月収80万の手取り額と年収を計算！平均年収との比較や生活レベルも解説

月収80万円の手取り額は約63万円、年収は960万円から1000万円を超えるケースもあります（ボーナスありの場合）。そのため、月収80万は「すごい」「勝ち組」と評価されることが多いでしょう。

この記事では、月収80万円の手取り額の計算方法や控除内訳、ボーナスの有無による年収の違い、平均収入との比較、そして月収80万円の生活レベルがどのくらいかを詳しく解説します。

さらに月収80万円にはどんな仕事があるのか、また高収入を維持・向上させるためのキャリア戦略や資産形成のポイントもご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

月収80万の手取り額は約63万円！税金・社会保険料の内訳を徹底解説

月収80万の手取り額は約63万円と計算されますが、これには様々な控除が影響します。

まず最初に、税金や社会保険料の内訳、独身と既婚の違いなど、詳しく解説していきます。

それでは順に見てみましょう。

独身の月収80万円の手取り額と控除内訳

月収80万の手取り額は独身の場合、約63万1,564円になります。控除の内訳を見ると、つぎのようになります。

【月収80万の手取り額計算】
＜独身の場合＞

月収（額面）	80万円
所得税	64,740円
健康保険料	39,421円
厚生年金	59,475円
雇用保険	4,800円
控除合計額	168,436円
手取り額	631,564円

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション

月収80万から手取り額を計算する際に、特に厚生年金と所得税の負担が大きいことがわかります。

高収入になるほど所得税率は上がるため、月収80万円の場合は比較的高い税率が適用されることも影響しています。

既婚者の月収80万円の手取り額と控除内訳

月収80万の手取り額は既婚者の場合、約63万8,024円となり、独身者と比べて約6,500円ほど手取りが増えます。主な違いは所得税です。詳しい内訳を見てみましょう。

【月収80万の手取り額計算】
＜配偶者ありの場合＞

月収（額面）	80万円
所得税	58,280円
健康保険料	39,421円
厚生年金	59,475円
雇用保険	4,800円
控除合計額	161,976円
手取り額	638,024円

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション

所得税が独身のケースに比べて低くなっているのは、配偶者控除や配偶者特別控除の適用によるものです。既婚者の場合、税制上の優遇措置により月収80万の手取り額がやや多くなる傾向があることがわかります。

月収80万円の手取り額に影響する要素と節税ポイント

月収80万の手取り額は様々な要素によって変動します。

たとえば

といったことでも手取り額は大きく変わってきます。

また、iDeCoや積立NISAなどの税制優遇制度を活用することで、所得税や住民税の負担を減らし手取り額を増やすことも可能です。計画的な資産運用と適切な控除の活用が、高所得者の効果的な節税戦略となります。

フリーランスの月収80万円の手取り額はどう変わる？

月収80万の手取り額はフリーランスの場合、会社員とは大きく異なります。

フリーランスは自身で確定申告を行い、所得税と住民税を支払う必要があります。また、国民健康保険や国民年金の保険料も自己負担となります。経費を適切に計上することで課税所得を抑えられる一方、社会保険料の事業主負担がない分、保険料負担は相対的に高くなります。

したがって、月収80万のフリーランスの手取り額は経費率によっても大きく変わりますが、おおよそ55万円〜65万円程度と見積もられます。

月収80万円の年収は960万円！ボーナス有無による年収の違い

月収80万円の年収はどれくらいになるのでしょうか。

単純計算では月収80万円の（額面）は960万円となりますが、ボーナスがある場合には大きく変わってきます。ここでは、様々なパターンや業種別の違いを詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

月収80万円でボーナスなしの年収シミュレーション

月収80万の手取り額を12ヶ月分計算すると、ボーナスなしの場合の年収（額面）は単純に960万円になります。

手取り額でいうと、

となります。

ボーナスがない企業は中小企業やベンチャー企業、外資系企業の一部、成果報酬型の営業職などに多く見られます。

月収80万円という高額な基本給の場合は年俸制の場合もあり、年間を通して安定した収入を得られるメリットがある一方で、

といったリスクも考慮する必要があります。

月収80万円でボーナスありの年収パターン別計算

月収80万の手取り額に加えてボーナスがある場合、年収は960万円から大きく上昇します。

日本企業の一般的なボーナス支給パターンである「基本給×n.n月分」で計算すると、

となります。

業種別の平均賞与から見る月収80万円の年収の違い

つづいて、月収80万の手取り額に業種別の平均賞与を加えた場合の年収を見てみましょう。

国税庁の「令和５年分　民間給与実態統計調査」の統計データを見ると、ボーナスの相場は、業種によって大きく異なります。

金融業・保険業の場合、平均賞与は年間149万円であり、月収80万円の場合は年収約1,109万円になります。また情報通信業では、平均120万円のボーナスで年収約1,080万円、製造業では平均103万円のボーナスで年収約1,063万円となります。

一方、宿泊業・飲食サービス業のボーナスは平均16万円と低く、月収80万円でも年収は976万円程度に留まります。

月収80万円が「すごい」「勝ち組」と言われる5つの理由

月収80万円（手取り約63万円）が「すごい」「勝ち組」と評価される理由には、以下が挙げられます。

月収80万円が「すごい」「勝ち組」と言われる理由

1. 月収80万円は年収偏差値82.0の超高水準
2. 年代別の平均月収と比較して月収80万円は高い
3. 男女別でみた月収80万円の稀少性
4. 業種別の平均月収と比較して月収80万円は最上位層
5. 地域別の平均月収と比較して月収80万円はトップクラス

ここでは、さまざまな統計データをもとに、日本の給与水準において月収80万円がどのくらいの位置にあるのか、詳しく見ていきましょう。

理由① 月収80万円は年収偏差値82.0の超高水準

月収80万の手取り額が高いとされる理由の第一は、その年収偏差値の高さです。

月収80万円は年収960万円に相当し、これは年収偏差値82.0という超高水準にあたります。一般的に偏差値65以上で「高収入」とされることを考えると、偏差値82.0がいかに卓越しているかがわかります。

特に最終学歴が高卒の場合は偏差値が102.8となり、ほぼ全ての高卒者の中でトップクラスの収入です。

【月収80万円の年収偏差値】

月収額面		80万円
年収額面		960万円
年収偏差値	総合	82.0
	高卒	102.8
	大卒	69.0
	中小企業	83.5

※出典：年収偏差値チェッカー
※40歳の場合

理由② 年代別の平均月収と比較して月収80万円は高い

月収80万の手取り額の価値は、年代別の平均月収との比較でも明らかです。

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査」によると、全年齢層の平均月収は33万400円で、月収80万円はこの2.4倍以上になります。

NOTE

最も給与が高いとされる55〜59歳の平均月収でも39万2,000円であり、月収80万円はこれを大きく上回ります。30代では平均約30〜33万円、40代でも約35〜37万円程度であることを考えると、月収80万円がいかに高水準かがわかります。

どの年代と比較しても圧倒的な差があり、月収80万円が「すごい」と言われる収入レベルであることは間違いありません。

【年代別・男女別の平均月収】

年齢層	賃金
	男女計	男性	女性
全体	330,400円	363,100円	275,300円
～19	199,300円	203,600円	191,300円
20～24	232,500円	234,200円	230,600円
25～29	267,200円	274,700円	258,100円
30～34	299,500円	316,300円	271,600円
35～39	328,700円	352,300円	284,300円
40～44	351,400円	385,500円	288,400円
45～49	372,700円	416,000円	298,000円
50～54	380,400円	428,200円	295,400円
55～59	392,000円	444,100円	294,000円
60～64	317,700円	344,700円	259,900円
65～69	275,500円	294,300円	234,000円

※出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「第２表 性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差」より

理由③ 男女別でみた月収80万円の稀少性

月収80万の手取り額の稀少性は、男女別の統計からも浮き彫りになります。

先ほどの厚生労働省の統計データをみると、

であり、いずれも月収80万円とは大きな開きがあります。

男性で最も給与が高い55〜59歳でも44万4,100円であり、月収80万円はこれを約1.8倍上回ります。女性の場合、最高水準である50〜54歳でも29万5,400円に留まり、月収80万円は約2.7倍という圧倒的な差があります。

つまり、月収80万円を稼ぐ人の割合は、男女問わず極めて少数であり、高い希少性を持っているのです。

理由④ 業種別の平均月収と比較して月収80万円は最上位層

月収80万の手取り額が「勝ち組」と言われる理由として、業種別平均月収との大きな差も挙げられます。

国税庁の「令和５年分　民間給与実態統計調査」のデータを見ると、最も平均月収が高い電気・ガス・熱供給・水道業でも月収53万円、情報通信業で月収44万円、金融業・保険業で月収42万円となっています。

つまり、月収80万円は最も平均給与が高い業種と比較しても1.5倍以上の水準にあるのです。一般的な製造業（月収36万円）や小売業（月収28万円）、サービス業（月収28万円）と比べると、月収80万円の高さは一目瞭然です。

【業種別の平均月収（額面）】

業種	月給 （給料・手当）	年収	うち賞与
全体平均	32万円	460万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	53万円	775万円	139万円
情報通信業	44万円	649万円	120万円
金融業、保険業	42万円	652万円	149万円
建設業	39万円	548万円	81万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	38万円	551万円	100万円
製造業	36万円	533万円	103万円
複合サービス業	35万円	535万円	117万円
運輸業、郵便業	34万円	473万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	34万円	469万円	63万円
医療、福祉	29万円	404万円	52万円
卸売業、小売業	28万円	387万円	54万円
サービス業	28万円	378万円	43万円
農林水産・鉱業	24万円	333万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	21万円	264万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※月給は「給料・手当 ÷ 12ヶ月」で算出
※正社員以外を含む

理由⑤ 地域別の平均月収と比較して月収80万円はトップクラス

月収80万の手取り額の優位性は、地域別の比較でも明らかです。

厚生労働省の統計データをみると、最も平均月収が高い東京都でも36万9,000円、神奈川県で35万円、愛知県で32万2,000円となっています。これは月収80万円のおよそ半分以下の水準です。

地方に目を向けると、青森県25万円、沖縄県26万5,000円など、月収80万円の3分の1程度の地域も少なくありません。

つまり、どの地域に住んでいても月収80万円はトップクラスの収入といえます。特に地方での80万円の価値は、物価の違いを考慮するとさらに高いものとなります。

【都道府県別の平均年収・平均月収】

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

【参考】月収別手取りの目安早見表

月収別に手取り額の目安がわかる早見表を作成しました。参考にしてみてください。

額面	手取り
13万円	11万円
14万円	12万円
15万円	13万円
16万円	13万円
17万円	14万円
18万円	15万円
19万円	16万円
20万円	17万円
21万円	17万円
22万円	18万円
23万円	19万円
24万円	20万円
25万円	21万円
26万円	22万円
27万円	22万円
28万円	23万円
29万円	24万円
30万円	25万円
31万円	26万円
32万円	27万円
33万円	27万円
34万円	28万円
35万円	29万円
36万円	30万円
37万円	30万円
38万円	31万円
39万円	32万円
40万円	33万円
45万円	37万円
50万円	41万円
60万円	48万円
70万円	55万円
80万円	63万円
90万円	71万円
100万円	78万円

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション

※配偶者なし・40歳未満の場合

月収80万円の手取りで実現できる生活レベル

月収80万円の生活レベルは、どういったものになるのでしょうか。

ここでは、月収80万円の独身から家族世帯まで、様々なライフスタイルにおける生活レベルや住居選択の幅を具体的に解説します。

それでは順に見ていきましょう。

月収80万円の手取りでの独身の生活水準と可処分所得

月収80万の手取り額である約63万円を独身者が使う場合、非常に余裕のある生活が可能です。

標準的な支出として、

を合計しても38万円程度となり、毎月25万円の余剰資金が生まれます。

この余剰資金で投資や貯蓄を行えば、資産形成のスピードは一般的なサラリーマンの2〜3倍となります。

独身の場合、月収80万の手取り額はかなり贅沢な生活水準を維持できる金額です。

月収80万円の手取りでの夫婦二人世帯の家計モデル

月収80万の手取り額約63万円で夫婦二人が生活する場合、パートナーの収入がなくても十分な余裕があります。

基本的な生活費の配分例として、

を合計しても56万円程度で、毎月7万円以上の貯蓄が可能です。

もしパートナーにも収入がある共働き世帯であれば、さらに贅沢な生活や積極的な資産形成が実現できます。

月収80万の手取り額があれば、希望のエリアに住んだり、海外旅行を楽しんだりといった、質の高い生活を送ることができるでしょう。

月収80万円の手取りでの3人家族・4人家族の生活レベル

月収80万の手取り額約63万円で3人家族（夫婦+子ども1人）の場合、ゆとりのある生活が可能です。

3人家族の家計をシミュレーションすると

を合計しても63万円以内に収まります。

4人家族（夫婦+子ども2人）になっても、配偶者が専業主婦（夫）であっても、月収80万円の家計は標準以上の生活レベルといえるでしょう。

ただし、子どもの教育費として、月収80万円があれば私立学校や習い事にはある程度対応できますが、複数の子どもが同時に大学進学を控える場合などは、計画的な貯蓄が必要になります。

月収80万円の手取りで選べる家賃・住宅ローンの目安

月収80万の手取り額を住居費に充てる場合、一般的に収入の3分の1程度が適切とされるため、約21万円が家賃の上限目安となります。この金額があれば、東京23区内でも70㎡以上のマンションや、好立地の物件を選ぶことができます。

住宅購入を考える場合、月収80万円であれば年収約960万円となり、頭金ゼロでも1億円前後の住宅ローンが組める可能性があります。

たとえば35年ローンで計算すると、毎月の住宅ローン返済額が25〜30万円程度でも、手取り33万円ほどが生活費として残ります。

月収80万円はどんな仕事で稼げる？高収入を実現するキャリア戦略

月収80万円という高収入を得るためには、どのような仕事に就くべきなのでしょうか。

ここでは、高収入が期待できる業界や職種の特徴、必要なスキルや経験、そして企業勤めとフリーランスどちらが有利かについて詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

月収80万円以上が期待できる業界と職種の特徴

月収80万の手取り額を達成できる業界としては、

が代表的です。

職種としては、

などが月収80万円以上の収入を得られる可能性が高いでしょう。

これらの業界・職種に共通する特徴は、高度な専門性や希少なスキル、大きな責任を伴う立場であることが挙げられます。これらの分野では人材不足も続いており、能力と実績次第で月収80万円という高収入を狙うことができます。

月収80万円を実現するために必要なスキルと経験

月収80万の手取り額を得るために必要なスキルは、職種によって異なりますが、共通点もあります。

まず高度な専門性（プログラミング、財務分析、法務知識など）が求められることがほとんどです。また英語などの語学力はグローバル企業では必須条件となっています。

経験面では、プロジェクトマネジメントや部下のマネジメント経験、予算管理の実績などが重視されます。

これらのスキルと経験を計画的に積み重ねることで、月収80万円という高収入を獲得できる可能性が高まります。

企業勤めとフリーランス、月収80万円を目指すならどちらが有利？

月収80万の手取り額を目指す場合、企業勤めとフリーランスのどちらが有利かは一概には言えませんが、それぞれの特徴があります。

企業勤めの場合、大手企業や外資系企業であれば、役職に応じた昇給や賞与、福利厚生などが安定して得られるメリットがあります。

一方、フリーランスの場合は、高度な専門スキルを持っていれば時間や場所に縛られず、自身の市場価値に応じた報酬を得られる可能性があります。特にIT業界や医療・法律分野などでは、専門性の高いフリーランスの単価は高騰しています。

どちらを選ぶかは、自身のスキルセットやライフスタイル、リスク許容度によって判断するとよいでしょう。

月収80万円の手取りを最大化する資産形成の4つのポイント

月収80万円という高収入を得ている場合、その手取り額を最大化し、効率的に資産形成を進める方法について解説します。

特に高所得者が知っておくべき資産形成のポイントは、以下のとおりです。

月収80万円の手取りを最大化する資産形成のポイント

1. 効果的な節税・控除テクニックを駆使する
2. 月収80万円の手取りを活用して資産運用を行う
3. 転職して月収80万円から収入アップを目指す
4. 高所得者が陥りがちな落とし穴を回避する

それでは順に見ていきましょう。

① 効果的な節税・控除テクニックを駆使する

月収80万の手取り額を最大化するには、効果的な節税・控除テクニックの活用が不可欠です。

まず確実に押さえたいのがiDeCoと積立NISAによる運用です。iDeCoでは年間最大40万円（企業型確定拠出年金がない場合）の所得控除が受けられ、積立NISAでは年間最大120万円（2024年以降のNISA制度）を非課税で投資できます。

また、住宅ローン控除や生命保険料控除、医療費控除なども適切に活用しましょう。特に月収80万円の場合は高い税率が適用されるため、これらの控除を最大限活用することで手取り額を数十万円単位で増やせるケースも。ふるさと納税の活用も忘れずに行いましょう。

② 月収80万円の手取りを活用して資産運用を行う

月収80万の手取り額があれば、積極的な資産運用も可能です。余剰資金の20〜30%を定期的に投資に回すことで、長期的な資産形成が加速します。

たとえば月15〜20万円を国内外の株式や債券、REITなどに分散投資することで、リスクを抑えつつリターンを狙うといった運用方法が考えられます。

長期・積立・分散の原則を守りながら、毎月の余剰資金を着実に投資に回すことで、財務的自由への道が大きく開けます。

③ 転職して月収80万円から収入アップを目指す

月収80万の手取り額に満足せず、さらなる収入アップを目指すなら、戦略的な転職も選択肢の一つです。

月収80万円クラスの人材は市場価値が高いため、より条件の良い企業への転職も十分可能性があります。外資系企業やグローバル企業、成長中のスタートアップなどでは、実力次第で月収100万円以上の提示も珍しくありません。

転職する際は、転職エージェントを活用し、自身の専門性をさらに高めるような職場を選ぶことがポイントです。また副業や兼業により、本業の月収80万円に加えて副収入を得ることで、総収入を増やす方法も効果的です。

④ 高所得者が陥りがちな落とし穴を回避する

月収80万の手取り額という高収入を得ている人が陥りがちな落とし穴として、ライフスタイルインフレーションが挙げられます。

収入が増えるにつれて生活水準も上がり、結果として貯蓄や投資に回せる金額が増えないというケースです。

また高所得者は周囲からの期待や責任も大きくなりがちです。仕事のストレスからの過度な消費や、周囲の目を気にした見栄消費にも注意が必要です。

月収80万円という恵まれた収入を長期的な資産形成に効率よく活用することが、真の経済的成功につながります。

みんなが使っている転職サービス上位6選　【1,382人に聞いた転職サービス利用状況】

実際に登録したことのある転職サービスについてアンケートをとりました。アンケート結果として、みんなが使っている転職サービスの上位6サービスは以下です。

※転職サービスの利用アンケート（クラウドワークス） 回答数：1,382 / 集計期間：2024年09月19日～10月03日

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エージェントなしの狭義の転職サイトの中では、求人数はトップクラス。新規の求人も多く、定期的にチェックすることで希望に合う求人に出会える可能性が高まります。

ツールが便利でサイトが使いやすいのも特長です。たとえば「気になるリスト」を使うと、気になる企業や後でゆっくりチェックしたい企業をリスト化できるほか、気になるに追加した企業から面接のオファーが来る可能性があります。

そのほか、公開求人・非公開求人の企業からオファーがもらえる「オファーを待つ」、自己分析ツール「グッドポイント診断」などがあります。

リクナビNEXTのおすすめポイント

サイトが見やすく使いやすい

狭義の転職サイトでは最大級の求人数

多くの人が利用している定番の転職サイト

基本データ

リクナビNEXT
求人数	公開求人824,000件以上（2024年10月22日現在）
提供サービス	オファー、気になるリスト、グッドポイント診断
URL	https://next.rikunabi.com/

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4位｜マイナビAGENT（利用回答数：312人）　20代・30代の求人に強い

「マイナビAGENT」は、さまざまな転職サイトを運営している株式会社マイナビによる転職エージェントです。きめ細かいサポートが受けられると評価されています。

とくに20代・30代の求人が多いので、その世代の人にはおすすめです。また全国に拠点があり地方の求人も充実しているので、大都市圏以外で探している人にもぴったりです。

履歴書や職務経歴書のサポートも充実、初めての転職でも安心して利用できます。IT、営業など業種・職種別のサービスもあります。自分が探している業種と一致するならより探しやすくなるでしょう。

マイナビAGENTのおすすめポイント

20代・30代の求人が多い

地方の求人も充実

履歴書や職務経歴書のサポートもあり安心

基本データ

マイナビAGENT
公開求人数	非公開
提供サービス	エージェントサービス
拠点	拠点情報はこちらをご確認ください
URL	https://mynavi-agent.jp/

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5位｜ビズリーチ（利用回答数：288人）　ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる

「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。

もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。

基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。

ビズリーチのおすすめポイント

ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト

企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能

有料プランなら制限なく求人に応募できる

基本データ

ビズリーチ
求人数	公開求人138,081件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、有料プラン（プレミアムステージ）
拠点	東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島
URL	https://www.bizreach.jp/

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6位｜エン転職（利用回答数：282人）　サイトが使いやすく情報も充実、利用者の満足度が高い

「エン転職」は、人材サービス大手の一つエン・ジャパン株式会社による転職サイトです。エージェントサービスも利用できます。

オリコン顧客満足度調査の転職サイト部門で、2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1となっています。サイトの使いやすさは定評があり、自力で検索・応募するのに適したサービスです。口コミなどの情報も充実しており、企業間の比較検討もしやすくなっています。

さらに転職サイトのほか転職エージェントとしても利用することができ、非公開求人も多数保有しています。大手ですが最大手ほどでない規模で、きめ細かいサポートを受けることが可能。また女性向けのページのほか、ミドルや若手ハイキャリアなどに特化した関連サイトもあります。

エン転職のおすすめポイント

2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1

サイトが使いやすいほか情報も充実

非公開求人も多数保有

基本データ

エン転職
求人数	公開求人152,678件（2024年10月22日現在）
提供サービス	エージェントサービス
URL	https://employment.en-japan.com/

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まとめ

この記事では、月収80万の手取り額や年収の計算、全国の平均月収・平均年収との比較から、月収80万で実現できる生活水準などについて解説しました。

月収80万円という高収入は手取り約63万円となり、年収でおよそ960万円から1000万円超という高水準に位置します。この収入レベルは年収偏差値82.0と非常に高く、どの業界や地域と比較しても上位層に入ることから、「月収80万円はすごい」「勝ち組」と言われることもあります。

月収80万円の手取り約63万円があれば、一人暮らしでも扶養家族のいる世帯でも余裕ある生活レベルが実現可能です。また効果的な節税や資産運用を行うことで、さらなる経済的自由への道が開けるでしょう。

高収入キャリアを築くための戦略を参考に、長期的な資産形成を目指してください。

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