団体職員から転職｜おすすめの仕事と失敗しない秘訣、おすすめ転職サービス16選

この記事でわかること

団体職員の転職理由には、給与の低さやワークライフバランスの問題が挙げられる

経験を活かせる業界には、CSR部門や政策系コンサルタントがある

転職活動では自己分析と市場価値の把握が重要。面接でのアピールがカギ

転職後は新しい環境でスキルを磨き、長期的なキャリア形成を目指そう

団体職員からの転職におすすめの転職サービス16選

団体職員から転職を考えている方へ。

安定性と社会貢献度の高さを誇る団体職員のキャリアを活かしつつ、新たな挑戦を求める方が増えています。しかし転職の道筋や成功の秘訣がわからず、一歩を踏み出せずにいる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、団体職員の経験を活かせるおすすめの仕事や、転職を成功させるためのポイントを詳しく解説します。この記事を読んで、次のキャリアステップを見つける手がかりにしてくださいね！

団体職員の現状とよくある転職理由

団体職員の仕事は安定していると思われがちですが、実際には様々な課題を抱えています。低い給与水準、ワークライフバランスの難しさなどが、団体職員からの転職理由になることが少なくありません。

まずこの章では、団体職員の現状と転職を検討する背景について詳しく見ていきます。

それでは順に見ていきましょう。

団体職員の仕事内容と特徴

団体職員の仕事は、非営利組織や協会、組合などで行政と連携しながら様々な業務を担当します。

団体職員の主な業務

会員管理、イベント企画運営、広報活動、政策提言など

特徴として、公共性の高い仕事が多く、社会貢献度が高いことが挙げられます。

また安定した雇用環境や福利厚生の充実も特徴です。一方で、組織の規模や性質によっては、業務の範囲が限定的になることもあります。さらに意思決定プロセスが複雑で変化のスピードが遅いことも多く、これがキャリアアップの障壁となる場合もあります。

「給料が安い」といわれる現実

団体職員の給与水準は、一般的に民間企業と比べて低めに設定されていることが多いです。

団体によって状況は異なるため、一概に全ての団体職員の給与が低いとは言えませんが、非営利組織の性質上、収益を主な目的としていないことが「給料が安い」といわれる要因の一つになっています。

初任給は公務員と同程度のケースもありますが、昇給幅は小さく、キャリアを積んでも大幅な収入増が見込みにくい傾向があります。

特に小規模な団体では予算の制約から給与が抑えられがちです。このため、生活水準の向上や将来の資金計画を考えると、給与面での不安を感じて転職を考える職員も少なくありません。

ワークライフバランスの課題

団体職員のワークライフバランスは、一般的に良好とされることが多いです。公務員に準じた勤務体系を採用している団体も多く、残業が少なく、休暇も取りやすい環境があります。

しかし一方では、イベントや会議の開催時期には業務が集中して一時的に長時間労働になることも多い仕事です。特に小さなお子さんのいる方や家族の介護が必要な方は、繁忙期の対応が困難に感じることがあります。

また会員や関係団体との付き合いで休日出勤や夜間の会合に参加する機会も多く、私生活との両立に苦労する方もいます。さらに小規模な団体では人員不足から特定の職員に業務が集中しやすく、慢性的な長時間労働に陥るリスクもあります。

このようなワークライフバランスの課題が、団体職員からの転職理由になることもあります。

団体職員からの転職におすすめの業界・職種

団体職員から転職を決意した場合、どのような仕事が向いているでしょうか？

実は団体職員の経験やスキルは、民間企業でも十分に活かすことができます。ここでは、団体職員からの転職に適した業界や職種を紹介します。

これまでの経験を活かせる関連業界、ホワイト企業、給与アップが期待できる職種など様々な選択肢がありますので、自分に合った転職先を見つけるヒントを探りましょう。

それではひとつずつ見ていきましょう。

経験を活かせる関連業界

団体職員の経験のなかでも、特に公共性の高い業務や対外折衝の経験は、多くの企業で重宝されます。たとえばシンクタンクやコンサルティング会社では、政策分析や提言の能力が求められます。これは団体職員として培った知識と経験が直接活かせる分野です。

またCSR（企業の社会的責任）部門や広報部門も、団体職員の経験が活きる職場です。企業と社会をつなぐ役割や、ステークホルダーとの関係構築など、団体職員時代の経験が大いに役立ちます。

さらに業界団体や協会との関わりが深い企業の渉外部門も、団体職員の知見を高く評価する傾向があります。

スキルを活かせるホワイト企業

団体職員が身につけた調整力やコミュニケーション能力は、ホワイト企業への転職の可能性を高めます。特に働き方改革に積極的な企業では、効率的な業務遂行と良好な人間関係構築の両立が求められます。これは団体職員が得意とする分野です。

具体的には、人事部門や総務部門などの社内の調整や制度設計に関わる職種が適しています。また顧客サービス部門や営業サポート部門など、対外的なコミュニケーションを重視する職種も、団体職員の経験を活かせます。

IT業界やサービス業などの比較的新しい分野でも、団体職員の経験者を求める声が増えていますが、働き方改革に積極的な企業かをしっかり見定めて選ぶことが重要です。

給与アップが期待できる職種

団体職員からの転職で給与アップを目指すなら、専門性を活かせる職種がおすすめです。

たとえば法務や財務の知識を持つ団体職員であれば、企業の法務部門や経理財務部門への転職が考えられます。これらの職種は一般的に給与水準が高く、スキルに応じた報酬が期待できます。

また営業職も給与アップの可能性が高い職種の一つです。団体職員の持つ交渉力や人脈形成能力は、営業職で大いに活かせます。特に、法人営業や渉外営業などでは、団体職員の経験が評価される傾向にあります。

さらにプロジェクトマネージャーやコンサルタントなど、高度なマネジメント能力を要する職種も、給与面での上昇が期待できます。

副業の選択肢と転職との関係

ここまで転職先のおすすめをご紹介しましたが、副業という働き方も近年では浸透しつつあります。また本格的な転職に向けた第一ステップとしても、副業は有効な選択肢です。

この章では、団体職員でも可能な副業の種類、副業を通じたスキルアップや人脈作りの方法、そして副業から転職へのステップアップについて解説します。副業を通じて新たな可能性を探り、よりスムーズな転職を実現する方法を探りましょう。

では順に見ていきます。

団体職員でも可能な副業の種類

団体職員にも副業の選択肢はたくさんあります。たとえば専門知識を活かしたコンサルティングや講師業は人気があります。またライターやウェブデザイナーなど、オンラインで完結する仕事も団体職員の副業として適しています。

さらに団体での経験を活かしイベント企画や運営の支援を副業として行う方も増えています。これらの副業は、本業の経験を活かしつつ、新たなスキルを習得できる点で魅力的です。

ただし副業を始める前に、所属団体の規定を確認し必要に応じて許可を得ることを忘れずに。

副業を通じたスキルアップと人脈作り

副業は単なる収入源だけでなくスキルアップと人脈作りの絶好の機会です。

また副業先で出会う人々は、将来の転職に繋がる貴重なネットワークになる可能性があります。異なる業界の人々と交流することで視野が広がり、新たな可能性が見えてくることもあります。ただし副業での人脈形成は慎重に行い、守秘義務には十分注意を払いましょう。

副業から転職へのステップアップ

副業は、転職への足がかりとして活用できます。

たとえば

興味のある業界で副業を始め、その業界の知識や経験を蓄積した上で本格的な転職を考えるという方法があります。これにより転職時のリスクを軽減し、より自信を持ってキャリアチェンジに臨むことができます。また副業先での実績が評価され、そのまま正社員としての採用に至るケースもあります。

ただし副業と本業のバランスには十分注意が必要です。過度の負担は本業にも影響を与える可能性があるため、自身の体力と時間を考慮しつつ、計画的に副業を進めることが大切です。

以上のように、副業は転職を考える団体職員にとって有益です。ただし副業をする際には、本業とのバランスや職場の規則、法的な制約に十分注意を払いながら、慎重に進めていくことが重要です。

団体職員から転職成功のための準備と心構え

団体職員から転職を成功させるためには、入念な準備と適切な心構えが不可欠です。自己分析を行い、市場価値を把握することから始め、必要なスキルアップや資格取得に取り組みます。また人脈の重要性も忘れずに。

ここでは、転職成功に向けた具体的な準備方法と心構えについて詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

自己分析と市場価値の把握

転職成功の第一歩は、自己分析です。団体職員としての経験を振り返り、自分の強みと弱みを客観的に評価しましょう。

次に労働市場における自身の価値を把握します。転職サイトやエージェントを通じて、自分のスキルセットがどの程度の年収や職位に見合うのか、リサーチしてください。この過程で、市場で求められているスキルと自分の能力のギャップも明確になるでしょう。

現実的な期待値を持つことで、効果的な転職活動が可能になります。

スキルアップと資格取得

団体職員から民間企業への転職では、新たなスキル獲得がアピールポイントの強化になります。

特にデジタルスキルの向上は多くの業界で求められています。

資格取得も有効な準備方法です。

資格取得は、専門性のアピールだけでなく学習意欲の証明にもなります。もし面接までに取得が間に合わない場合でも、学習に取り組んでいることをアピールしましょう。

人脈の重要性

転職成功には人脈作りが欠かせません。団体職員として培った人脈を活用し業界の動向や求人情報を収集しましょう。

LinkedInなどのプロフェッショナル向けＳＮＳを活用するのも効果的です。自身のプロフィールを充実させ、興味のある業界の人々とつながりを持ちましょう。

また業界セミナーや交流会への参加も有効です。これらのイベントで、実際に働いている人々から生の声を聞くことができます。転職後のイメージを具体化し、自分に合った職場を見つける手がかりになります。

積極的に人脈を構築しコネクションを作ることで、隠れた求人情報（非公開求人）へのアクセスにつながる可能性もあります。

団体職員が転職活動を効果的に進めるには？

転職活動には戦略的なアプローチが必要です。ここでは、団体職員が転職活動を成功させるための具体的な方法を紹介します。

ひとつずつ見ていきましょう。

履歴書・職務経歴書の作成ポイント

団体職員から転職する際、履歴書と職務経歴書は自己PRができる重要なツールです。

履歴書では、団体での経験を簡潔に記載し特に成果や習得したスキルを具体的に示すことが大切です。

職務経歴書では、団体での役割や責任をより詳細に説明します。特に民間企業でも活かせるスキルや経験を強調しましょう。

また団体特有の専門知識や人脈も、強みとして記載するとよいでしょう。

転職サイトの活用法

転職サイトは、団体職員から民間企業への転職を考える上で非常に有用なツールです。まずは、複数の転職サイトを使って幅広い求人情報にアクセスできるようにしましょう。

また転職サイトのスカウト機能も積極的に活用しましょう。プロフィールには団体職員としての経験や強みを詳細に記載し、企業からのアプローチを待ちます。

さらに転職サイトが提供するセミナーや相談サービスも利用して、民間企業の動向や転職市場の最新情報を収集することが大切です。

面接対策と自己アピール

面接では、団体職員としての経験をいかに民間企業で活かせるかを具体的に説明することが重要です。

たとえば「多様なステークホルダーとの調整能力」や「限られた予算内での効率的な業務遂行能力」などは、多くの企業で求められるスキルです。これらを具体的なエピソードを交えて説明しましょう。

また団体と企業の文化の違いを理解していることをアピールするのも効果的です。

さらに団体職員から転職したい理由や志望動機を明確に説明することも大切です。「より大きな挑戦がしたい」「専門性を深めたい」など、前向きな理由を述べましょう。

団体職員からの転職体験談

実際に団体職員から転職を果たした人々の体験談は、転職を考える上で貴重な情報源となります。成功事例や得られた満足度、苦労した点とその乗り越え方、転職前後の生活の変化など、リアルな体験から多くのことを学ぶことができます。ここでは、様々な転職体験談を紹介します。

それでは順に見ていきましょう。

成功事例と得られた満足度

ある元業界団体職員は、大手メーカーの広報部門に転職しました。「団体での経験を活かし業界全体を見渡す視点で広報戦略を立案できるようになりました」と語ります。給与もアップし、やりがいと収入の両面で満足度が高いそうです。

またコンサルティング会社に転職した事例では、「団体時代に培った政策立案能力が、企業のCSR戦略構築に直接活かせています。視野が広がり、自己成長を実感できます」と喜びを語ります。

苦労した点と乗り越え方

元NPO職員の事例では、IT企業の人事部門に転職しました。当初はスピード感の違いに戸惑ったそうです。「意思決定の速さや、結果を重視する文化に慣れるのに時間がかかりました」と振り返ります。しかし先輩社員に積極的に相談し自ら勉強会を開催するなどして、徐々に適応していったそうです。

また元組合職員の方は、営業職への転職で苦労したと語ります。ノルマの厳しさや成果主義の評価に最初は戸惑ったそうです。その後は独自の営業スタイルを確立し、順調にキャリアを積んでいます。

転職前後の生活の変化

あるケースでは、外資系企業に転職し、ワークライフバランスが大きく変化したと言います。「残業は増えましたが、その分、やりがいのある仕事に集中できるようになりました。休暇が取りやすく、オフシーズンに海外旅行に行く機会が増えました」と話します。

またベンチャー企業に転職した方は、自己裁量の幅が広がったことや自分のアイデアを形にできる喜びを感じているそうです。「収入が増えたため、趣味にお金をかけられるようになりました」と満足げに語ります。

団体職員からの転職によくある失敗パターンと注意点

団体職員から転職して満足している方がいる一方で、転職に失敗してしまうケースもあります。成功につなげるためには、よくある失敗パターンを知り、それを避けるための注意点を押さえることが重要です。

ここでは、転職を成功に導くための具体的なアドバイスをお伝えします。

それでは順に見ていきましょう。

よくある転職の失敗パターン

団体職員からの転職で最もよくある失敗は、企業文化の違いへの適応不足です。

たとえば意思決定のスピードや成果主義の評価システムに戸惑い、パフォーマンスを発揮できないケースがあります。また給与だけを重視して転職先を選び、業務内容とのミスマッチに悩むこともあります。

さらに自身のスキルや市場価値を過大評価し、期待と現実のギャップに苦しむケースも見られます。団体職員の経験が必ずしも企業で直接活かせるとは限らないことを理解しておく必要があります。

入社前の企業研究の重要性

上述のような失敗を避けるには、十分な情報収集が不可欠です。企業の公式サイトやニュースリリースだけでなく、口コミサイトや元社員の体験談なども参考にしましょう。特に企業の経営理念や価値観が自分と合致しているかを確認することが重要です。

また可能であれば、その企業の商品やサービスを実際に利用してみるのも良い方法です。さらに業界全体の動向や競合他社の状況も把握しておくと、面接時の質問にも的確に答えられます。

入社後のミスマッチを防ぐためにも、この企業研究の段階でできるだけ多くの情報を収集することが大切です。

条件交渉のコツと注意点

条件交渉は転職成功の重要な要素です。まず業界の相場を十分に調査し、自身の市場価値を客観的に把握しましょう。団体職員時代の給与をベースに、民間企業での同等ポジションの相場を考慮して適切な給与レンジを設定します。

交渉の際は、給与だけでなく福利厚生や働き方の柔軟性なども含めて総合的に評価することが大切です。また入社後の昇給や昇進の基準、評価システムについても確認しておきましょう。

ただしあまり強引な交渉は避け、Win-Winの関係を築けるよう心がけることが長期的な成功につながります。

団体職員から転職後のキャリアプラン

転職後のキャリアプランを立てることは、長期的なキャリアの成功につながる重要なステップです。ここでは、転職後のキャリアを成功させるためのプランニング方法を詳しく解説します。

それでは順に見ていきましょう。

新しい職場での目標設定

新しい職場での目標設定は、キャリアの方向性を定める上で重要です。まずは短期目標として、業務内容の習得や職場環境への適応を掲げましょう。3〜6ヶ月程度で達成できる具体的な目標を立てます。

次に中期目標として、1〜2年後の自分の姿を思い描きます。担当業務での成果創出や部署内での信頼獲得などが考えられます。長期目標は3〜5年先を見据え、リーダーシップポジションへの昇進や専門性の確立を目指します。

目標は具体的かつ測定可能なものにし、定期的に進捗を確認することが大切です。また上司との面談時に自身の目標を共有し支援やアドバイスを求めることも効果的です。

スキルアップと昇進の道筋

民間企業での昇進には、継続的なスキルアップが欠かせません。業界特有のスキル習得のため、セミナーや展示会への参加、専門書の購読が有効です。またプレゼンテーション能力やデータ分析スキルなど、汎用的なビジネススキルの向上も重要です。

資格取得も有効な手段で、業界認定資格やマネジメント関連の資格取得を目指しましょう。社内研修も積極的に活用し自己研鑽に励みます。昇進の道筋は企業によって異なりますが、一般的に一般社員から主任・係長、課長、部長とステップアップしていきます。

実力主義の企業では、年功序列にとらわれない昇進も可能です。自身の成果を可視化し上司や人事部門にアピールすることが重要です。

長期的なキャリア展望

長期的なキャリア展望を描くことで日々の業務に明確な意味が生まれます。

キャリアパスには様々な選択肢があります。スペシャリストとして特定分野のエキスパートを目指す道、ゼネラリストとして幅広い知識と経験を積む道、起業家として新規事業の立ち上げを目指す道、そしてグローバル人材として世界を舞台に活躍する道などです。適性や興味、価値観に合わせてキャリアを選択しましょう。

ただしキャリアプランは固定的なものではありません。社会情勢や技術革新、個人の価値観の変化に応じて柔軟に見直すことが大切です。

またワークライフバランスや家族との時間、地域貢献など、仕事以外の要素も考慮に入れましょう。定期的に自己評価を行い、必要に応じてプランを修正していくことが長期的な成功につながります。

団体職員から転職をお考えの方へおすすめしたい転職エージェント・転職サイト

ここからは、団体職員から転職をお考えの方へおすすめしたい転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

よりよい条件の団体職員の求人を探せるエージェントやサイト、これまでの経験を活かせる職種に強い転職エージェントです。

なお、紹介文中の求人数は2025年3月24日現在の数字です。では、それぞれの特徴について解説していきます。

Indeed（インディード） 

「Indeed」は、世界最大級の求人検索エンジンです。団体職員の転職に有利な求人情報が豊富に掲載されています。 

基本データ

Indeed
求人数	公開求人数：308,870件（2025年3月27日現在）
提供サービス	求人紹介、診断ツール、キャリア相談、書類添削、面接対策、年収交渉
拠点	東京
URL	https://mid-tenshoku.com/

おすすめポイント

条件や求められるスキルを把握しながら応募できるため、効率的に転職活動を進められます。Indeedでは、団体職員が求める具体的な要件や待遇面、キャリアパスに関する情報も載されています。

これにより利用者は職場環境に適した企業を選びやすいです。企業からのフィードバックやオファーも受けやすく、自分のペースで転職活動を進められます。

求人ボックス

「求人ボックス」は株式会社カカクコムが運営する「求人特化型の検索エンジン」です。掲載数が豊富なので、団体職員の転職を目指す方にもおすすめです。 

基本データ

求人ボックス
求人数	公開求人数：2000万件以上（2025年3月27日現在）
提供サービス	求人紹介
拠点	全国
URL	https://xn--pckua2a7gp15o89zb.com/

おすすめポイント 

2000万件以上の求人情報をまとめて検索でき、毎日更新されています。食べログを運営するカカクコムのノウハウを活かし、シンプルで使いやすい設計が特徴です。

団体職員に特化した求人も多く、雇用形態のアイコン検索や特集ページなど機能的なサイト構成が特徴です。求職者が自分に合った転職先を効率よく探せます。

日経転職版 

「日経転職版」は、日本経済新聞社を中心とする日経グループが運営する求人サイトです。各団体職員の転職にも適したサービスを提供しています。 

基本データ

日経転職版
求人数	公開求人数：388,534件（2025年3月27日現在）
提供サービス	求人紹介、診断ツール、キャリア相談、書類添削、年収交渉
拠点	東京
URL	https://career.nikkei.com/

おすすめポイント

 日経の企業情報と連携しており、業績・財務データや人事情報、プレスリリースをワンストップで確認できます。気になる企業の経営状況や成長性を把握しながら、戦略的に転職活動を進められます。

団体職員の求人も豊富に取り扱い、管理職や専門職向けのジョブ型採用の求人も充実しているため、キャリアアップを目指す方にもおすすめです。

Re就活

Re就活は、20代や第二新卒向けの転職支援サービスです。はじめての転職に特化した求人サイトであり、団体職員としての仕事紹介も多数あります。 

基本データ

Re就活
求人数	公開求人数：11,822 件（2025年3月21日現在）
提供サービス	求人紹介、診断ツール、キャリア相談、書類添削、年収交渉、採用説明会
拠点	東京
URL	https://re-katsu.jp/career/

おすすめポイント 

未経験者歓迎の求人を多数掲載し、企業の選考ポイントなど、求職者が知りたい情報を提供しています。スカウト機能を活用すれば、Web履歴書を登録するだけで企業からのオファーを待つことが可能です。

団体職員の仕事も多く掲載しており、未経験から挑戦したい方にもおすすめのサービスです。

イーキャリアFA

イーキャリアFAは、全国の人材紹介会社が取り扱う転職・求人情報を提供する転職サイトです。団体職員から幅広い転職先を見つけることができます。

 基本データ

イーキャリアFA
求人数	公開求人数：176,230件（2025年3月27日現在）
提供サービス	求人紹介、診断ツール、キャリア相談、書類添削、年収交渉
拠点	東京、大阪
URL	https://www.ecareerfa.jp/

おすすめポイント

約20万件の求人情報が掲載されており、上場企業や有名企業、外資系企業など、多岐にわたる業種・職種の求人を探すことが可能です。

350社以上の人材紹介会社と750名以上の転職アドバイザーが登録しており、求職者は直接相談を申し込むことができます。サイト内では、希望職種や年収、勤務地などの条件だけでなく、人材紹介会社や転職アドバイザーの得意分野など、さまざまな切り口で求人検索ができます。

スタンバイ

 「スタンバイ」は、月間ユーザー数1000万人を突破した国内最大級の求人検索エンジンです。各団体職員の求人も豊富に掲載されています。

基本データ

スタンバイ
求人数	公開求人数：1000万件以上（2025年3月21日現在）
提供サービス	求人紹介
拠点	東京
URL	https://jp.stanby.com/

おすすめポイント

 LINEヤフーとビジョナルの合弁事業として運営され、エリアや職種、雇用形態を指定して、全国に及ぶ団体、多種多様の求人を効率よく検索できます。

また、大手企業から地域密着型の企業まで幅広い求人がそろっています。これにより未経験者からベテランまで多くの求職者に適した転職先を見つけやすいサービスです。

大学職員への道

 「大学職員への道」は、大学職員を目指す人向けの情報サイトです。大学職員の求人情報や応募方法、試験内容、勉強方法など、就職・転職活動に役立つ情報を提供しています。

基本データ

大学職員への道
求人数	公開求人数：44件（2025年3月27日現在）
提供サービス	求人紹介
拠点	‐
URL	https://www.xn--u9jta670z9tdf8cy04fdhxa.com/kyujin_jokyo.html

おすすめポイント 

現在募集中の大学職員の求人を一覧で掲載し、応募先の公式サイトや求人情報へのリンクも紹介しています。

転職に特化したサイトというわけではありませんが、大学職員として働きたい方にとっては、最新の採用情報を効率よく探せる便利なサイトです。

公務in

「公務in」は、日本最大級の公務員採用試験日程・求人情報サイトです。地方公務員、国家公務員、みなし公務員などの現在募集中の求人・試験情報を掲載しています。

基本データ

公務in
求人数	公開求人数：1,090件（2025年3月27日現在）
提供サービス	求人紹介
拠点	東京
URL	https://koumu-in.jp/

おすすめポイント 

サイト上では都道府県別や資格・職種別に求人情報を検索することが可能です。「公務in」では、各自治体や団体の採用情報を一括で掲載するサービスも提供しており、試験・求人の募集情報、応募方法、メッセージの他に、自治体・団体の情報まで網羅的に掲載することが可能です。

これにより、利用者は各団体の詳細な情報を把握しやすくなっています。サイトの利用者数は年間100万人を突破しており、掲載実績は8万件以上に上ります。団体職員から公務員を目指す方におすすめのサービスです。

女の転職type

「女の転職type」は、女性のライフステージに合わせた転職支援を行う求人サイトで、団体職員の転職にも強みを持っています。 

基本データ

女の転職type
求人数	公開求人数：2,870件（2025年3月21日現在）
提供サービス	求人紹介、診断ツール、キャリア相談、書類添削、年収交渉、採用説明会
拠点	東京
URL	https://woman-type.jp/

おすすめポイント 

長期的に安定した働き方を希望する女性に最適な求人を多数掲載しており、育児や家庭と仕事の両立ができる団体職員の職種も豊富です。

未経験からチャレンジできる求人や、キャリアアップを目指せる職種も豊富です。業界では珍しい女性専用の転職サイトのため、同じ女性目線で希望に合った求人を探せます。

日本リスキリングコンソーシアム

「 日本リスキリングコンソーシアム」は、誰もがスキルを向上させる「リスキリング」を支援するサービスです。トレーニングで得たスキルを活かせる就職支援も行っています。 

基本データ

日本リスキリングコンソーシアム
求人数	非公開
提供サービス	求人紹介、リスキリング
拠点	東京
URL	https://japan-reskilling-consortium.jp/

おすすめポイント

1,500以上のトレーニングプログラムを提供し、初級者から経営者レベルまですべての方が利用可能です。

就職・転職だけでなく、副業・フリーランスなど、さまざまな働き方に対応した幅広いジョブマッチングの機会を提供しています。団体職員から新たな業界に転職する際も、チェックしておくと良いサイトです。

団体職員から転職の際は大手総合型転職サービスもチェック！おすすめ6選

次に、団体職員から転職するのにおすすめの大手の総合型転職サービスをご紹介します。以下の6つのサービスです。

こちらも、紹介文中の求人数は2025年3月27日の数字です。では、順に見ていきましょう。

リクルートエージェント

「リクルートエージェント」は、人気で定番の転職エージェントです。

基本データ

リクルートエージェント
団体職員の求人数	公開求人1,155件
総求人数	公開求人約556,931 件 /非公開求276,609 件
URL	https://www.r-agent.com/

おすすめポイント

リクルートエージェントは、団体職員業界における転職支援において、豊富な求人数と専門知識を持つキャリアアドバイザーが特長です。団体職員分野の求人を多数保有しており、様々な職種や業種に対応しています。

また、団体職員業界に精通したアドバイザーが在籍しているため、業界の最新動向や市場ニーズを踏まえたアドバイスを受けることが可能です。希望する職種や専門分野に合わせて、的確な知識を持つアドバイザーがサポートしてくれます。

さらに、団体職員業界特有の転職事情や求められるスキルなどを適切に把握することができます。

団体職員業界での転職を考えている方にとって、リクルートエージェントは豊富な求人情報と専門的なサポートを受けられる心強い味方となるでしょう。

リクナビNEXT

「リクナビNEXT」は定番の転職サイトで、サイトの見やすさや使いやすさにも定評があります。

基本データ

リクナビNEXT
団体職員の求人数	1,000件以上
総求人数	公開求人1,176,000件以上
URL	https://next.rikunabi.com/

おすすめポイント

リクナビNEXTは、業種特化型の求人サイトとしても高い評価を得ています。団体職員業界に特化した求人を豊富に取り揃え、専門性の高い転職をサポートしています。

特に注目すべきは「オファーを待つ」機能です。この機能を活用すると、自分のスキルや経験に合った企業からスカウトを受けられる可能性が高まります。

さらに「グッドポイント診断」などの自己分析ツールも用意されており、団体職員業界特有のスキルや適性を客観的に把握することができます。

doda

dodaは、人材ビジネス大手のパーソルグループが提供する転職サイト。エージェントサービスと一体型で、アドバイザーによるサポートも受けられます。

基本データ

doda
団体職員の求人数	604件
総求人数	公開求人249,669件
URL	https://doda.jp/

おすすめポイント

dodaはトップクラスの求人数を誇っており、その点が大きなメリットです。専門エージェントは、団体職員業界の最新トレンドや求められるスキルセットを熟知しており、ご自身の経験やキャリアゴールに合わせた的確なアドバイスを受けられます。

このように、dodaは汎用性の高さと専門性を両立させたサービスを提供しており、様々な業界や職種への転職を考えている方にとって、有益な選択肢となるでしょう。

ビズリーチ

「ビズリーチ」はスカウト型の転職サイトです。登録するとヘッドハンターや企業からのスカウトが受けられます。

基本データ

ビズリーチ
団体職員の求人数	40件
総求人数	公開求人149,634件
URL	https://www.bizreach.jp/

おすすめポイント

ビズリーチは、ハイクラス転職に特化したスカウト型の転職サービスです。登録すると、企業やヘッドハンターからのスカウトが届きます。

業種問わず年収600万円以上の求人が豊富に揃っているため、団体職員の求人を探している方なら登録しておいても損はありません。

登録者は主に専門的なスキルや資格を持つ人材で、転職意欲が高い利用者が多いため、質の高い求人と人材のマッチングが可能です。

エン転職

「エン転職」は、人材サービス大手の一つエン・ジャパン株式会社による転職サイトです。エージェントサービスも利用できます。

基本データ

エン転職
団体職員の求人数	42件
総求人数	85,666件
URL	https://employment.en-japan.com/

おすすめポイント

求人は取材の上掲載されており、安心度が高いと言えるでしょう。職種未経験歓迎・業種未経験歓迎の求人も多数あるため団体職員未経験だとしても安心です。

転職エージェントとしても利用でき、非公開求人も数多く保有。サイトが見やすく使いやすいのも特長です。職種別のページやエリア別のページにもすぐに移動でき、検索するのも楽でしょう。

ハタラクティブ

「ハタラクティブ」は、20～30代の就職・転職が得意で未経験の求人を多く扱う転職エージェントです。

基本データ

ハタラクティブ
団体職員の求人数	3件
総求人数	公開求人5,090件
URL	https://hataractive.jp/

おすすめポイント

団体職員未経験の就職にも強いのが最大の特長です。サポートも手厚く、転職が初めての人におすすめ。求人も未経験OKが多いので応募しやすいでしょう。

対応の早さも特長ですぐに求人を紹介してもらえるため、2週間で内定が決まる場合もあります。ただしすでに述べたように対象は20～30代ぐらいまでの若年層が中心なので、それ以上は対応してもらえません。

まとめ

この記事では、団体職員の経験を活かせるおすすめの転職先や転職活動のポイント、失敗パターンから学ぶ注意点を詳しく解説しました。

団体職員からの転職は、新たな可能性を開く大きなチャンスです。安定性や社会貢献度の高さといった団体職員の特徴を活かしつつ、より高い報酬や自己実現の機会を得ることができます。多くの企業が、団体職員の持つ調整力や対外折衝能力、専門知識を高く評価しています。

ただし成功のためには十分な準備と明確な目標設定が不可欠です。転職成功へのロードマップは、まず自己分析から始まります。自身の強みや弱み、価値観を明確にし、それらを活かせる業界や職種を見極めることが重要です。

次に目標とする業界や企業についての情報収集と並行して、必要なスキルの習得や資格取得にも取り組みましょう。準備が整ったら行動に移します。転職サイトの活用、人脈の形成、そして面接対策などを通じて、自身をアピールしてください。

転職活動中は、上手くいかなかったり、失敗したと感じることもあるでしょう。そのようなときは、むしろ学びの機会として捉えることが大切です。一つ一つの経験が、最終的な成功につながっていくのです。

そして転職した後も継続的なスキルアップと自己研鑽を怠らないことが大切です。急速に変化する社会において、学び続ける姿勢こそが、長期的なキャリアの礎となります。

団体職員からの転職は、確かに勇気のいる決断です。しかし適切な準備と前向きな姿勢があれば、必ず道は開けます。団体職員からの転職は単なる職場の変更ではなく、自身のキャリアと人生をより豊かにする大きな一歩なのです。

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