 | 愛媛県 | 341.6万円 | 23.7万円 |
8位 | 千葉県 | 373.2万円 | 25.9万円 | 32位 | 大分県 | 340.7万円 | 23.2万円 |
9位 | 滋賀県 | 372.0万円 | 25.1万円 | 33位 | 佐賀県 | 336.5万円 | 23.1万円 |
10位 | 和歌山県 | 370.6万円 | 25.3万円 | 34位 | 新潟県 | 335.2万円 | 22.9万円 |
11位 | 栃木県 | 369.6万円 | 24.9万円 | 35位 | 長崎県 | 335.2万円 | 22.8万円 |
12位 | 静岡県 | 367.7万円 | 24.9万円 | 36位 | 宮城県 | 332.4万円 | 23.3万円 |
13位 | 三重県 | 366.6万円 | 25.1万円 | 37位 | 熊本県 | 332.2万円 | 23.0万円 |
14位 | 茨城県 | 364.8万円 | 25.1万円 | 38位 | 秋田県 | 331.6万円 | 22.7万円 |
15位 | 山梨県 | 364.3万円 | 24.2万円 | 39位 | 島根県 | 326.7万円 | 22.2万円 |
16位 | 奈良県 | 361.1万円 | 25.1万円 | 40位 | 岩手県 | 321.6万円 | 22.0万円 |
17位 | 岡山県 | 358.0万円 | 24.3万円 | 41位 | 鹿児島県 | 321.6万円 | 22.7万円 |
18位 | 群馬県 | 356.5万円 | 24.4万円 | 42位 | 山形県 | 318.3万円 | 22.3万円 |
19位 | 北海道 | 354.9万円 | 24.3万円 | 43位 | 宮崎県 | 316.1万円 | 21.7万円 |
20位 | 広島県 | 354.2万円 | 24.1万円 | 44位 | 高知県 | 313.9万円 | 21.9万円 |
21位 | 福岡県 | 353.4万円 | 24.5万円 | 45位 | 沖縄県 | 312.6万円 | 22.9万円 |
22位 | 岐阜県 | 353.0万円 | 24.1万円 | 46位 | 青森県 | 310.0万円 | 21.8万円 |
23位 | 福島県 | 351.8万円 | 24.1万円 | 47位 | 鳥取県 | 309.9万円 | 21.7万円 |
24位 | 山口県 | 351.1万円 | 23.8万円 | – | – | – | – |
※出典:厚生労働省の2023年(令和5年) 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出(所定内給与額は各種手当を除く)
※短時間労働者(パートタイム労働者)を除く
都市部(東京都・神奈川県・大阪府など)の26歳の平均年収事情
都市部の20代後半(25~29歳)の平均年収は全国平均を上回る傾向にあります。
- 東京都(405.2万円)
- 神奈川県(399.4万円)
- 大阪府(392.2万円)
- 愛知県(387.6万円)
といった大都市圏では、多くの大企業や外資系企業が集積しており、比較的高い給与水準となっています。
特に東京都は、26歳という年齢でも月収28.2万円と他県を大きく上回っています。これは金融業や情報通信業など高付加価値産業の集積地であり、若年層でも高い収入を得られる傾向があるためです。
都市部では26歳頃から管理職への登用も始まるため、キャリアアップによる年収上昇も期待できます。ただし、これらの地域は住居費や生活費も高いため、手取り収入と生活水準のバランスを考慮する必要があります。
地方の26歳の平均年収事情
地方の20代後半(25歳~29歳)の平均年収は、都市部と比較して低い傾向にあります。最も低い鳥取県(309.9万円)を筆頭に、青森県(310.0万円)、沖縄県(312.6万円)など、多くの地方県では年収350万円を下回っています。
- 平均年収を押し下げる要因
-
- 地方の主要産業が製造業や農林水産業、サービス業など比較的賃金水準の低い業種である
- 大企業の進出が少ない
月収ベースでも、鳥取県は21.7万円と東京都の28.2万円を大きく下回ります。ただし地方は住居費や生活費が安いため、同じ収入でも都市部より余裕のある生活ができる可能性があります。
たとえば地方では家賃相場が東京の半分以下というケースも珍しくなく、実質的な生活水準は数字以上に高い場合もあります。
26歳の平均年収・平均月収の手取り額と生活レベル
26歳の平均年収407.3万円、平均月収26.2万円は税金や社会保険料などを差し引く前の金額です。実際に手元に残る手取り額はいくらなのか、また、その金額で何ができるのかを詳しく解説します。
- 26歳の平均年収の手取り額は約340万円(手取り月収22万円)
- 26歳で平均年収407.3万円・平均月収26.2万円の生活レベル
- 26歳の平均年収407.3万円で貯金はどのくらいできる?
- 27歳の平均年収426.7万円との比較で見る将来性
それでは順に見ていきましょう。
26歳の平均年収の手取り額は約340万円(手取り月収22万円)
26歳の平均年収407.3万円、平均月収26.2万円から税金や社会保険料を差し引いた手取り額は、年間約340万円(手取り月収は約22万円)となります。
主な控除項目は、以下のとおりです。配偶者がいる場合は配偶者控除が適用され、手取り額は若干増加します。
26歳で大卒の場合は社会人4~5年目程度であり、収入に対する税負担はまだ比較的軽い段階ですが、今後年収が上がるにつれて税率も上がっていくことを念頭に置いておく必要があります。
【26歳の平均年収・平均月収の手取り計算】
<独身の場合>
年収 |
月収 |
|
---|---|---|
額面 |
4,073,000円 |
262,000円 |
(うち賞与) |
928,000円 |
– |
健康保険料 |
155,688円 |
12,974円 |
介護保険料 |
0円 |
0円 |
厚生年金保険料 |
285,480円 |
23,790円 |
雇用保険料 |
18,864円 |
1,572円 |
源泉所得税 |
66,720円 |
5,560円 |
控除額合計 |
526,752円 |
43,896円 |
手取り |
3,377,148円 |
218,104円 |
(うち賞与) |
758,900円 |
– |
<配偶者ありの場合>
年収 |
月収 |
|
---|---|---|
額面 |
4,073,000円 |
262,000円 |
(うち賞与) |
928,000円 |
– |
健康保険料 |
155,688円 |
12,974円 |
介護保険料 |
0円 |
0円 |
厚生年金保険料 |
285,480円 |
23,790円 |
雇用保険料 |
18,864円 |
1,572円 |
源泉所得税 |
47,400円 |
3,950円 |
控除額合計 |
507,432円 |
42,286円 |
手取り |
3,412,624円 |
219,714円 |
(うち賞与) |
775,056円 |
– |
※出典:ファンジョブ|【2025年度対応】手取り計算|月給シミュレーション 、 【ボーナス(賞与)手取り】計算ツール
26歳で平均年収407.3万円・平均月収26.2万円の生活レベル
26歳で平均年収407.3万円(手取り月収約22万円)の場合、一般的な生活水準を維持することは十分可能です。
一人暮らしの場合、家賃に手取りの30%程度(約6.5万円)を充てると、残りの15.3万円で
- 食費(5万円程度)
- 光熱費・通信費(2~3万円)
- 交通費(1~2万円)
- 日用品費(1万円程度)
- 交際費・娯楽費(3万円程度)
などの支出をまかなうことができます。
都市部では家賃相場が高いため、住居費の負担が大きくなる傾向がありますが、26歳の収入水準であれば、それなりの生活環境を確保することが可能です。
26歳の平均年収407.3万円で貯金はどのくらいできる?
- 26歳の平均年収407.3万円(手取り月収約22万円)で可能な貯金額
-
一人暮らしの場合、収入の15~20%程度、月額3万円から4万円の貯蓄が一般的な目安となるでしょう。これは総支出を18万円程度に抑えた場合の金額です。
一方、実家暮らしであれば家賃負担がないため、月に7万円から12万円の貯蓄も不可能ではありません。
特に26歳という年齢は、将来設計を考え始める時期でもあり、結婚や住宅購入などのライフイベントに向けた貯蓄計画を立てる時期でもあります。特に若いうちから投資や資産形成を始めることで、複利効果を最大限に活用することができます。
27歳の平均年収426.7万円との比較で見る将来性
先述の「(参考)20歳~35歳の年齢別平均年収・平均月収」の表より、26歳の平均年収407.3万円から27歳の平均年収426.7万円への上昇額は約19.4万円で、伸び率は約4.8%となることが分かります。
この年収上昇は主に、業務経験の蓄積による評価の向上や、より責任ある業務への移行が反映されたものと考えられます。
また27歳になると賞与額も100万円を超え、月収も27.2万円に増加します。26歳から27歳への年収上昇は、その後の順調なキャリア展開を示唆しています。その後の見通しとしては、28歳で439.8万円、29歳で466.6万円、30歳で471.7万円と年齢とともに収入は着実に増加していく見込みがあります。
26歳の段階でのキャリア選択や能力開発が、今後の年収アップに大きく影響するため、戦略的なキャリアプランが重要といえます。
26歳の平均年収を超えるためのキャリア戦略
26歳の平均年収407.3万円を超えるためには、戦略的なキャリア構築が必要です。20代後半はキャリアの基盤を固める重要な時期であり、この先の収入に大きく影響します。
ここでは、スキル開発から転職戦略、資格取得まで、具体的な年収アップ方法を紹介します。
- 26歳の平均年収を超えるためのキャリア戦略
-
- 専門性の高い業界・職種への転身
- 管理職への第一歩を踏み出す
- 副業・複業による収入源の多様化
- 大企業・外資系企業への転職
それでは順に見ていきましょう。
① 専門性の高い業界・職種への転身
26歳の平均年収を超えるための効果的な戦略は、専門性の高い業界や職種へのキャリアチェンジです。
先述のとおり、
- 不動産業
- 建設業
- 金融業
- 情報通信業
などは26歳の平均年収を上回る業界となっています。これらの業界は専門知識やスキルが求められる分、報酬も高く設定されています。
26歳はまだ転職市場で「若手」として扱われる年齢であり、異業種への転身もまだ十分可能です。特に
- ITエンジニア
- データアナリスト
- 金融アナリスト
- 不動産コンサルタント
などの専門職は高収入が期待できます。
転職を成功させるためには、事前に必要なスキルや資格を把握し、計画的に準備を進めることが重要です。
② 管理職への第一歩を踏み出す
26歳という年齢は、多くの企業で初級管理職(主任やチームリーダーなど)への昇進が始まる時期です。管理職になると基本給の上昇だけでなく、役職手当が加算されるため年収アップにつながります。
26歳で管理職を目指すには、日々の業務で責任ある役割を引き受け、リーダーシップを発揮することが重要です。
- 部下やチームメンバーの育成
- プロジェクト管理
- 予算管理
などのスキルを積極的に習得しましょう。
また社内の研修プログラムや社外のマネジメント講座を活用することも効果的です。管理職への昇進を早めるには、会社の業績に直接貢献できる成果を出し、それを数値で示せるようにすることが鍵となります。
③ 副業・複業による収入源の多様化
近年、副業を認める企業が増えており、本業の収入に加えて副収入を得るチャンスが広がっています。
26歳の平均年収407.3万円を超えるためには、本業での年収アップだけでなく、副業による収入源の多様化も効果的な戦略です。
特にフリーランス的な副業(ウェブデザイン、ライティング、プログラミングなど)は、スキル次第で月に5〜10万円の追加収入が期待できます。
副業は単なる収入増加だけでなく、新しいスキルの習得や人脈の拡大にもつながります。ただし、本業に支障をきたさないよう時間管理は徹底し、会社の副業規定も必ず確認しましょう。また確定申告の必要性も念頭に置いておくことが重要です。
④ 大企業・外資系企業への転職
企業規模による年収格差は大きく、26歳の平均年収は大企業で429.8万円、中小企業で368.0万円と約62万円もの差があります。そのため、大企業や外資系企業への転職は、即座に年収アップにつながる効果的な戦略です。
特に外資系企業は成果主義の報酬体系が一般的で、能力次第では国内企業より高い年収が期待できます。3〜5年の実務経験がある26歳であれば、中途採用市場で十分戦えます。
転職活動では、自身の強みや実績を具体的な数字で示せるよう準備し、業界研究も徹底しましょう。転職エージェントの活用も効果的で、市場価値に見合った年収交渉をサポートしてくれます。
みんなが使っている転職サービス上位6選 【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】
実際に登録したことのある転職サービスについてアンケートをとりました。アンケート結果として、みんなが使っている転職サービスの上位6サービスは以下です。
- 1位|リクルートエージェント(821人)
- 2位|doda(564人)
- 3位|リクナビNEXT(389人)
- 4位|マイナビAGENT(312人)
- 5位|ビズリーチ(288人)
- 6位|エン転職(282人)
※転職サービスの利用アンケート(クラウドワークス) 回答数:1,382 / 集計期間:2024年09月19日~10月03日
1位|リクルートエージェント(利用回答数:821人) 圧倒的な求人数
「リクルートエージェント」は、求人数、安定したサービス品質で、まずは登録が必須のエージェントです。
まず何と言っても求人数が多いことがおすすめの理由として挙げられます。転職成功の実績も多く、優れているのは求人の数だけではありません。業界に精通したアドバイザーが在籍しているので、ぴったりの求人を見つけ出してくれます。求人やサービスの質・量ともにトップクラスで転職エージェントとしては定番・王道のサービスです。
営業・技術系を中心にあらゆる業種・職種をカバー。総合型ながら条件ごとに特化したページもあり、使いやすいのも人気の理由です。
- リクルートエージェントのおすすめポイント
- 求人数が圧倒的に多い
- 業界に精通したアドバイザーが在籍
- 条件ごとに特化したページがあり使いやすい
基本データ
リクルートエージェント | |
---|---|
求人数 | 公開求人474,685件/非公開求人399,542件(2024年10月22日現在) |
提供サービス | エージェントサービス、提出書類の添削、面接対策、独自に分析した業界・企業情報の提供 |
拠点 | 東京・北海道・宮城・宇都宮・さいたま・千葉・横浜・金沢・新潟・長野・静岡・名古屋・京都・大阪・神戸・岡山・広島・高松・福岡 |
URL | https://www.r-agent.com/ |
2位|doda(利用回答数:564人) エージェント/サイトの一体型で自分でも応募が可能
「doda」は、人材紹介・転職支援を行う大手「パーソルキャリア」が運営する総合型転職サイトです。エージェントサービスも利用できる点が人気の理由の1つになっています。
dodaも求人数が多く、非公開求人も条件が良いものが多いのが大きなポイントです。
また転職サイトと転職エージェントの一体型で、使い方の自由度が高いのもおすすめポイント。エージェントサービスでは専任のキャリアアドバイザーがサポートしてくれます。なお企業との対応は採用プロジェクト担当が行い、求職者と企業とでそれぞれ別のプロフェッショナルが対応します。
- dodaのおすすめポイント
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- 専任のキャリアアドバイザーがサポート、企業は別のプロフェッショナルが対応
基本データ
doda | |
---|---|
求人数 | 公開求人262,342件/非公開求人31.049件(2024年10月22日現在) |
提供サービス | スカウトサービス、年収査定、合格診断、レジュメビルダー、「自己PR」発掘診断、転職タイプ診断、はたらく女性のためのモヤモヤ解消診断、オンライン仕事力診断 |
拠点 | 東京・横浜・札幌・仙台・静岡・名古屋・大阪・京都・神戸・岡山・広島・福岡・鹿児島 |
URL | https://doda.jp/consultant/ |
3位|リクナビNEXT(利用回答数:389人) 求人サイト群の中でも最大級の求人数と使いやすさ
「リクナビNEXT」は大定番の転職サイトで、サイトの見やすさや使いやすさにも定評があります。
エージェントなしの狭義の転職サイトの中では、求人数はトップクラス。新規の求人も多く、定期的にチェックすることで希望に合う求人に出会える可能性が高まります。
ツールが便利でサイトが使いやすいのも特長です。たとえば「気になるリスト」を使うと、気になる企業や後でゆっくりチェックしたい企業をリスト化できるほか、気になるに追加した企業から面接のオファーが来る可能性があります。
そのほか、公開求人・非公開求人の企業からオファーがもらえる「オファーを待つ」、自己分析ツール「グッドポイント診断」などがあります。
- リクナビNEXTのおすすめポイント
- サイトが見やすく使いやすい
- 狭義の転職サイトでは最大級の求人数
- 多くの人が利用している定番の転職サイト
基本データ
リクナビNEXT | |
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求人数 | 公開求人824,000件以上(2024年10月22日現在) |
提供サービス | オファー、気になるリスト、グッドポイント診断 |
URL | https://next.rikunabi.com/ |
4位|マイナビAGENT(利用回答数:312人) 20代・30代の求人に強い
「マイナビAGENT」は、さまざまな転職サイトを運営している株式会社マイナビによる転職エージェントです。きめ細かいサポートが受けられると評価されています。
とくに20代・30代の求人が多いので、その世代の人にはおすすめです。また全国に拠点があり地方の求人も充実しているので、大都市圏以外で探している人にもぴったりです。
履歴書や職務経歴書のサポートも充実、初めての転職でも安心して利用できます。IT、営業など業種・職種別のサービスもあります。自分が探している業種と一致するならより探しやすくなるでしょう。
- マイナビAGENTのおすすめポイント
- 20代・30代の求人が多い
- 地方の求人も充実
- 履歴書や職務経歴書のサポートもあり安心
基本データ
マイナビAGENT | |
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公開求人数 | 非公開 |
提供サービス | エージェントサービス |
拠点 | 拠点情報はこちらをご確認ください |
URL | https://mynavi-agent.jp/ |
5位|ビズリーチ(利用回答数:288人) ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる
「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。
最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。
もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。
基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。
- ビズリーチのおすすめポイント
- ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト
- 企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能
- 有料プランなら制限なく求人に応募できる
基本データ
ビズリーチ | |
---|---|
求人数 | 公開求人138,081件(2024年10月22日現在) |
提供サービス | スカウトサービス、有料プラン(プレミアムステージ) |
拠点 | 東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島 |
URL | https://www.bizreach.jp/ |
6位|エン転職(利用回答数:282人) サイトが使いやすく情報も充実、利用者の満足度が高い
「エン転職」は、人材サービス大手の一つエン・ジャパン株式会社による転職サイトです。エージェントサービスも利用できます。
オリコン顧客満足度調査の転職サイト部門で、2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1となっています。サイトの使いやすさは定評があり、自力で検索・応募するのに適したサービスです。口コミなどの情報も充実しており、企業間の比較検討もしやすくなっています。
さらに転職サイトのほか転職エージェントとしても利用することができ、非公開求人も多数保有しています。大手ですが最大手ほどでない規模で、きめ細かいサポートを受けることが可能。また女性向けのページのほか、ミドルや若手ハイキャリアなどに特化した関連サイトもあります。
- エン転職のおすすめポイント
- 2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1
- サイトが使いやすいほか情報も充実
- 非公開求人も多数保有
基本データ
エン転職 | |
---|---|
求人数 | 公開求人152,678件(2024年10月22日現在) |
提供サービス | エージェントサービス |
URL | https://employment.en-japan.com/ |
まとめ
この記事では、26歳の平均年収407.3万円の実態と、その背景にある様々な要因について解説しました。
26歳の平均年収は、業界別では不動産業が最も高く、企業規模で見た場合には大企業と中小企業で約62万円もの差があることが明らかになりました。
26歳はキャリアの方向性が定まる重要な時期であり、この段階での選択が将来の収入に大きく影響します。今後の年収アップを目指すなら、成長産業でのスキル開発や専門性の確立、マネジメント能力の向上が効果的です。
自分の市場価値を正確に把握し、計画的なキャリア戦略を立てていきましょう。