手取り35万は額面で月収約42万円！ボーナスありの年収計算や生活水準も解説

手取り35万円は、額面でいうと月収約42.4万円、年収にすると約508.8万円に相当します。

この収入レベルではどのような生活が可能なのでしょうか。また全国平均と比べて、手取り35万円の年収偏差値はどの位置にあるのか、気になる方も多いでしょう。

この記事では、手取り35万円の生活レベルや男女別、業種別、都道府県別の年収偏差値との比較、さらに収入アップを目指す方法まで詳しく解説します。

あなたのライフプランやキャリア設計の参考にしてみてください！

手取り35万円の額面月収と年収はいくら？

まず最初に、手取り35万円という金額から逆算して、額面の月収や年収、控除の内訳を見ていきましょう。

それでは順に解説します。

手取り35万円の額面月収は約42.4万円

手取り35万円の給与を得るためには、額面で約42.4万円の月収が必要です。

【手取り35万円の月収・年収】

手取り	35万円
月収（額面）	424,000円
年収（額面）	5,088,000円

※月収額面は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出

額面給与とは？

税金や社会保険料などが差し引かれる前の総支給額のことです。手取り35万円の場合、毎月約7.4万円が、各種税金や社会保険料などの控除額となります。

この手取り35万円は一般的な会社員の平均給与を上回る水準といえるでしょう。全国の平均月収との比較については、後ほど詳しく解説します。

手取り35万円のボーナスなし年収は約508.8万円

手取り35万円の月収がある場合、ボーナスを含めない年収は約508.8万円となります。これは月額の42.4万円を12ヶ月分に計算したものです。

国税庁の民間給与実態統計調査によると、ボーナスを含めた平均年収は460万円であり、これを大きく上回っています。

年齢別の平均年収と比較すると、特に30代後半から40代前半の平均的な給与水準に近く、安定した生活基盤を築くことができる金額といえます。

手取り35万円のボーナスあり年収は約678.4万円

さらに手取り35万円の月収（額面約42.4万円）にボーナスを加えたら、年収はどうなるでしょうか。

一般的な企業では、ボーナスは年2回（夏と冬）で各2ヶ月分、計4ヶ月分が相場です。つまり、手取り35万円にボーナスを含めた年収は約678.4万円になります。

この収入レベルは全国平均を大きく上回り、特に管理職や専門性の高い職種に相当する水準といえるでしょう。

手取り35万円の控除内訳と計算方法

続いて、手取り35万円が、月収額面約42.4万円からどのように計算されるかを説明します。

給与の総支給額42.4万円からは、通常、以下の控除額が差し引かれます。

【手取り35万円の総支給額と控除内訳】

総支給額	424,000円
控除合計額	73,681円
健康保険	20,500円
厚生年金	37,515円
雇用保険	2,096円
所得税	13,570円
差引手取額	350,319円

※控除額の内訳は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出

ただし、控除額は扶養家族の有無や年齢、住んでいる地域などによって変動することがあります。

また、住民税は前年の所得に基づいて計算されるため、転職や昇給の際には手取り額が変わることがあるので注意が必要です。

手取り35万円の年収偏差値と平均年収との比較

手取り35万円という給与水準は、日本全体ではどのような位置づけなのでしょうか。

ここでは、年収偏差値や平均年収と比較しながら、その立ち位置を理解しましょう。

それでは順に見ていきましょう。

手取り35万円の年収偏差値は55.8

手取り35万円（額面年収約508.8万円）の年収偏差値は、全体で見ると55.8です。これは平均値の50を上回っており、やや高めの収入水準だということがわかります。

【手取り35万円の正社員の年収偏差値】

手取り額		35万円
月収額面		424,000円
年収額面		5,088,000円
年収偏差値	総合	55.8
	高卒	64.4
	大卒	48.3
	中小企業	56.8

※出典：年収偏差値チェッカー
※35歳の場合

ただし、学歴別に見ると差があり、大卒者の中では48.3とやや平均を下回る一方、高卒者の中では64.4と高い位置にあります。また企業規模別では、中小企業内での偏差値は56.8となっています。

このように、手取り35万円という収入は、全体的に見れば平均以上の水準であることがわかります。

男女別・年代別の平均年収から見る手取り35万円の立ち位置

手取り35万円（額面年収約508.8万円）を男女別・年代別の平均年収と比較してみましょう。

【年代別の平均年収】

年齢層	平均年収	男性	女性
全体	460万円	569万円	316万円
～19歳	112万円	133万円	93万円
20～24歳	267万円	279万円	253万円
25～29歳	394万円	429万円	353万円
30～34歳	431万円	492万円	345万円
35～39歳	466万円	556万円	336万円
40～44歳	501万円	612万円	343万円
45～49歳	521万円	653万円	343万円
50～54歳	540万円	689万円	343万円
55～59歳	545万円	712万円	330万円
60～64歳	445万円	573万円	275万円
65～69歳	354万円	456万円	232万円
70歳以上	293万円	368万円	197万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 14 図）年齢階層別の平均給与」より
※正社員以外を含む

国税庁の統計によると、全体の平均年収は460万円、男性は569万円、女性は316万円です。手取り35万は女性の場合、平均を大きく上回る高収入といえます。

年代別では、30代後半の平均年収が466万円、40代前半が501万円となっており、手取り35万円の年収はこれらの年代の平均に近い水準です。

特に30代では男性平均の556万円をやや下回り、女性平均の336万円を大きく上回る収入レベルとなっています。

業種別の平均年収と手取り35万円の位置づけ

手取り35万円（額面年収約508.8万円）の収入を業種別に比較すると、その位置づけがより明確になります。

【業種別の平均年収】

業種	平均年収	内訳
		給料・手当	賞与
全体平均	460万円	388万円	71万円
電気・ガス・熱供給・水道業	775万円	636万円	139万円
金融業、保険業	652万円	503万円	149万円
情報通信業	649万円	529万円	120万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業	551万円	451万円	100万円
建設業	548万円	467万円	81万円
複合サービス業	535万円	418万円	117万円
製造業	533万円	430万円	103万円
運輸業、郵便業	473万円	410万円	63万円
不動産業、物品賃貸業	469万円	406万円	63万円
医療、福祉	404万円	351万円	52万円
卸売業、小売業	387万円	333万円	54万円
サービス業	378万円	335万円	43万円
農林水産・鉱業	333万円	290万円	44万円
宿泊業、飲食サービス業	264万円	248万円	16万円

※出典：国税庁「令和５年分 民間給与実態統計調査」の「（第 13 図）業種別の平均給与」より
※正社員以外を含む

手取り35万円の年収は、全体平均（460万円）よりも高く、学術研究・専門・技術サービス業（551万円）や建設業（548万円）に近い水準です。一方、サービス業（378万円）や小売業（387万円）と比較すると、かなり高い収入レベルといえます。

このように業種によって平均年収に大きな差があるため、自分の業界内での位置づけを把握することも重要です。

都道府県別の平均年収と手取り35万円の位置づけ

手取り35万円（額面年収約508.8万円）の収入は、地域によってもその価値が異なります。都道府県別の平均年収を見ると、最も高いのは東京都の546.5万円、次いで神奈川県の530.5万円、大阪府の510.3万円と続きます。

手取り35万円の年収は、東京都では平均をやや下回りますが、それ以外のほとんどの地域では平均を上回る水準です。

特に地方では、青森県（357.4万円）や宮崎県（368.0万円）など、400万円を下回る県も多く、そのような地域では手取り35万円はかなり高い収入といえるでしょう。地域による物価の差も考慮すると、地方では手取り35万円でより豊かな生活が可能になる場合が多いです。

【都道府県別の平均年収・平均月収】

都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）	都道府県	平均年収	平均月収（所定内給与額）
全国平均	472.9万円	31.8万円	三重県	455.3万円	30.5万円
北海道	422.4万円	28.9万円	滋賀県	455.5万円	30.3万円
青森県	357.4万円	25.0万円	京都府	470.0万円	31.6万円
岩手県	379.6万円	26.0万円	大阪府	510.3万円	34.0万円
宮城県	419.5万円	28.9万円	兵庫県	477.3万円	31.7万円
秋田県	381.6万円	26.1万円	奈良県	437.2万円	30.2万円
山形県	372.3万円	25.6万円	和歌山県	438.6万円	29.8万円
福島県	406.7万円	27.9万円	鳥取県	368.9万円	25.8万円
茨城県	465.5万円	31.2万円	島根県	395.8万円	26.9万円
栃木県	496.3万円	32.3万円	岡山県	430.4万円	29.1万円
群馬県	435.9万円	29.7万円	広島県	444.3万円	29.7万円
埼玉県	460.9万円	31.7万円	山口県	433.8万円	29.0万円
千葉県	453.0万円	31.0万円	徳島県	396.6万円	27.1万円
東京都	546.5万円	36.9万円	香川県	410.5万円	27.9万円
神奈川県	530.5万円	35.0万円	愛媛県	411.3万円	28.0万円
新潟県	396.7万円	27.0万円	高知県	399.7万円	27.3万円
富山県	437.2万円	29.4万円	福岡県	437.7万円	29.7万円
石川県	432.3万円	29.0万円	佐賀県	395.8万円	26.9万円
福井県	420.7万円	28.5万円	長崎県	376.2万円	25.7万円
山梨県	437.4万円	29.2万円	熊本県	394.1万円	26.9万円
長野県	428.7万円	28.8万円	大分県	399.9万円	27.1万円
岐阜県	435.9万円	29.2万円	宮崎県	368.0万円	25.4万円
静岡県	461.0万円	30.5万円	鹿児島県	389.5万円	26.8万円
愛知県	490.0万円	32.2万円	沖縄県	368.3万円	26.5万円

※出典：厚生労働省の2023年（令和5年） 賃金構造基本統計調査 をもとに算出
※平均年収は、「所定内給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」により算出（所定内給与額は各種手当を除く）
※短時間労働者（パートタイム労働者）を除く

手取り35万円の生活水準：家族構成別シミュレーション

手取り35万円の収入で、実際にどのような生活が送れるのでしょうか。家族構成によって生活費の配分や余裕度は大きく変わります。

ここでは、一人暮らし、夫婦二人、子ども2人の4人家族それぞれのケースでの生活水準を具体的にシミュレーションしていきます。

それでは順に見ていきましょう。

手取り35万円の一人暮らしの生活レベルと生活費配分

手取り35万円の一人暮らしの場合、かなりゆとりのある生活が可能です。

一般的な生活費の配分としては、

程度を割り当てることができます。

都心の高級マンションでなければ、好立地の物件を選ぶことも十分可能です。また、趣味や自己投資にもお金をかけられる余裕があり、年に1～2回の海外旅行も難しくない生活レベルといえます。

手取り35万円の夫婦二人の生活水準と節約ポイント

手取り35万円の生活レベルは、夫婦の場合、共働きでなければやや家計管理に注意が必要になります。

一人の収入で二人分の生活費をまかなう場合、

程度が現実的な配分となります。

将来の住宅購入や老後に備えるためには、節約意識を持つことが大切です。食費は自炊中心にする、光熱費は使用時間を意識する、自動車は1台に抑えるなどの工夫が有効でしょう。

また、二人の価値観を共有し、お互いが満足できる生活レベルを設定することも重要です。

手取り35万円の4人家族（子供2人）の家計管理術

手取り35万円で4人家族（子ども2人）の場合、計画的な家計管理が不可欠です。

この収入で4人家族を養うのは容易ではありませんが、工夫次第で安定した生活は可能です。具体的には、次のような配分になるでしょう。

子どもの教育費の負担が大きくなるため、教育ローンや学資保険の検討も必要です。また、配偶者のパートタイム就労や副業なども検討することが推奨されます。

家計簿をつけて支出を可視化し、固定費の見直しを定期的に行うことで、限られた収入内でも効率的な資金配分が可能になります。子どもの成長に合わせた長期的な家計計画も重要です。

手取り35万円で実現できること・難しいこと

手取り35万円の収入では、どこまでの生活設計が可能なのでしょうか。

貯金や住宅購入、子育てなど、ライフプランの重要な要素について実現可能性を分析します。また、現実的な範囲で資産形成を進めるためのポイントも解説します。

それでは順に見ていきましょう。

手取り35万円でできる貯金額の目安

手取り35万円の貯金割合の目安としては、収入の15～30%程度、つまり月に5～10万円の貯蓄が理想的です。

家族構成によって変わりますが、

の貯蓄が可能でしょう。

目的別に分けて貯金することもおすすめです。

Point！

例えば、緊急用資金として生活費3～6ヶ月分（100～200万円程度）、将来の住宅資金として頭金の300～500万円、老後資金や子どもの教育資金なども計画的に貯めていくと良いでしょう。

手取り35万円で実現できる住居・家賃の目安

手取り35万円の収入では、一般的に家賃は収入の25～30%程度が適切とされています。つまり、月に8～10万円程度が理想的な家賃の上限となります。

都心部では1DK～1LDK、郊外では2LDK～3LDKの物件が選択可能です。また、住む地域によっても大きく変わります。東京や大阪などの大都市では8万円では限られた選択肢になりますが、地方都市では同じ予算でもより広く、設備の整った住居が選べるでしょう。

家族構成に合わせた住居選びが重要ですが、手取り35万円あれば、比較的良好な住環境を確保することは十分に可能です。

手取り35万円でのマイホーム購入の可能性

手取り35万円で住宅ローンの借入額の目安は、年収の5～6倍程度とされています。

手取り35万円は年収に換算すると約508.8万円なので、2,500～3,000万円程度の住宅ローンが組める可能性があります。

ただし、返済負担率（年収に対する年間返済額の割合）は25%以内に抑えることが推奨されます。これは月々の返済額が約10～11万円程度が上限ということになります。

この金額の場合、地方都市では十分な広さの一戸建て、都市部ではマンションの購入が現実的でしょう。

手取り35万円からの子育て費用の捻出方法

手取り35万円の収入で子育てをする場合、計画的な資金管理が必須です。

子ども一人当たりの養育費は、0歳から大学卒業までで約1,300～1,500万円と言われています。月々では、乳幼児期で3～5万円、小中学生で5～7万円、高校生で7～10万円程度が必要です。

手取り35万円で子育て費用を捻出するためには、

これらが有効です。また、共働きを検討するか、支出の優先順位を明確にして無駄を削減することも重要です。

手取り35万円で自動車を持つためのマネープラン

手取り35万円の収入があれば、自動車の所有は十分可能です。新車なら200～300万円の車種が無理なく購入できるでしょう。月々のローン返済は3～5万円程度に抑えるのが理想的です。

ただし、購入費用だけでなく、維持費も含めた総コストを考慮する必要があります。具体的には、

などが年間の維持費としてかかります。月に換算すると総額2～4万円程度が必要となるため、これらを含めた資金計画を立てることが重要です。

手取り35万円が狙える仕事とキャリアパス

手取り35万円という給与水準を目指すなら、どのような職種やキャリアパスが有望なのでしょうか。

ここでは、比較的手取り35万円を達成しやすい仕事とその特徴、必要なスキルや経験について解説します。

それでは順に見ていきましょう。

IT・Web系エンジニア、プログラマー

手取り35万円を比較的達成しやすい職種として、IT・Web系エンジニアやプログラマーが挙げられます。

情報通信業の平均年収は649万円と全業種の中でも上位に位置しています。特に、以下のような専門知識を持つエンジニアは重宝されています。

Point！

経験3～5年程度でも手取り35万円に到達できるケースが多く、スキルアップにつれて年収も上昇しやすい特徴があります。また、フリーランスとして独立すれば、さらに高い収入も期待できます。

営業職（成果報酬型）

営業職、特に成果報酬型の営業職は、手取り35万円を達成しやすい職種の一つです。

上記では、基本給に加えて成約に応じたインセンティブが支給されるため、成果を上げれば大きく収入を伸ばすことができます。特に優秀な営業担当者は月収50万円以上を稼ぐケースも珍しくありません。

ただし、業績に収入が左右されるため、安定性は劣ります。

Point！

成功するためには、コミュニケーション能力や交渉力、顧客ニーズを把握する力などが求められます。また、商品知識や業界知識も重要です。

キャリアパスとしては、営業のトップセールスからマネージャーへ、さらには営業部長などの管理職へとステップアップしていくことが一般的です。

管理職・マネージャー職

手取り35万円の収入水準は、多くの企業でマネージャークラスの給与に相当します。

一般的に課長や部長などの管理職になると、役職手当が加算されるため、年収アップが期待できます。

Point！

管理職に昇進するためには、リーダーシップやマネジメント能力、業績への貢献度が評価されます。また、人間関係の構築能力やコミュニケーション能力も重要です。

キャリアパスとしては、チームリーダーから課長、部長へと昇進し、最終的には役員や経営層を目指すことも可能です。

業種によっても異なりますが、中堅企業では30代後半から40代で管理職に昇格するケースが多いようです。

公務員・教員

公務員や教員も、キャリアを積むことで手取り35万円の給与水準に到達できる職業です。

公務員は初任給は民間よりやや低めですが、安定した昇給があり、国家公務員総合職や地方上級職では、30代後半～40代で手取り35万円に到達することが多いです。また、教員も経験と役職に応じて給与が上がり、教頭や校長などの管理職になれば手取り35万円以上も十分可能です。

Point！

公務員・教員の魅力は雇用の安定性と福利厚生の充実にあります。また、定年まで働き続けることで恵まれた退職金や年金を受け取れる点も大きなメリットです。

手取り35万円から収入アップを目指す転職戦略

手取り35万円の収入をさらに増やしたい場合、どのような戦略が効果的なのでしょうか。

ここでは、キャリアアップや転職によって収入を増やすための5つの方法を解説します。

手取り35万円から収入アップを目指す転職戦略

1. キャリアプランを明確に設定する
2. 市場価値を高めるスキルアップに投資する
3. 高収入が見込める業界・職種へ転向する
4. 転職エージェントを効果的に活用する
5. 副業で収入源を複数確保する

それでは順に見ていきましょう。

戦略① キャリアプランを明確に設定する

手取り35万円からさらなる収入アップを目指すには、明確なキャリアプランが不可欠です。

自分の強みと市場ニーズを分析し、最も価値を発揮できる方向性を見つけることが重要です。

戦略② 市場価値を高めるスキルアップに投資する

手取り35万円からの年収アップには、市場価値を高めるスキルアップが欠かせません。特に、以下のようなスキルは業界を問わず評価されます。

業界ごとの専門資格取得も効果的です。オンライン学習や書籍など低コストで学べる手段も多いので、積極的に自己投資しましょう。

戦略③ 高収入が見込める業界・職種へ転向する

手取り35万円以上を目指すなら、高収入が見込める業界への転向も選択肢です。以下のような業界は平均年収が高く、特にIT人材の需要は高まっています。

異業種転向には、これまでのキャリアで培ったスキルがどう活かせるかを分析し、アピールすることが大切です。

戦略④ 転職エージェントを効果的に活用する

手取り35万円からのキャリアアップには、転職エージェントの活用が効果的です。非公開求人を含む優良情報にアクセスでき、年収500万円以上の求人に強いエージェントがおすすめです。

複数のエージェントに登録し、面談では希望条件を明確に伝えましょう。転職市場の動向や自分の市場価値の客観的評価も得られます。

戦略⑤ 副業で収入源を複数確保する

手取り35万円に加えて収入を増やす方法として、副業も有効です。

上記のように選択肢は多様です。

副業は収入増だけでなく、新たなスキル習得やキャリアの可能性も広がります。ただし、本業への影響には注意しましょう。

【参考】年収の額面と手取り早見表

年収の額面と手取りの関係が一目でわかる早見表を作成したので、参考にしてみてください。ただし年齢やお住いの地域などで変動します。だいたいの参考とお考えください。

手取りから額面をチェック

手取り	年収額面	月収額面
10万円	143万円	12万円
11万円	157万円	13万円
12万円	172万円	14万円
13万円	187万円	16万円
14万円	201万円	17万円
15万円	216万円	18万円
16万円	230万円	19万円
17万円	245万円	20万円
18万円	260万円	22万円
19万円	272万円	23万円
20万円	289万円	24万円
21万円	305万円	25万円
22万円	317万円	26万円
23万円	334万円	28万円
24万円	346万円	29万円
25万円	361万円	30万円
26万円	378万円	32万円
27万円	390万円	33万円
28万円	406万円	34万円
29万円	419万円	35万円
30万円	434万円	36万円
35万円	509万円	42万円
40万円	590万円	49万円
45万円	670万円	56万円
50万円	752万円	63万円
60万円	911万円	76万円
70万円	1066万円	89万円
80万円	1230万円	103万円
90万円	1408万円	117万円
100万円	1601万円	133万円

月収額面は「給与試算」（給与ねっと）を使用して算出、千の位を四捨五入。

額面から手取りをチェック

額面	手取り
13万円	11万円
14万円	12万円
15万円	13万円
16万円	13万円
17万円	14万円
18万円	15万円
19万円	16万円
20万円	17万円
21万円	17万円
22万円	18万円
23万円	19万円
24万円	20万円
25万円	21万円
26万円	22万円
27万円	22万円
28万円	23万円
29万円	24万円
30万円	25万円
31万円	26万円
32万円	27万円
33万円	27万円
34万円	28万円
35万円	29万円
36万円	30万円
37万円	30万円
38万円	31万円
39万円	32万円
40万円	33万円
45万円	37万円
50万円	41万円
60万円	48万円
70万円	55万円
80万円	63万円
90万円	71万円
100万円	78万円

手取り額は「月給•年収/手取り計算機」（funjob）を利用して算出、千の位を四捨五入。

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dodaの口コミ・評判を読む

3位｜リクナビNEXT（利用回答数：389人）　求人サイト群の中でも最大級の求人数と使いやすさ

「リクナビNEXT」は大定番の転職サイトで、サイトの見やすさや使いやすさにも定評があります。

エージェントなしの狭義の転職サイトの中では、求人数はトップクラス。新規の求人も多く、定期的にチェックすることで希望に合う求人に出会える可能性が高まります。

ツールが便利でサイトが使いやすいのも特長です。たとえば「気になるリスト」を使うと、気になる企業や後でゆっくりチェックしたい企業をリスト化できるほか、気になるに追加した企業から面接のオファーが来る可能性があります。

そのほか、公開求人・非公開求人の企業からオファーがもらえる「オファーを待つ」、自己分析ツール「グッドポイント診断」などがあります。

リクナビNEXTのおすすめポイント

サイトが見やすく使いやすい

狭義の転職サイトでは最大級の求人数

多くの人が利用している定番の転職サイト

基本データ

リクナビNEXT
求人数	公開求人824,000件以上（2024年10月22日現在）
提供サービス	オファー、気になるリスト、グッドポイント診断
URL	https://next.rikunabi.com/

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4位｜マイナビAGENT（利用回答数：312人）　20代・30代の求人に強い

「マイナビAGENT」は、さまざまな転職サイトを運営している株式会社マイナビによる転職エージェントです。きめ細かいサポートが受けられると評価されています。

とくに20代・30代の求人が多いので、その世代の人にはおすすめです。また全国に拠点があり地方の求人も充実しているので、大都市圏以外で探している人にもぴったりです。

履歴書や職務経歴書のサポートも充実、初めての転職でも安心して利用できます。IT、営業など業種・職種別のサービスもあります。自分が探している業種と一致するならより探しやすくなるでしょう。

マイナビAGENTのおすすめポイント

20代・30代の求人が多い

地方の求人も充実

履歴書や職務経歴書のサポートもあり安心

基本データ

マイナビAGENT
公開求人数	非公開
提供サービス	エージェントサービス
拠点	拠点情報はこちらをご確認ください
URL	https://mynavi-agent.jp/

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5位｜ビズリーチ（利用回答数：288人）　ハイクラス向けで企業からスカウトが受けられる

「ビズリーチ」は、ハイクラス求人が多いのが特徴の転職サイトです。厳密にはスカウト型のサイトで、エージェントではありません。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

最大の特長は、ハイクラス求人が多いことです。年収1,000万円以上の求人が1/3以上を占めています。一定以上の経験やスキルがある人が転職活動するのに役立つサービスです。

もう1つの大きな特徴として、登録するだけでヘッドハンターや企業からスカウトが届く点があります。以前は「スカウト」と「プラチナスカウト」の2種がありましたが、今は「プラチナスカウト」に一本化されています。プラチナスカウト経由での採用は全体の約70%。採用される可能性が高く、スカウトが届いたら大きなチャンスです。実際、企業からスカウトが届いた場合は書類選考が免除されます。

基本的にヘッドハンターはアドバイスをしませんが、場合によってはアドバイスをもらえることもあります。無料プランと有料プランがあり、有料プランは制限なく求人に応募できます。

ビズリーチのおすすめポイント

ヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられるハイクラス向けサイト

企業からプラチナスカウトが来た場合は即面接が可能

有料プランなら制限なく求人に応募できる

基本データ

ビズリーチ
求人数	公開求人138,081件（2024年10月22日現在）
提供サービス	スカウトサービス、有料プラン（プレミアムステージ）
拠点	東京・大阪・名古屋・福岡・静岡・広島
URL	https://www.bizreach.jp/

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6位｜エン転職（利用回答数：282人）　サイトが使いやすく情報も充実、利用者の満足度が高い

「エン転職」は、人材サービス大手の一つエン・ジャパン株式会社による転職サイトです。エージェントサービスも利用できます。

オリコン顧客満足度調査の転職サイト部門で、2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1となっています。サイトの使いやすさは定評があり、自力で検索・応募するのに適したサービスです。口コミなどの情報も充実しており、企業間の比較検討もしやすくなっています。

さらに転職サイトのほか転職エージェントとしても利用することができ、非公開求人も多数保有しています。大手ですが最大手ほどでない規模で、きめ細かいサポートを受けることが可能。また女性向けのページのほか、ミドルや若手ハイキャリアなどに特化した関連サイトもあります。

エン転職のおすすめポイント

2018年から2024年まで7年連続で総合満足度No.1

サイトが使いやすいほか情報も充実

非公開求人も多数保有

基本データ

エン転職
求人数	公開求人152,678件（2024年10月22日現在）
提供サービス	エージェントサービス
URL	https://employment.en-japan.com/

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まとめ

この記事では、手取り35万円の生活水準と収入レベルの実態について解説しました。

手取り35万円は、額面月収約42.4万円、年収約508.8万円（ボーナスありの場合は年収約678.4万円）に相当し、全国平均を上回る収入水準であることがわかります。

そのため、手取り35万円の家族構成別の生活費配分を考えると、一人暮らしならかなりゆとりある生活が可能で、夫婦二人でも安定した生活が送れるでしょう。一方、手取り35万円で4人家族（子供2人）を想定すると、やや厳しい家計管理が求められます。

また、手取り35万円の仕事として、IT・Web系エンジニアや成果報酬型営業職などの職種があることも紹介しました。

自分の市場価値を高め、キャリアプランを明確にすることで、手取り35万円からのさらなる収入アップも十分可能です。希望の未来に向けて、計画的な家計管理とキャリア設計をはじめましょう。

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