月収36万の手取り額を計算！年収や年齢別の平均月収、生活レベルも解説

月収36万円の手取り額はいくらになるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。

結論からいうと、月収36万円の手取り額は約30万円となり、年収は432万円（ボーナスなし）から540万円（ボーナスあり）程度になります。

この記事では、月収36万円の手取り額の計算方法や控除内訳、年収シミュレーション、平均月収との比較、生活レベルの検証、収入アップのポイントまで徹底解説します。

現在の生活設計や今後のキャリアプランの検討にぜひお役立てください！

月収36万の手取りはいくら？計算方法と税金・社会保険料の内訳

月収36万円の手取り額は、税金や社会保険料を差し引くと約30万円程度になります。ただし、手取り額は独身か既婚かなどの条件によって変動します。

ここでは、税金や社会保険料などの控除内訳と手取り額の計算方法を詳しく見ていきましょう。

• 月収36万円の手取り額に影響する要素
• 独身の場合の月収36万の手取り額と控除内訳
• 配偶者ありの場合の月収36万の手取り額と控除内訳

それでは順に見ていきましょう。

月収36万円の手取り額に影響する要素

月収36万円の手取り額を計算する際には、いくつかの重要な要素が影響します。

主な控除項目として

などがあります。月収36万円という額面から、これらの控除を差し引いた金額が実際に受け取る手取り額となるのです。

これらの控除額は、

などによっても変わってくるため、正しい手取り額を把握するためには、自分の状況に合わせて計算する必要があります。

独身の場合の月収36万の手取り額と控除内訳

月収36万円の手取り額は、独身の場合は約298,000円となります。控除内訳は、以下のとおりです。

【月収36万の手取り額計算】
＜独身の場合＞

月収（額面）	36万円
所得税	8,910円
健康保険料	17,964円
厚生年金	32,940円
雇用保険	2,160円
控除合計額	61,974円
手取り額	298,026円

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション

独身の場合は扶養控除などの特別な控除がないため、控除率はやや高めになる傾向があります。月収36万円の場合、手取り額は約83%程度になるというのが一般的です。

配偶者ありの場合の月収36万の手取り額と控除内訳

配偶者がいる場合の月収36万円の手取り額は、約299,956円となります。控除内訳は、以下のようになります。

【月収36万の手取り額計算】
＜配偶者ありの場合＞

月収（額面）	36万円
所得税	6,980円
健康保険料	17,964円
厚生年金	32,940円
雇用保険	2,160円
控除合計額	60,044円
手取り額	299,956円

※出典：ファンジョブ｜【2025年度対応】手取り計算｜月給シミュレーション

独身の場合と比較すると、所得税が約1,930円少なくなります。これは配偶者控除の適用により、課税所得額が減少するためです。

このように同じ月収36万円でも、家族構成によって手取り額に差が生じることがわかります。配偶者や扶養家族がいる場合は、税制上の優遇措置が適用され、手取り額がわずかに増える傾向にあります。

月収36万円の年収はいくら？ボーナスありなしのシミュレーション

月収36万円を年換算すると、ボーナスの有無によって年収は大きく変わります。

ここでは月収36万円の場合の年収について、ボーナスありとなしのパターンでシミュレーションしていきます。

• 月収36万円の額面年収は約432万円（ボーナスなしの場合）
• 月収36万円でボーナスありの年収シミュレーション
• 業種別の平均年収・賞与から見る月収36万円の位置づけ

それでは順に見ていきましょう。

月収36万円の額面年収は約432万円（ボーナスなしの場合）

月収36万円の場合、ボーナスがなければ単純計算で年収は432万円になります。これは月収36万円に12ヶ月を掛けた金額です。

この年収は、国税庁の「令和５年分　民間給与実態統計調査」からみると、全国平均の年収460万円と比較してやや下回りますが、それでも一般的な水準といえるでしょう。

月収36万円は決して低い金額ではなく、安定した生活を送るには十分な収入レベルです。

ただし、手取り額は約30万円×12ヶ月で年間360万円程度となりますので、将来設計を考える際には手取り額ベースで計算することも重要です。

月収36万円でボーナスありの年収シミュレーション

月収36万円でボーナスがある場合、年収はさらに上昇します。

一般的に賞与は月給の2～4ヶ月分とされており、月収36万円の場合、ボーナスは72万円～144万円程度になります。これを加えると、年収は504万円～576万円程度になるでしょう。

業界や企業によってはさらに高いボーナスを支給するところもあります。

月収36万円という給与水準の会社であれば、平均的には年間3ヶ月分（108万円）程度のボーナスが期待でき、その場合の年収は約540万円となります。

業種別の平均年収・賞与から見る月収36万円の位置づけ

業種別の平均月収を見ると、月収36万円は製造業の平均月収（36万円）とほぼ同じレベルです。

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、全体平均の月給は32万円、年収はボーナスありで460万円、うち賞与は71万円となっています。月収36万円はこの全体平均をやや上回る水準といえます。

特に電気・ガス・熱供給・水道業（月給53万円）や情報通信業（月給44万円）と比べると低いものの、医療・福祉（月給29万円）や卸売業・小売業（月給28万円）と比べるとかなり高い水準です。

業種によってはボーナスの割合も大きく異なるため、月収36万円の位置づけは業界ごとに評価する必要があります。

【業種別の平均月収（額面）】

業種	月給 （給料・手当）	年収	うち賞与
全体平均	32万円	460万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	53万円	775万円	139万円
情報通信業	44万円	649万円	120万円
金融業、保険業	42万円	652万円	149万円
建設業	39万円	548万円	81万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	38万円	551万円	100万円
製造業	36万円	533万円	103万円
複合サービス業	35万円	535万円	117万円
運輸業、郵便業	34万円	473万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	34万円	469万円	63万円
医療、福祉	29万円	404万円	52万円
卸売業、小売業	28万円	387万円	54万円
サービス業	28万円	378万円	43万円
農林水産・鉱業	24万円	333万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	21万円	264万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※月給は「給料・手当 ÷ 12ヶ月」で算出
※正社員以外を含む

月収36万円は少ない？すごい？年齢別・男女別の平均月収と比較

月収36万円が「少ない」のか「すごい」のかは、年齢や性別、地域などによって評価が大きく変わります。

ここでは様々な角度から月収36万円の収入レベルを分析していきます。

• 月収36万円の年収偏差値
• 年齢別（20代・30代・40代・50代）に見る月収36万円の評価
• 男女別の平均月収から見る月収36万円の水準
• 都道府県別の平均月収から見る月収36万円の地域差

それでは順に見ていきましょう。

月収36万円の年収偏差値

月収36万円（年収432万円）の年収偏差値は、全体で49.1とほぼ平均値となっています。

しかし学歴別に見ると、高卒では55.0と平均より高い水準である一方、大卒では43.0とやや低めの水準となります。また企業規模では、中小企業の場合は50.2と平均的な水準です。

月収36万円が「すごい」かどうかは、比較対象によって大きく変わることがわかります。ただし全体的に見れば、月収36万円は決して低い水準ではなく、平均的な収入と言えるでしょう。

【月収36万円の年収偏差値】

月収額面		36万円
年収額面		432万円
年収偏差値	総合	49.1
	高卒	55.0
	大卒	43.0
	中小企業	50.2

※出典：年収偏差値チェッカー
※35歳の場合

年齢別（20代・30代・40代・50代）に見る月収36万円の評価

年齢別に見ると、月収36万円の評価は大きく変わります。

厚生労働省の統計データによると、20代の平均月収は232,500円～267,200円であり、月収36万円はかなり高い水準です。30代では平均が299,500円～328,700円なので、月収36万円は平均よりやや高めです。

40代になると平均が351,400円～372,700円となり、月収36万円は平均並みかやや低めとなります。50代では平均が380,400円～392,000円となり、月収36万円は平均を下回ります。

このように月収36万円の評価は年齢層によって大きく異なり、若いほど「すごい」と言われる水準となります。

【年代別・男女別の平均月収】

年齢層	賃金
	男女計	男性	女性
全体	330,400円	363,100円	275,300円
～19	199,300円	203,600円	191,300円
20～24	232,500円	234,200円	230,600円
25～29	267,200円	274,700円	258,100円
30～34	299,500円	316,300円	271,600円
35～39	328,700円	352,300円	284,300円
40～44	351,400円	385,500円	288,400円
45～49	372,700円	416,000円	298,000円
50～54	380,400円	428,200円	295,400円
55～59	392,000円	444,100円	294,000円
60～64	317,700円	344,700円	259,900円
65～69	275,500円	294,300円	234,000円

※出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「第２表 性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差」より

男女別の平均月収から見る月収36万円の水準

男女別に見ると、月収36万円の位置づけはさらに異なります。

先ほどの表に示したとおり、厚生労働省の調査によると男性の平均月収は363,100円、女性は275,300円です。したがって、月収36万円は男性では平均並み、女性では平均をかなり上回る水準となります。

特に女性の場合、30代で271,600円～284,300円、40代で288,400円～298,000円が平均なので、月収36万円はどの年代でも「すごい」と言われる水準でしょう。

男性の場合は年齢によって評価が変わり、若いほど高評価となります。

都道府県別の平均月収から見る月収36万円の地域差

月収36万円の評価は、地域によっても大きく変わります。

厚生労働省の統計データによると、東京都の平均月収は36.9万円、神奈川県は35.0万円であり、月収36万円はこれらの地域ではほぼ平均的な水準です。

一方、地方では平均月収が低く、例えば青森県では25.0万円、鹿児島県では26.8万円となっています。こうした地域では月収36万円はかなり高い水準となります。

地域ごとの物価の違いも考慮すると、地方での月収36万円は都市部よりも実質的な価値が高いと言えるでしょう。このように地域による収入格差は大きいため、月収36万円の評価は居住地域によって大きく変わるのです。

【都道府県別の平均年収・平均月収】

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

月収36万円の生活レベルは？世帯構成別に検証

月収36万円の手取り約30万円で、どのような生活レベルが可能なのでしょうか。

ここでは世帯構成別に、月収36万円での生活水準を具体的に検証していきます。

• 月収36万円の手取りでの一人暮らしの生活水準
• 月収36万円の手取りでの夫婦二人世帯の家計モデル
• 月収36万円の手取りでの子育て世帯（4人家族）の生活レベル
• 月収36万円の手取りで可能な家賃と住宅ローンの目安
• 月収36万円の手取りで可能な貯金額

それでは順に見ていきましょう。

月収36万円の手取りでの一人暮らしの生活水準

月収36万円の手取り約30万円での一人暮らしは、かなり余裕のある生活レベルが実現可能です。

一般的な一人暮らしの生活費は15万円～20万円程度とされており、手取り30万円あれば、家賃8万円～10万円の物件に住んでも十分な生活費を確保できます。

食費は4万円～5万円、光熱費・通信費で2万円～3万円、交通費・娯楽費・日用品などで5万円程度を見込んでも、毎月8万円～10万円程度の貯蓄が可能です。

月収36万円の手取りがあれば、趣味や自己投資にもお金を回せる余裕のある一人暮らしができるでしょう。

月収36万円の手取りでの夫婦二人世帯の家計モデル

月収36万円の手取り約30万円で夫婦二人世帯の場合、配偶者の収入の有無によって生活水準が大きく変わります。

配偶者に収入がない場合、家賃8万円～10万円、食費6万円～7万円、光熱費・通信費で3万円程度、その他の生活費で5万円～6万円として、月に4万円～8万円程度の貯蓄が可能です。

一方、配偶者にもパートなどで収入がある場合はさらに余裕が生まれます。

月収36万円の手取りだけでも、夫婦二人の生活は一定の水準を保てますが、二人の収入を合わせることで、より豊かな生活や将来への備えが可能になるでしょう。

月収36万円の手取りでの子育て世帯（4人家族）の生活レベル

月収36万円の手取り約30万円での4人家族（夫婦と子ども2人）の場合、配偶者の収入がないと厳しい面があります。

具体的な生活費の配分として、

とすると、ほとんど貯蓄ができない状況になりがちです。

そのため、子育て世帯では配偶者の収入や児童手当などの支援制度の活用が重要になります。

月収36万円だけでは4人家族の生活は質素になりますが、共働きであれば一般的な生活レベルを維持することが可能といえます。

月収36万円の手取りで可能な家賃と住宅ローンの目安

月収36万円の手取り約30万円の場合、家賃は収入の3分の1を目安にすると、8万円～10万円が適正範囲となります。

一方、住宅ローンについては、年収の5倍程度（約2,160万円）が借入限度額の目安です。月々の返済額は手取りの25%程度（約7.5万円）が無理のない返済額とされています。

月収36万円であれば、都市部の郊外や地方都市では一戸建てやマンションの購入も視野に入ってきます。ただし、頭金の準備や将来の収入変動リスクも考慮して、慎重に計画を立てることが重要です。

月収36万円の手取りで可能な貯金額

月収36万円の手取り約30万円での貯金可能額は、世帯構成によって大きく異なります。

一人暮らしであれば月に8万円～10万円（手取りの約30%）の貯蓄が可能ですが、家族が増えるにつれてこの割合は下がります。

夫婦二人世帯で月4万円～8万円（約13%～27%）、4人家族では配偶者の収入がないとほとんど貯蓄できないケースもあります。

月収36万円の手取りでの貯金は、ライフステージや生活スタイルによって大きく変わりますが、理想的には手取りの20%程度（約6万円）を貯蓄に回せると将来への備えがしやすくなるでしょう。

月収36万円はどんな仕事？業種別・職種別の分析

月収36万円という給与水準は、どのような仕事や業界で得られるのでしょうか。

ここでは業種別・職種別に月収36万円を実現している職業や、そのキャリアパスについて詳しく分析します。

• 月収36万円以上が期待できる主な職種と業界
• 月収36万円を実現している人の年齢層とキャリアステージ
• 未経験から月収36万円を目指せる転職戦略とキャリアパス

それでは順に見ていきましょう。

月収36万円以上が期待できる主な職種と業界

月収36万円以上が期待できる職種は多岐にわたります。

IT業界ではプログラマーやシステムエンジニア、特にAIやクラウド関連の技術者は需要が高く、経験3～5年で月収36万円に到達できることも珍しくありません。

製造業では製造管理や品質管理、生産技術などの専門職が月収36万円以上になりやすい傾向があります。

また、営業職では不動産営業や法人営業、特に成果報酬型の営業職では月収36万円を超えるケースが多いでしょう。

金融業界の銀行員や証券会社の営業職も比較的早い段階で月収36万円に到達する職種と言えます。

月収36万円を実現している人の年齢層とキャリアステージ

月収36万円を実現している人の年齢層とキャリアステージは、業界によって異なります。

一般的には30代中盤から40代前半が中心となります。大卒で新卒入社した場合、大手企業では30代前半、中小企業では30代後半に月収36万円に到達するケースが多いでしょう。

役職で言えば、チームリーダーや係長、主任クラスが月収36万円レベルとなることが一般的です。

特に技術職や専門職では、専門性の高まりとともに年収が上昇するため、専門分野での5～10年の経験を積むことで月収36万円に到達できるケースが多く見られます。

未経験から月収36万円を目指せる転職戦略とキャリアパス

未経験から月収36万円を目指す場合、計画的なキャリアパスの構築が重要です。

IT業界では未経験からでもプログラミングスキルを習得し、2～3年の経験を積めば月収36万円も視野に入ります。

営業職では不動産や保険、自動車販売などの成果報酬型の業界を選ぶことで、実力次第で早期に月収36万円に到達できる可能性があります。

また資格取得も有効な戦略で、公認会計士や税理士、社会保険労務士などの国家資格を取得すれば、未経験からでも月収36万円以上のポジションを狙えます。

転職エージェントを活用しながら、複数回の転職を経てステップアップしていくことも、月収36万円到達への近道となるでしょう。

月収36万円の手取りから収入を増やす3つのポイント

月収36万円はすでに平均的な水準ですが、さらに収入を増やすためにはどうすれば良いでしょうか。

ここでは月収36万円からさらに年収アップを目指すための具体的な方法を紹介します。

月収36万円からの年収アップのポイント

1. 管理職へのキャリアアップで月収36万円以上を実現する
2. 転職して月収36万円から年収アップを目指す
3. 月収36万円をキープしながら副業で収入を増やす

それでは順に見ていきましょう。

① 管理職へのキャリアアップで月収36万円以上を実現する

月収36万円からさらに収入アップを目指すなら、管理職へのキャリアアップが効果的です。

課長や部長などの管理職になれば、役職手当が付くため、月収40万円以上も十分に視野に入ります。管理職を目指すためには、業務の専門性を高めるだけでなく、部下の育成やチームマネジメントのスキルも身につける必要があります。

また、会社全体の経営戦略を理解し、自部門の業績向上に貢献することも重要です。月収36万円の水準にある方は、すでに一定の専門性を持っているため、それを活かしながらマネジメントスキルを磨くことで、管理職への道が開けるでしょう。

② 転職して月収36万円から年収アップを目指す

月収36万円から収入アップを図るもう一つの方法は転職です。特に現在の業界よりも平均年収の高い業界への転職は、大幅な収入アップにつながる可能性があります。

IT業界や金融業界、コンサルティング業界などは平均年収が高く、キャリアチェンジの候補として検討する価値があります。また、同じ業界内でも大手企業への転職は収入アップの機会となります。

転職を成功させるためには、以下の点が重要です。

Point！

• 現職での実績を着実に積み上げる
• 市場価値の高いスキルを身につける
• 転職エージェントを活用する

月収36万円という実績があれば、転職市場でも一定の評価を得られるため、次のステップへの足がかりとなるでしょう。

③ 月収36万円をキープしながら副業で収入を増やす

月収36万円の本業はそのままに、副業で収入をアップさせる方法も効果的です。最近では副業を認める企業も増えており、本業のスキルを活かした副業は相乗効果も期待できます。

例えば、IT技術者ならフリーランスとしての案件受注、事務職ならデータ入力や経理代行、営業職ならアフィリエイトマーケティングなどが考えられます。

月収36万円という安定した収入をベースに、副業でリスクを抑えながら収入増を図ることは、バランスの取れた戦略といえるでしょう。

まとめ

この記事では、月収36万円の手取り額や年収、年齢別・男女別の平均月収との比較、生活レベルなどについて詳しく解説しました。

月収36万円の手取りは約30万円で、年収はボーナスの有無によって432万円～540万円程度となります。これは、年収偏差値としては平均的な収入レベルですが、若い世代や女性、地方在住者にとっては高い水準といえるでしょう。

また、月収36万円の生活レベルは、一人暮らしなら十分余裕がある一方で、子育て世帯では配偶者の収入も重要になってきます。

月収36万円の手取りからさらに収入を増やすには、管理職へのキャリアアップや戦略的な転職、副業の挑戦が効果的です。